項目別バックナンバー[4]:ショップ情報:36
無料会員
ショップ・モールは基本は自由使用ですが、会員制を取っている所が多いです。
情報の販売という面から、有料会員制もあります。
ただ、一般には広告・顧客囲い込みサービス等の展開から、会員登録は無料が殆どです。
有料サービスの利用の簡略化と、広告情報の電子メール配信やポータルサイトの無料利用があれば、名称・住所・電子メールアドレス・パスワードの登録がショップでは必要です。
より簡略化のためにカード情報等を登録する事もあります。
ただし、個人情報保持を避ける為に、カード決済は可能でも登録はしない所もあります。
会員登録は殆どの人が躊躇するでしょう。
よほどコンテンツや商品に、魅力があるか個人情報管理を任せられるかです。
現実に、数々のネットビジネスが何の前触れもなく姿を消しています。
そして、電子メール等が売買されてスパムメールが多数舞い込んでいます。
その対策で、無料電子メールアドレスで登録する人が増えると、定期的な着信確認が行われています。
メンテナンスしていない電子メールアドレスは、いつのまにか登録自体は消えていますが、電子メールアドレスは残ったままです。
使えるようにすると復活はしますが、登録は不明です。
最低でも特定商取引法による記述があり、その内容に連絡出来る事が条件です。
また、ショッピングした時のデフォルトがメールマガジン送付オンになっているので注意が必要です。
記述内容を無視して送るショップもかなり有ります。
買い物が登録扱いです。
無料会員は、利用しないとデメリットが目立つというのが個人的経験です。
登録は簡単で、解除は建前だけで現実は出来ないという所もいまだに有ります。
正確には、解除する方法を極めて難しくしてしまうとか、作業に時間がかかるとした引き延ばしです。
明らかにスパム行為です。
一般の大手モールやショップでは、流石にそれは無くなっていますが、大量のデフォルト・メルマガの解除方法を知らないと面倒という事はまだまだ、残っています。
無料サービスで何をそこが得る事が出来るかを考えることと、登録で自身が何を得る事が出来るかを比較してから決める事です。
無料会員を募集する目的の一つに、有料会員への移行を目指すビジネスモデルがあります。
無料会員の利用内容に制約があるのは普通ですし、広告との密接な関係も同様です。
上記の制約や広告を廃止する事が、無料の特典となりそれが顧客満足になれば有料化が可能になります。
ネットビジネスの多くは広告収入という現状ですが、ダウンロード・ストリーム等の増加で有料ビジネスも増えて来ています。
生活習慣の中にネットビジネスや通信販売が如何に根付くかによって、無料会員から有料会員へと意識改革が生まれる可能性はあります。
実際にその流れは起きています。
未だに無料会員の退会を遅らせる所があるとの指摘もあります。
広いサイトの中から、探す事がかなり難しく初心者には退会が困難との状況の指摘もあります。
逆に簡単に会員になれて、幽霊会員が大量にいるという事もあります。
SNSを中心に、ポイント制や通信販売では長期間、利用がない場合の対応が問題になるようです。
そもそも、登録電子メールアドレスへの連絡が出来ない場合も多いとされています。
その原因の特定は不可能であり、利用頻度で自然退会制度は必要でしょう。
現在の無料会員は、お試しと有料会員優先利用から成り立てるものが多いと思います。
前者には、電子書籍類の立ち読みや新ロードショウ映画の事前広告映像配信等も含まれます。
後者は、無料会員の利用に人員・利用時間・機能・・・等複数の制限を加えて有料会員に変更した方がメリットがある事をアピールする方法です。
月極会員費用は人に依って高い安いとの感じ方はことなります。
それは、利用度にも依りますが、パソコン・ネットワークにどの程度費用をかけているか、今後のサービスの見込みはどうか等にあるでしょう。
ちなみに、個人的にはあるプロバイダーとの有線・無線通信、複数のサイト用のサーバ利用費用、独自ドメイン登録費用、ネットバックアップ費用、ウイルスソフト費用等などの出費が元にあるので、有料サービスの多くのは継続利用が見込まれば高くは感じない方です。
割引セール
通常の商店でのバーゲンセールやタイムサービスは、集客の大きな目玉です。
それは、ネットショップでも対応したい内容です。
２４時間稼働のネットでタイムサービスは可能かは微妙です。
電話回線時代は、通話料が変わる午後１１時からのタイムサービスがあった記憶があります。
現在は無人ショップが可能ですから、バーゲンセールが中心です。
その方式には色々な工夫があります。
そもそも、普段からディスカウントが多いネットでのバーゲンセールには別の工夫が必要でしょう。
割引セールには、定例と特別イベントがあります。
差は個別に異なりますが、実質の商品の数と割引率は考慮が必要です。
ネットショップ・モールでは、多くがポイント制を取っており、商品ではなくポイントの増加＝次回購入時の割引での対応が多いです。
この方法の利点は、全店・全商品が対象になることと、顧客の囲いこみです。
定例化すると、２４時間のネットショップでは購入時間が変わるだけに終わる可能性があります。
