項目別バックナンバー[4]:ショップ情報:12

携帯電話向けショップ

携帯電話の進歩で携帯電話からインターネットへのアクセスがふえました。
これに伴い、ネットショップも携帯電話対応に動いています。
既に多数のアクセスがあるとも言われていますし、今後飛躍的に増加するとも 言われています。
携帯電話の画面はパソコンより制約は大きいですし、キー操作も不便です。し たがってまだ使用人口や年代層はパソコンとは異なっています。当面のター ゲットを考慮するか、長い目で考えるかの問題もあります。
また、機種依存性が存在するのでホームページ（サイト）の作成の問題もあります。
問題は多いですが、積極的に対応していく必要は誰も意見は変わりません。

携帯電話用のサイトは単純には、部分機能と考えられます。狭い範囲にどれだ け情報を入れる事ができるか？、少ないキーを使用しての操作性を如何に上 げるか等が課題です。
画面の切り替えを多用して画面の制限を補い、半角カタカナの利用可能な事か らテキストを小さくします。ホームページ作成ソフトも携帯電話用ホームペ ージに対応してきていますし、携帯用サイトの増加が見込まれます。パソコ ン用とは異なる設計方針で作る方が使い勝手が良い傾向が見られます。ただ し携帯電話の進歩が早いので、状況は絶えずパソコン用以上に変動している との認識が必要です。

パソコンでも、ホームページを見るソフトにより記述する内容が微妙に異なり ます。国際規格はありますが「準拠」という名前の不統一があり、完全対応 ではありません。
携帯電話向けホームページは、パソコン以上に統一が遅れていますので、特定 のキャリア・規格のみに対応した機能の高いサイト作成を目指すのか、複数 に対応した機能限定サイトを作成するかは、戦略的に重要です。
従って、急激な広がりの可能性とともに、パソコンとは異なる訪問者の有無の リスクが存在します。
ホームページは通常はパソコンで作成しますが、そこで表示される内容と色々 な携帯電話で見る表示の差が重要になります。

以前に携帯機器用バーコードを取り上げた事があります。QRコードです。携帯 電話でこのコードをこする事で情報を読む事が出来ます。
従って、携帯電話向けショップではこれの利用を積極的に行う必要があります。 まだパソコンではバーコードは一般的な使用はありませんが、携帯電話では 必須の物と考える必要が有ります。
ビジネスモデルを作る上で、QRコードを含めないと効果的とはいえないでしょう。
ただし、現在は携帯電話に表示したQRコードを表示した携帯電話で読む事は出 来ません。技術的問題の有無（表示面積や精度）も分かりませんが、用途的 な要求がまだ無いことが原因でしょう。
ハード的にどのように発展するかで、ソフト的なビジネスモデルも変わるので 過渡期とみて注目するめきでしょう。

海外通販

ネットに限りませんが通信販売は国内に限りません。ネットの世界では国境は ありませんので特にその事は顕著です。
ただ、ホームページが書かれている言語や保有コンピュータで読めるかどうか の問題はあります。従って、英語圏はほぼ大丈夫と予想できます。
通信販売に関する方法・法律・制約等は、販売国のものに制限されます。同時 に日本に輸入するのが普通ですので、輸入に関しては日本の法律の制限を受けます。
英語のホームページと言っても実際に開設されていて、規制されている国はど こかは知っておく必要はあります。
日本における特商法によるクーリングオフや、薬事法による規制などは同じで はありませんので、リスクは高くなります。
また購入できても、日本に輸入する事が出来ないものもありますので注意が必要です。

輸入（輸出）は該当両国の法律に規制されます。 相手国、対象商品ごとに規制の有無が異なりますので、慎重な対応が必要です。
輸出管理令は包括てきな基本の法律です。旧ココム（対共産国圏輸出規制）と も呼ばれ、武器ならびに軍事的に転用される製品・技術・情報の規制国への 輸出を禁止しています。時折、新聞等で摘発が報道されています。罰則もあ りますが、輸出禁止処置と社会的信用の喪失など影響は非常に大きいです。 転用という意味は非常に解釈が複雑です。日本ではおもちゃに使われている 電子部品が武器に転用される可能性はあります。どこまでは可能かは、原則 として誰も判断できません。あえて言えば、個々に申請になりますが結果が 出るまでの時間と結果が不明な事を考えると、普通の輸出販売には適応でき ないと判断するべきと思います。 実際に輸出する必要が起きる以前に可否を調べる事が重要です。不可の物を 海外通販しようとするビジネスの無意味な事はいうまでもありません。
日本の材料・電子技術は世界的にも上位ですので、一般的な感覚よりも規制国 への輸出は不可になっていると考えている方が無難です。

海外通販の注意事項としては、代金決済方法の問題があります。国内に窓口が あったり、カード決済が容易な場合を除くと、事前によく確認する必要があります。
現金取引や銀行決済がいつも可能なわけではありません。可能であっても慣れ ない人が行うと、どこかで間違いがあると不明金として戻されてしまいます。
当然ながら、決済通貨種類と為替レートの確認は重要です。
そして、送料や通関税についても事前確認が必要です。
これらは、慣れた人は容易とされていますが、個人輸入も商社や企業の輸入も 基本は変わりません。後者は特定業務の専門家が行う事が異なります。

買い物かご

「買い物かご」「ショッピング・カート」システムは、ショップを開く場合の 必需品として早くから使用されていました。
しかし、当初は専用サーバの設置やソフトの信頼性などとの兼ね合いから高価 なシステムとのイメージがありました。
しかし、最近は数多くのシステムが提供されていますし、無料システムのレン タルまで登場しています。
むしろ、このシステムを含めたショッピング・モール開業システムのソフトが 提供される様に替わって来ました。
従って、このシステムはショッピング・モールを作る上で必要不可欠との認識 に統一されてきたと言えます。

「買い物かご」「ショッピング・カート」システムは、ネットショッピングの 購買と決済方法と密接に結びついています。
同時に、購入者の特定・セキュリテイも含む必要があります。
初期は全てを含んでいましたが、個々にサービスが提供されている現状では、 部分システムの組み合わせで構築する事も可能です。また決済方法や購入者 の特定化を限定すれば、小さなシステムでも稼働は可能です。
この場合は、１ショップから複数商品を購入する・ないしは複数商品を取り出 した後に最終的に選ぶ機能のみとなります。
これだけでも、計算や商品を捜す手間は大幅に減少するので効果はあります。
ネットオークションなどの個人レベルでの取引と異なるのは、対象が複数商品 に自動対応で、即日性を求め無ければ無人販売可能な事になります。

「買い物かご」「ショッピング・カート」システムは、短時間のデータベース と考えられます。しかし、モールやコミュミテイを登録制にしていわゆる「 マイページ」機能をもたすと、その内容か類似事項を長期保存する事が出来ます。
登録制は、懸賞・割引ポイントなどの優遇で有効性が出てきますが、個人情報 の管理が原点にありますので利用者に信頼されないと機能しません。
最近は、個人情報の漏洩が大手のサイトでも発生しています。これが改善され ないと、双方に利点があるシステムでも安全性よりは優先されませんので、 停滞してしまう危険性があります。