項目別バックナンバー[4]:ショップ情報:35
発送連絡
ネットショップでは、受注確認や発注見込みや最終の発送連絡を電子メールで連絡します。
一部は、自動送信になっています。
発送連絡は、実は宅配便が多い輸送手段の時は、状態確認番号連絡から確認を行えるので有効かつ必須とも思えます。
ただし、メールチェックの頻度によっては有効性は微妙です。
それは、地域によっては夕方発送で、夜にメール連絡で、翌日到着が増えているためです。
これはありがたいですが、メールを見るのが到着より遅い事もあります。
しかし、発送連絡は色々な面で大きな機能と手順です。
発送連絡には電子メールの登録が必要です。
フリーメールではしばしば、スパムボックスに落ちたり行方不明の可能性もあります。
無闇に電子メール登録は避けたいので、利用の多いショップや巨大モールが中心になります。
発送連絡に似た用途にも利用されます。
いわゆる予約の確認や、期間サービスの定期更新等です。
広告目的以外は有用でしょう。
広告は、個人が判断する事になります。
発送連絡に電子メールを利用する理由のひとつは、夜間連絡が多いからです。
夕方に発送して、情報を整理してその後に連絡になります。
夕方以後、夜間連絡になると、多くの人は翌日読む可能性があります。
そして、多くの地域で翌日配達の時代です。
無事に発送から到着ならば、連絡メールを読む前に到着もありえます。
ただし、事故や遅延があれば時間的にも、場合によっては追跡番号からの情報から状態が把握出来ます。
発送連絡は、無用ならば無事の送品であり、事故ならば有用になります。
発送には、ポスト投函と配達＋受け取りがあります。
後者が主流ですが、留守が多くて効率が悪い配達側と、結果的に急ぎの商品でも受け取りが遅れる利用者が生まれます。
一時普及した、宅配ボックスはいくつかの問題を抱える様です。
そして、業者により、不在時の対応が異なります。
連絡して再配達対応の所、指定期間中に受け取りに行く必要がある所など多彩です。
実用的には、発送連絡よりも、配達連絡が必要で有効になっている感があります。
翌日配達が普及した現在では、それ以上の速さでかつ機械（ソフト）発信連絡は電子メールがたぶん唯一の有効な方法でしょう。
通常のパソコンでも電子メールの受信では、読むのが遅くなる事も多くなり、輸送経路と進行のチェックが可能なブラウザアクセスが出来る、スマートフォーンが普及すると、携帯電話メールやスマートフォーンでの受信可能メールアドレスへの連絡も対応が進んで来ました。
後者の場合は、メール受信端末が変わっただけとも言えます。
レンタル品を中心にして、小さな商品を輸送する事がいくつかあります。
それらは、ポスト投函という手段で対応できます。
受理サインがないのですから、費用的にも制限はありますが、受け取る側の都合時間の影響は少ないです。
事故が心配とも言えますが、この場合こそは発送連絡とそれに記入された、輸送追跡番号が威力を発揮するでしょう。
いずれにしても、発送連絡は不要でも問題はなく、もしもの時に効果があるサービスと言えるでしょう。
モール支店
ネットショップ専用店だけではなかなか、モールはつくれません。
店舗展開店のネットショップへの参入と、製造業界からのネット直販参入はかかせません。
シンプルな店舗形態での統一商品・価格のビジネスは、形態の特徴を出せないので維持が難しい事が多いです。
また、モールも沢山出来ています。
それぞれが、特徴や差別化を図るために色々なサービスを打ち出しています。
個々のショップは、自社にあったモールを選ぶか、複数のモールに出店するかそれとも個別ショップを立ち上げるかの選択になります。
通常の販売と新聞・ラジオ等のメディアでの通販と、ネット通販では流通経路が微妙に異なります。
商品に差をつけなくても、コストに差が付く場合は普通に生じます。
それは、販売価格の差になりますが、単純に好ましいと考えるかブランドイメージ等から避けたいと思うかは別です。
その事から、ネット関係は子会社にしたり、ネット部署にしたりする事もあります。
ネットでも、個別ショップと異なるモールで経費が異なる事も多いです。
従って、ネットでの展開方法ではモール支店を作る事もあります。
ネットでは、価格比較や口コミが大きな比重があります。
サービス・品質も含めると、個人の思いつきや実は製品をしらない作文も可能性は高いです。
その時に、ショップ比較になるかモール比較になるかは、モール・デパート等の運営方法によって異なるでしょう。
ただ、ショップ単位で考えるより、モールに出店するモール単位で支店にする考え方が柔軟性があるとする所も多いです。
例えば、ネット事業部内に個々のモール支店を設ける方式です。
ポイントカードを作りませんか、買い物をするとポイントが付いて次回に使用できます。
