項目別バックナンバー[4]:ショップ情報:22
価格比較
XX比較というサイトが、ネットに氾濫しています。
勿論、メンテナンスと有用性を考慮したサイトも存在すると思いますが、多く
はアフィリエイト目的の広告を隠蔽したサイトです。
所が、これが巨大モールでも機能として搭載されています。
モール内の複数のショップで、同じ製品を扱う場合はかなり多くあります。
その場合にモールの機能として搭載します。
たぶん、消費者からの要望が多くあったのではないかと推察します。
価格比較はネットに限らず、同じ製品は機能も品質もサービスも同じと言う前
提があります。
販売店が異なり製品が同じならば、はたして上記がなりたつのでしょうか。特
殊な製品では成り立たない場合もあります。一般に販売店がサービス機能を
持てば成り立つでしょう。
ショップで価格比較が使用されるのは、多くのショップが出店しているモール
です。そこでは、ショップの評価も購入者のコメント記入システムもありま
すので、ほとんどが標準的なサービス状態にあると言えます。
この状態では、価格比較は有用です。
ただし実態は、それほど大きな価格差はおきていません。それは上記条件を前
提ならば予測出来る事です。
それならば、色々なモールや個別の本店ではどうか・・・。色々事情が変わります。
販売価格＝入荷価格－利益－手数料 が、モールやネットショップでの売価になります。
手数料は、広告費・出店費・システム利用費・その他雑費です。送料の割引も
これに含めます。
ネット上で、ショップを運営するときは、何らかの手数料等が必要です。
逆に無店舗でも可能なネットショップでは、省ける費用もかなりあります。
従って同一モール・システムを使用した場合は、価格差は生じ難いです。現実
にはわずかと思います。
逆に、ショップの形態やシステム・出店料が異なる場合は価格も変化する可能
性がかなりあります。
商材によっては、媒体によって価格が変わる場合が生じています。
例えば、紙媒体とダウンロードデータでの価格差。
注文方法の差による価格差＞店頭・新聞等通販・ネット通販・ダイレクトメール通販等。
ダウンロード制限なしまたは、ネットストリーム時間制限なしの月極等の映像や音楽配信。
大体は、昔はなかった販売形態のもので、情報が絡むものは価格変動がしやすいです。
ネットでの無人販売は、無店舗・無販売員で行えるので価格ダウンが可能にな
ります。例えば、海外生産＋在庫なし＋直送（確認のみ）ならば、本体製品
の価格と最低送料のみになります。
このあたりになると、同一製品の購入方法・媒体等での価格比較になります。
しかし、価格の差はびっくりするくらいに大きいです。
新品・オークション・フリーマーケットを通しての価格比較もあります。
現在では、オークションのシステムにストア登録があり新品の販売もあります。
従ってオークション・フリーマーケットも新品もありです。
中古品・USED品の市場が存在する物では、価格比較は全てを通して必要になり
ます。当然ながら、品質・保証等で差がありますので価格のみの比較では不
十分な製品もあります。
新品とUSED品の両方の価格が表示される広告もよく見かけると思います。
必ずしも、新品が必要とされない商品ジャンルは存在します。
その時の価格を含めた比較は、不良時の保証を含めて微妙になります。
ランキング
人間の性格としてブーム・流行に敏感な事があります。
必ずしも全部の人が、上記情報から購入意欲が発生する訳ではありますんが、
何らかの興味を持つことは普通です。
ひとつは、お薦め商品の紹介です。
しかし、最近の傾向は売れ行きランキング表示です。定期自動更新を採用して
まさしく最新の流行を表しています。
現在は、同じ内容の表示（性格上当然ですが）になりますので、表示サイトが
全て同じ内容になっています。
インターネットとランキングとの関係は深いです。
ウエブサイトや電子メールを使用した、アンケートは非常に多いです。
購買行動以外にも、アンケートや懸賞を利用したランキングはネットに氾濫しています。
発端の動機が異なっても、結果は統計的な精度の裏付けがなくてもショップや
ポータルサイトの集客に利用されます。
一部は、母集団が表示されていますが、母集団が非公表なランキングも多くあります。
そしてランキングは、購買者の参考になる様な利用もありますが、販売者の参
考になる利用方法もあります。
母集団や精度がわかりにくい購買者側に、結果をどのように受け止めるかのリ
スクが高いでしょう。
モールでショッピングすると、購入後の評価・感想の記入を求められる事があ
ります。それが商品のランクに繋がるという簡単な仕組みもあります。
一方では、ある人の購入後の評価・感想に対して、別の人がそれを評価してラ
ンクをつける仕組みもあります。
この商品に対する評価・感想が複数ありますが、あなたはどれが優れたもの
と思いますか・・・投票して下さい。
評価・感想は個人差が大きいので、一番平均的なものを選ぶ試みです。
