項目別バックナンバー[4]:ショップ情報:28
モニター
ショップ・モールでの一番効率の良い商品は、リピート販売の商品でしょう。
いわゆる消費材（薬・食品・化粧品等の消耗品）はそれに当たります。
そしてこれらは、購入者にとっては愛用するにはまず試してみる必要があります。
上記の試しにあたるきっかけは、色々とあるでしょうが、ショップ側が積極的
に動くならば、サンプル提供・モニター使用を行います。
無料配布か、少量有料販売か、一般消費者のモニターとその使用感の広告か、色々と戦略はあります。
必要性は商品に依って異なるでしょうが、モニター消費者を集めて試用から始
める事は一番慎重な進め方です。
モール等に登録すると、メールマガジンが届く事があります。
モール・ショップは沢山配信したい所ですが、勿論登録者は選択出来ます。
全てを拒否も可能ですが、モニター・アンケート等を中心として、ポイントを
得るものは受信を選ぶ事も大きな選択です。
アンケートには、予備アンケート・本アンケートが振りわけられています。
本アンケートの中に、「後日に商品モニター対応の可否」が含まれている事があります。
文字通り実際に使用して、感想文等を書いて送る事です。
多くの場合は、広告に感想文等を使用する事を許可する事が条件になっていま
す。感想が無難な内容になりがちで、信頼性に第三者的には疑問も生じます
が、これに変わるシステムも難しいです。
個人的には、パソコンソフトの使用モニターのみ経験がありますが、使用感は
微妙で踏み込んだモニター感想は書きにくいと感じました。
モールのポータルサイト化と、ポータルサイトのモール・ショップ・デパート
の付属化は表面上は区別はつきません。
ただし利用すると、規模とシステムの差は直ぐに判ります。
小さな専用機能サイトが、ポータルサイトに変わり、広告収入の増加の為に、
メールマガジン等でショップ等と連携する事が増えています。
広告と何処が違うかというと、懸賞・アンケート・モニター等が主流になっていることでしょう。
会員の移動が起きやすい事にも対応せざるを得ない状況は、最終的にはモール・ショップが優位に見えます。
モールを中心としたポータルサイトは、ポイント制が行いやすいです。
モールやショップで使用出来るポイントというのは、利用者にとっては分かり易いからです。
アンケートやモニターを含むメールマガジン配信は、ポイント制でも回答率が
上がりにくいとされています。
理由は個人情報の問題とポイントを集める事の意味付けにあると思われます。
後者は、僅かずつのポイントを集めて何をするのか、期限が切れて終わりでは
ないか？ですが、ショップ・モール登録者では料金の一部として使用可能ならば無駄にはなりにくいでしょう。
前者は、ショップ・モール登録者では個人情報を既に登録しているのでアンケ
ートやモニターにも応じ易いという背景があります。
ショップ・モールの配信するアンケートやモニターを外部機関が利用する事が増えて来ています。
ネットショップの展開を前に、商品とショップ利用のモニターを募集します。
その対象者を、ネット多利用者から選ぶ・募集する事は無作為よりは、実際に近いでしょう。
ただ、もっと対象者を絞る為に年齢・男女・嗜好等を選ぶ事も多いです。
その場合は、事前アンケートを行います。
同時にモニター対応の可否も尋ねます。
モニターは、サンプルや製品等をもらえる場合もあり内容によれば捨てがたい
ですが、当然ながら個人情報の匿名は無理な場合が普通です。
送料
ネットショップでの追加料金として、料金の振り込みと商品の送料があります。
オークションやフリーマーケット等でトラブルが生じる事があります。
実送料と支払い送料に差があるときです。
送料を含めた先払いでは、梱包等で送料が変わる時は当然にあります。
差額が生じても、対応は難しいです。
払い戻しは手数料が高くなります。
梱包してはじめて判る事は、やり直しの意味はマイナス面が多いです。
いつしか、「送料＋手数料表記」「梱包誤差の事前合意条件付き取引」「代引
きのみ対応」なども見かけます。
これがショップやモールになると、一律料金や段階つけ基本料金表の利用が主体です。
一律料金には、「規定額以上は無料」も含まれます。
商品と送料の比率は、商品の種類と分野で異なります。
一定送料制を取ると商品価格＋送料からは価格設定が難しい事もあります。
アマゾンのフリーマーケット等では、商品価格が１円が目立ちます。
商品価格＋送料が、一定送料制の送料を上回るのでしょう。
あとは、個別の販売者が個々に対応するようです。
それでも、モール全体のシステムを複雑にするよりも良いとの判断でしょう。
少なくても、購入者は直ぐに慣れますから一つの方法です。