現在のショッピングで多く見かけます。
繰り返し使用するならば、心が惹かれます。
大きな店やモール内で共用ならば、利用可能性が高まります。
モールでは、利用者の囲いあいで、個々のショップのモール外での系列ショップでのポイントを規制する事が多いです。
ただし、いくつかの所でポイントの移動や集積が可能になっています。
モールに加入は、追加の要素が加わる事があります。
量販を目的にしないショップもあります。
地味に販売部門もある所です。
勿論、拡販は目的ですが直販というサービスはネット時代には必要になります。
その場合に、ショップや買い物籠システムとか決済機能を自前で準備したり、管理したりは効率的でない場合もあります。
モールに加入すれば、ネットショップ開業に必要な基本システムとサポートが受けられます。
これは、モール支店かネット支店とも言えますし、単純に販売部がモールを通してサービスを行うとも言えます。
ネットショップ・モールでは、クレーム対策が重要です。
トラブル発生時の調査と補償制度を持つかどうかです。
運営上は、経費や保険になりコストに反映します。
それが、信頼やサービスとして暗黙に認められるようになるかどうかが、成功のポイントとも言えます。
自然にモールへの加入費用も高くなると思われるが、そこは個別ショップの戦略となります。
試用
ショップで、ユーザー評価が進んでいます。
しかし、あくまでも需要が大きい・評価者がいる（ただし、偏る傾向はある）新製品に対しては、紹介内容からライターに書かせるには限界がある＝似た内容になる。
それでは、どうするか。
実際に使用した人に、感想等を書いてもらう。
新製品ならば、実使用者はいない。
そこから、試用という方法が生じます。
ライター用に試用を行う事も増えています。
ちょっと贅沢な希望を出します。
少数のネット・ライターを募集して、試用品を送り、試用感想を求める事です。
これに、ブログやSNSに写真付きで掲載する条件をつけます。
対価は試用品と、わずかなポイントが最初でした。
その内に、ブログもSNSも商用利用が溢れる様になると、効果よりも逆効果になる事もありそうです。
そもそも試用品レベルで、全くのマイナス・イメージがない文章を過大広告か実は製品を知らない定型広告と判断される事は普通になっています。
人数・統計・欠点改良の要素を含まない試用は、期待できません。
試用品を多数に使ってもらい、アンケートを行う方法も増えています。
商品によっては、外出集合という形式も多いです。
巷に多いアンケートには、上記の予備調査とか対象者募集のアンケートも多いです。
アンケートについては、心理学の世界では昔から解答者がまじめに答えているか、嘘を答えていないかを調べる設問を加える手法が研究・存在します。
いまでは、マーケティングや各種の統計解析の手法も存在しており、母数が多くあれば、専門的にはかなりの分析が可能になっています。
ショップでは、試用の方法を選ぶ事は厄介とも言えますし、大きなノウハウとも言えます。
そもそも、目的の明確化と試用結果の扱いを事前に十分に、検討する必要があります。
広告文の制作ならば、ネガティブ内容は駄目で、この言葉を必ず使って文字数はこれくらいで、カタログと同じ言葉は出来るだけ使用しないで・・・とか実用と離れた内容を要求すれば済みます。
それでも、試用して商品を知っているとある程度、書きようがあります。
ただ、それで結果が出るかは別です。
そしてそれは、後は広告・販売するだけの商品にだけ適用できる方法です。
ショップの品揃えや、販売商品傾向の決定や、商品開発とは無関係です。
試用が確実に行われているかは実は重要です。
試用品は貰ったが、実は使っていないではたとえアンケートが集まっても外観程度の意味しかありません。
そこで、試用者に集まって貰う方法・食品素材等で完成料理等の写真をブログに載せる方法・ファーストフード系で割引券を提供する等の方法が行われています。
確実に試用するだろう方法を考えだして来ています。
それが出来てから、感想文か、アンケートか他の何かか方法の模索になります。
商品により、試用品が消耗することが多数です。
一部は、非消耗品でかつ高価であり、貸し出しの形になるものもあります。
ネットの世界では、無料試用期間がかなり前から存在します。
しかし、実商品では新商品を試用して良ければ購入は、かなりのリスクです。
試用専用機の貸し出しが普通です。
しかし、それならば通常のショールームでの試用の方が容易とも言えます。
常設ではなく、試用者募集で会場を設置して期間と場所限定の集まり開催がふさわしいとも考える所が増えています。
ただ、詐欺商法と間違われないような信頼される所を通しての募集やアンケートからの試用を選ぶ事が多いでしょう。
当然ながら、リスクが高いので不参加という人もいます。