どちらのランク付けの場合も、統計的に有意差が存在する事までチェックして
いないので、参考にする場合は個人責任です。
現在、多くのモールでジャンル別売り上げランキング・アフィリエイトタグの
配布が行われています。
趣旨は、貼り付けるサイトの内容に合わせてジャンルを選ぶ事にあるのでしょう。
効果の程はどうかというと、はっきりとした意見は見かけません。パーツとし
て見栄えはまずまずですが、利用サイトはアフィリエイト以外ではまだ多く
は見かけません。表示商品はというと、かなりバラバラの印象です。
実際に、モールに買い物等で入るとカテゴリーまたは。キーワード検索を行う
のですが、必ずしも探している商品が見つかる訳ではありません。
多くの出店があれば、色々な思惑でジャンルやキーワードや紹介文を書くでし
ょう。それが利用者やモール管理者の考えとマッチしていない場合が多数あります。
ジャンル別・カテゴリー別と言っても、元の分類に人間の操作が入ると結果も
それの影響を受けざるをえないのでしょう。
商品送料
基本的に通信販売のネットショップでは、商品送料は必ず発生します。
正確には梱包料や保険も必要な場合があります。
これが全て消費者負担で問題なければ、ネットショップは楽です。
商品以外・特に送料をいかに誰が負担するかは、通信販売では大きい問題です。
ネットでも競争原理は働きますので、送料込み・いくら以上は送料無料という
サービスが広く利用されています。
利用者は、まとめ買いや送料込みでの価格比較を行うようになってきます。
送料は、送付方法・距離・事故補償の有無等で変わります。
最近では、純粋な送料ではないですが料金決済方法に代引きが加わった事で、
選択が広がっています。
一般にネットショップでは、送品方法は自由ではなく設定されたオプションの
中から選ぶようになっています。
配送業務絡みを経験した人はすぐに分かりますが、期間単位で配送量の契約を
結べば、通常は送料の割引がありその他にもサービスが受けられる事があります。
消費者都合の送付方法指定は、よほどの事がないと割高になり消費者の負担になります。
割引送料が、ショップ儲けになっているのか、ショップ間の価格競争で消費者
に還元されているのかは外部からは分かりません。
推定、後者でしょうか？。
送料の主流は宅配便でしょう。
これの料金体系は、重量・容積とともに輸送距離が絡んできます。
従って実費は、発送地と配達地でかなり変動します。
ショップ・モールでは、「いくら以上は送料無料ただし離島等を除く」が多いです。
ネットショップは特商法の表示が義務つけられていますし、届いた商品を見れ
ば発送地は分かります。
ただし、販売時点で発送地を明確にしている場合は多くはありません。
送料無料時代は、問題は少ないかもしれませんが、輸送費の高騰で送料も必要
時代になると明確にしないとトラブルの原因になります。
その場合は、消費者は商品価格＋送料で実価格の比較が必須になります。
個別ショップとは異なり、モール・ネットデパートではシステム使用料を必要とします。
おおくのモール等は、商品代金・送付・決済に関わるトラブルに保険的な役割
をする事で信頼性を高める戦略です。
送料に関するトラブルもそのひとつで、苦情処理窓口が設置されている場合が多いです。
これらを利用して、決済方法（カード・ネット銀行）もオフィシャル推奨する
傾向にあり、これはやりすぎとも見えます。
ただし、通常の買い物カードと同じように利用者は年会費の割引等があるのは
ネットだけではない一般の考え方とも言えるでしょう。
安価な商品の送付には、昔は３種郵便・民営化後は郵メールが利用されて来ま
した。これは送付物に制限があり、一部を開放して中が見えるようにするか
郵便局で商品内容を確認後に封をする必要があります。
その他の宅配便サービスにも類似のものはあります。ただし信書は不可ですの
で中身の完全解放とより厳しいサイズ等の制限があります。
ただし、郵メールは廃止される方向です。
商品サイズ等を考慮すると、宅配便相当の送付が一般になるでしょう。
これは、前回にも述べたように全国一律料金ではありません。
同時に原油値上げからの運送業界への影響から、宅配便自体の料金はこれから
は流動的で不明です。
通販・ネットショップへの影響については注視が必要です。
一部の人に「代引き」のみ対応が見られます。
代引きとは、宅配便のサービスで商品受け取り時に代金（商品・送料・手数料
）を支払ってもらうシステムです。
通常の小売りでの現金取引と同じです。商品発送側には殆どリスクがなく、受
け取り側に手数料の負担が発生します。
ネットショップ・モール・通販での、支払い方法のオプションとして使用でき
る所もあります。
事故や詐欺行為の防止が目的ですが、送料無料サービスの全く逆の方法ですの
で、実際に顧客が選択する場合は少ないです。
小売りと類似といっても、宅配便を開封して商品を調べてから支払いを決める
行為が通常は行わないし、支払いなしでの開封行為が制限されるので大規模
な詐欺行為以外では効果が期待しにくいでしょう。