通販利用者は、送金とか送料に慣れています。
最初は、商品価格のみに目がいき実発生費用を見逃しがちですが流石に直ぐに慣れます。
従って、初期にいわれた送料を商品価格に添加する事の是非はあまり重要でないでしょう。
ただし、現在多いのは「一定価格以上の購入は送料無料」です。
これは多売効果と、送料の基本料が高いという価格設定とからビジネス的にも合理的です。
現在の輸送料金は、一部を除いて国内一律のサービスと、距離・地域別の従量性のサービスがあります。
前者は郵便のイメージの残ったものですが、適用範囲は限られています。
利用側は便利ですが、運営の費用の問題が避けられない事が今では明らかですので静観状態でしょう。
後者は、宅配便サービスで重量・距離・事故補償内容で異なる料金になります。
ネット通販と宅配便とは密接な繋がりがあります。
クール便・代引き等のサービスは宅配便が行ってはじめて成り立っています。
ネット専業銀行やコンビニ決済等の、他の業種の参入も増えています。
事故補償は通販の悩みです。
購入者は安価な送料を希望します。それは事故補償はなしです。
事故補償や、保険を付ける事は高価な製品では当然に行われます。
ただ、個人と販売者によってその線引きは変わります。
量産商品の場合には、費用補償で済む問題とも言えます。
ただし、いわゆる１品ものの場合は取引価格の保証は出来ても、商品の補償は出来ません。
この問題は現在の所は避ける方法は実質ありません。
事故補償しか無いです。そして、モールでは個々のショップが対応出来ない例
えばショップの詐欺行為を含めての補償の方向で動いています。
無店舗
無店舗は、通販ショップや販売代理店等の色々な形態を取ります。
簡単にいえば、商品をディスプレイする場所を持たないで販売する全てにあてはまります。
商品をディスプレイする場所は、少し前までは集客場所＝中心街＝店舗費用が
高い＝コストに反映するという傾向がありました。
最近は、店舗展開をしても低コスト販売を試みる所も増えています。
同時に、郊外型店舗も多く登場しています。
そして、倉庫と販売基地とを分離するショップも増えています。
この時の販売基地がディスプレイを持つか、事務所だけかで無店舗にもなります。
無店舗ショップはコストダウンになるとされて来ましたが、逆に利用者を装う
詐欺行為が増加しています。
事故や犯罪や悪戯対策を考慮して、取引方法は試行錯誤的に変動しています。
カード決済は、安全か？手数料は無駄か？
代引きは手数料に見合う安全性があるか？。
クーリングオフが悪用されていないか？。
店頭渡しの方が、トラブルが少なくなるか？。
無店舗・通販等がコストダウン・ロングテール等のプラス面が強い時期の後の
、匿名性というトラブルとが絡みあって再構成されている時期と言えます。
無店舗には、ディスプレイした店舗がないと言う意味と、倉庫も工業も無いと
いう２通りの意味があります。
前者が、通販・ネットショップに当たります。
後者は、代理店・商社等の一部に当たります。
通販・ネットショップにとって、代理店・商社等を利用する事にはメリットと
デメリットがあります。
ただ、インターネットの発達や宅配便等の発達はメリットが減少傾向になります。
従って、代理店・商社等が末端の小売り絡みのビジネスを主体にする事は減少しています。
ここでは、小売りに当たる個人ユーザー向けの無店舗ショップについて考えて行きます。
小売りの無店舗ショップが販売網を増やす事は、簡単ではありません。
ネットの世界で、集客するには色々と必要な事があります。
利用者の多い検索エンジンで、使用キーワードで上位になる事は効果的ですが
あくまでも競争ですから簡単ではありません。
広告媒体を利用する事は、絶えず行われていますが、費用対効果で決まるでしょう。
大手モールやポータルサイトに出店する事は無難でしょう。
ただし、そこでの競争やモールのシステム使用料や、差別化が出来にくい等の
デメリットもあります。
しかし、まずは個別サイトを作り、次に大手モール内に支店を出してノウハウを得るという方法が一般的です。
それから後は、個別戦略です。
日本国内に店舗・工場がなく、あるいは倉庫もなく・・・海外に全てがあるシ
ョップ・モールも存在します。
これを無店舗と呼ぶかは微妙ですが、利用者が実質的に店舗を訪れないという
意味では無店舗状態です。
海外生産・発送・サポート等は、一部から全てまで広がりつつあります。
個人輸入からオークションやフリーマーケット販売までは含めないとしても、増加傾向です。
日本国内の地価や物価や人件費が高い事が、無店舗や海外生産の原因ですから根源は同じと言えます。
そして、インターネットではより強く成立する事も同様です。