一般と同じ様にイベントセールがより効果的に思えます。
割引セールは集客目的と購入動機つけが目的です。
順序は、まず集客、そして購入となります。
割引セールで集客する場合でも、その告知・広告がどれだけ拡がるかが課題になります。
そうすると、既に知られたモールやショップが有利です。
実際の割引率は表示をそのまま信じないとしても、モールやショップの知名度に逆比例する傾向があります。
割引方法は、目立つ・消費者が安く感じる・処理が容易などで選びます。
ネットショップでは、決済と送料が必要なのでそれも含めての価格設定となります。
送料無料や、「いくら以上の買い物で送料無料」は普通に見かけますが、それの割引もあります。
決済方法を増やす事は効果が不明です、地味で商品選択時に選ぶ項目にはなりにくいでしょう。
ポイントの増加による実質の割引は、規模を大きくし易いし広告効果も大きいですが、実施可能なショップは限られているでしょう。
一般に割引セールは多くありますが、店頭・テレビ・ラジオ・新聞等・ダイレクトメール・ネット通販等で内容が異なる事は、普通にあります。
販売側の広告費用とか、販売手数料とかが異なるからです。
それと、いわゆる顧客の囲い込みの容易さも関係します。
原価には広告費や各種手数料も含まれますので、それらが少ない方法は販売価格が安く出来るのです。
ネット通販は、それが可能な方法です。
真夜中は自動応答が一般的です。
一部に海外からやや判り難い日本語で応答された時もあります。
真夜中でも、日本国内対応を求めるとコストメリットが無くなるので、そこは利用者の理解が必要です。
２４時間で自動応答販売・・・コストが安い販売方法ですから、価格等に反映されても不思議はないです。
購入すると、ダイレクトメールが届く事は普通ですが、いつも割引セールを行っている事は判ります。
そして、次第に一番の割引時期や製品が理解出来るようになります。
ダウンロード販売
音楽カセット・ＣＤや映像ＤＶＤや書籍が、販売物ではなく中の情報を販売している事に何故にそれらのメーカーが気づかなかったのかは非常に不思議です。
結果的に、レンタル会社が生まれる事で漸く気づいた感があります。
著作権等のいくつかの権利の裁判等の問題の結果として、音楽ＣＤや映像ＤＶＤのダウンロード販売が広まりました。
しかし、ストリームやポッドキャスト等の配信が始まるとより複雑になりました。
その経験が、書籍・電子書籍に生かされる筈でしたが、残念ながら特に日本では生かされていません。
パソコンＯＳやウイルス対策ソフト等の定期更新は、利用者登録を行う事とサービス料金（無料もある）の支払いで行われます。
例えば年間の一括払いのダウンロード販売となります。
サービス側に登録者のデータベースが存在する事で対応しています。
音楽や映像や書籍・ソフト・アプリのダウンロード販売でも同じ仕組みなのでサービス提供側が履歴を持っておれば、ハードの故障や買い換えが有っても再ダウンロードを無料で行う事は可能です。
全て、サービス提供側の対応次第です。
ダウンロード購入の問題は、ハードと共にソフトも使用出来なくなった時の対策です。
ゼロから構築する時代から、データバックアップ方法が増えた時代になりましたが、ダウンロードソフトが消失する事は多いです。
再度、ダウンロードしてインストールからアクティブ化とスムーズには多くは進みません。
データ類は、ダウンロード購入の問題はかなり減少しています。
それは、ローカルバックアップと、販売店データベースが対応している事も増えているからです。
特にタブレット端末のストアでは、アプリも似た扱いになっています。
パソコンにも、似た方式の期待が生まれても当然です。
ダウンロードには、環境によって時間の問題がありますし、ローカル機器等で容量の問題もあります。
対応方法としては、暗証キーでのストリームやクラウドがあります。
今後、増える可能性が高いです。
購入品が情報ならば、ローカルへのダウンロードは必須ではありません。
また、クラウド保管はそこへのアクセスの対応の有無で変わります。
日本では、これからの段階です。
最低は、コンテンツの充実が条件ですが、それが不足段階で可能性は議論できません。
ダウンロード販売では専用ストアでの対応が増えています。
理由としては、ウイルスソフトやOS等のセキュリティ対策が強化されて、ダウンロードに対して、しばしば警告が出たり、ウィルスソフトを止めないと正常に動作しない事があります。
ファイアーウォールとの兼ね合いで、使い分けはある程度の知識が要求される場合もあります。
セキュリティソフトの動作停止はわずかな時間でも、心配する事は健全な事です。
ダウンロード販売は、タブレット端末やスマートフォンのアプリ販売で大きく変わりました。
それをパソコンレベルでも対応しようとの試みが増加しています。
成功すれば、提供者・購入者共に利点がありますが、それにはいくつかの障害の対策が必要です。
アップルストアが、ハードとソフトとストアが一体になることで普及しました。
他のストアも、ハードを除く部分の一体化を目指しています。
注目する分野です。
