項目別バックナンバー[6]:その他情報:60
原子時計の小型化
原子時計は金属元素のエネルギー準位差による共鳴現象に、外部のマイクロ波発振器を同調させて得る安定な周波数を使用する。
全ての通信端末への原子時計の搭載が理想的だが、現状は数cm角の大きさや消費電力等の制約で一部のみ使用されている。
それをスマホ等に搭載する事を目標として小型化・低消費電力化の研究が行われている、半導体・薄膜技術が使用される様だ。
太陽の塔
日本万国博覧会（大阪府吹田市）以降保存されていた、岡本太郎作で名高い太陽の塔の内部が2018/03/19から一般公開される。
1970年以来であり見た人も少なくなり希望者が多く、修復工事を行いミュージアム風を目指すと言う、また大阪府は2025年大阪万博に合わせて世界遺産登録も目指すと言う。
Javaの無償サポートが2019/01で終了
米オラクルは2018/01/30にJavaの開発・実行環境の商用向け更新版の無償サポート提供を2019/01で終了すると発表した、以降は更新版の使用は有償サポートのみになる。
Java実行環境を使用している自治体の電子入札システムなどでは、サポートが終わった場合はセキュリティ問題で使用しない慣例があり、システムが使用出来なくなる事を心配している。
ソニーの新スマホ
ソニーモバイルは2018年2月26日にスマートフォンの最新モデル「Xperia XZ2」と「Xperia XZ2 Compact」を発表した、新機種は流線型のデザインに更新し、新しいデュアルカメラ技術を導入したとイベントで公開した。
ＥＸＣＥＬ作業調査
マイクロソフトの表計算ソフト・ＥＸＣＥＬのビジネス使用上の実態調査が行われて、問題点の指摘がされた。
本来は表計算ソフトだが多機能故に転用されている、そこでは個人使用では便利だが、複数人での使用になると共有性が弱くブッラクボックスに陥ると指摘されている。
他のオフィスソフトのワープロ・プレゼン・データベース機能も取り込んだ結果のデメリット故に無理難題にも見えるし、改善案が新しく開発された業務用のツール類の使用とならばもはや広告なのだが、用途に応じた使用範囲がある事は当然ながら基本的な要件だ。
Windows「7」から「10」への移行遅れる
IDC Japanは調査で企業内PCの「XP」からの移行時の残存率よりも、「7」の移行時が遅れていて、2014年の「XP」からの移行時のトラブルの再来を心配している。
2014年にはサポート終了後も「XP」を使い続ける企業や個人が続出し、ＰＣ出荷台数増加が続き、特需混乱が起き、需要の先食いで後に市場の冷え込みが起き、それがPCメーカー再編を起こした。
OSの移行遅れが、PC業界全体に影響を及ぼすリスクの再来が心配されている。
iPadの新モデルが発表
2018/03/27にアップルはiPadの新モデルを発表した。
新モデルは上位モデルのiPadPROで採用されているタッチペンを採用し、CPUをバージョンアップして処理能力を改良した。
アプリや価格設定に教育用を設けたとしている、それはグーグルやマイクロソフトがタブレット端末を投入している分野に参入する対応機種の意味がある。
この結果で最新の品揃えは、iPad-PROの画面サイズ２機種・新モデルのiPad・iPad-mini4となる。
2017年度パケット接続料が公表
携帯電話大手3社は2018/3/30に、2017年度適用の接続料を公表した。
格安スマホ事業者がデータ通信サービスを提供するための「仕入れ値」のパケット接続料は前年度比11－18％の低減となったが、これはMVNOの期待より低かった。
前年度の2016年度でも低減率は10.6－17.6％だったので、似た水準で留まり続ける状況だと見える。
インターネット専用学術誌の問題
学術誌では掲載前に別の研究者による内容のチェック（査読）が行われる、だがインターネット専用の学術誌の中にチェックが不十分なままで論文を掲載する事が増えているとされ、日本の科学者の代表機関「日本学術会議」は対応策を検討すると発表した。
その様な中には掲載料を目的とする業者があると指摘され、学術的に問題があるがあたかも学術的な保証があるとの誤解が広がる危険が心配されている。
海賊版サイトのブロッキング
政府は海賊版サイトのブロッキングをインターネットサービスプロバイダーに要請する方針を出した、「法制度整備までの臨時的・緊急的措置」としているが賛否意見が出ている。
その後に、該当サイトが自主的？に閉鎖が行われたと報告されている。
キャッシュレス比率
2018/04に発表されたキャッシュレス比率は韓国が89.1％と高く、中国：60.0％、カナダ：55.4％、米国：45.0％、インド：38.4％で日本は18.4％だった。
政府は日本では2016年までの8年間で8％しか上昇しない状態だが、キャッシュレス決済比率を40％にする目標を当初の2027年から2025年に前倒しした。
普及にはキャッシュレス決済が可能な場所に会う確率を高める必要が指摘される、普及すれば対応場所が増える考え方は、卵が先か鶏が先かの議論で結果が遅れると指摘されている。
アマゾンが家庭用ロボット開発か？
米アマゾンは電子書籍端末キンドルやスマートスピーカー・エコー等を開発してきたが、数年前に始めた家庭用ロボット開発・「ベスタ」プロジェクトに最近に注力している噂が出ている。 アマゾンは年内に従業員の家庭へ試験導入して、来年に販売したい意向だと噂されている、アマゾンの広報は一切コメントしていない。
