項目別バックナンバー[3]:ビジネス情報:53
ネット＆ビジネスソフト
ビジネス用途のパソコンの選定ではOSソフトの比重が高い、社内ネットワークに接続して使用しグループウエアでソフト的・ネットワーク的に接続する時の互換性が必要だからだ、管理者にとってはメンテナンスも重要であり、OSはバージョンを含めて互換性を確保したいと考えた。
OSソフトは、例えばマイクロソフト社のウインドウズを例にしても、ダウンロードによるメンテナンスが度々行われている、インターネット常時接続時代ではネットから侵入してくる脅威は多く、それに対してインターネットでのメンテナンスは必要不可欠な対抗手段だ、同様に外部脅威に対応するウィルス対策ソフトとそれの日々のメンテナンスも必須だ。
ビジネスソフト・オフィスソフトは過去はローカル状態で使用されたが、現在はインターネット常時接続状態で使用するし、データをネットで送受信する事も通常作業に組み込まれている、そこではネットから侵入してくる脅威が存在する、そこでは対抗手段としてオフィスソフトもネットを通じてのメンテナンスが頻度の差があるが行われ、ソフトウエアは最新バージョンに更新する必要がある。
パソコン用のビジネスソフトは、当初はハードに余裕がある据え置きタイプのデスクトップ型のパソコン用のイメージが強かった（ノート型が存在しない事もあったが）、用途的にもそれが適合して来たが、その後に個人持ち化が進みその設置スペースの問題からノートタイプのパソコンが使用される様になった（時系列的にはノートパソコンの能力向上が個人持ちを拡げた面がある）。
ノートパソコンは登場時にはモバイル性が特徴とされたが、それには具体的な使用用途が当初は少なかった、理由はハードの機能の問題であり、速度やディスプレイや入力方法の問題だった、それらはハードとソフトの開発と進歩で改良されたが、その後現在に至るまでモバイルでのパソコン使用が主力にはなっていない、ノートパソコンの普及は省スペース性が目的だった。
モバイル用途のパソコンも開発されたが広く普及はしなく、携帯電話とスマホとタブレット端末という異なる端末となりえる機器の登場でモバイル用途が実現された、それはビジネス用途としても持ち込まれる事にもなった。
パソコンがインターネット対応になり、社内ネットワーク対応になると、その為の新たなソフトウエアが必要となった。
インターネット使用には通信接続ソフト・電子メール・ブラウザ・マルチメディア関連ソフトが必要になる、ウエブサイトの閲覧だけでなく制作と管理を行う人にはその為のソフトが必要になる、その他のネット関連の機能を使用する為にはソフトウエアが必要になる例えばテレビ電話機能やテレビ会議機能はビジネス用途として有用であり重要だ。
社内ネットワーク用としてはグループウエアがありそれがサポートする内容は多機能だ、社内通達の電子メール配信や電子決済システム導入や、就業時間の社内ネットワーク上での管理が行われている。
かってはパソコンやネット環境を全く使用しない従業者がいたが、ネット＆ビジネス用途が普及した結果では全員が対応の機能は使用する必要がある、オフィスソフトが中心で普及していた時代では最低限の閲覧のみの人もいたが、ネットワークシステムへの参加と使用は必須となり、その為のハードとソフトも必須となっている。
ネットワークにパソコンを接続したシステムでは、暗証・認証の問題は大きい、パソコン自体は個人情報や機密情報が保管される性質から使用者としての個人を認証する必要性と機能は存在していたが、オフィス等で多数台を多人数で使用するシステムでは個人用機器と共用機器との区別が重要になっている。
ただし過去には、一般的には起動後のパソコンは稼働中には個人認証を求める事は少なく、常時に稼働中のパソコンでは共用状態になってしまう事は多くあった、これらは次第に改良されて行くことになった。
ローカルのパソコンからネットワークに接続してその上のコンテンツを使用する為には原則は個人認証が必要だ、過去には個人認証コードとそれと一対になったパスワードの認証が圧倒的に多かった、そして日常で繰り返し接続・使用する機能・コンテンツではパソコンやソフトの記憶機能を利用して作業上は省かれていたが実は難しい問題だった。
ネットワークに共用データやプログラムを置く事は、有利有用な事が多数あり特にビジネス用途では直ぐに普及した、それはネットワークに誰がアクセス可能か・アクセス制限が可能かで変わり、社内イントラネットや外部も繋がるインターネットへの接続では高い認証機能が必要となる。
一般的な個人認証への対応が進歩しているので、多くの場合は最新の機器とソフトとシステムとを使用すればその時代の標準は使用可能だ、それよりも進んだ機能の必要性が有るときや、使用する機器とソフト等が古い時には個別に対応が必要になる。
ネット＆ビジネスソフトでの暗証・認証方法には、物理的認証方式も採用されている。
現在のスマホの普及以降ではパスワード認証以外の物理的認証方式もパーソナル用途にも続々と採用されていてハード機器自体に標準で機能が組み込まれていて多数の方式が実用されている。
パソコンでは標準ではパスワード認証以外は少なく、ハード的には外部機器を接続してソフトウエアを導入して使用してきた、例えばバーコード等のカード認証であり、指紋読み取り認証であり、眼精読み取り方式であった。
バーコード読み取り方式は個人または個体識別用途に使用され認証には使用されない、カード情報を読みこみ保有者を識別するが認証は別の手段が必要だ、キャッシュカードやクレジットカードと同じ扱いとなる、認証が不要な交通カード・テレホンカード・店舗のレジシステムでの商品認識などが代表の使用例だ。
ビジネスオフィスでも個人識別カードの使用はある、共用パソコンやハード機器の使用制限や履歴管理を行う、製造ラインではキーボード入力を減少させる用途もありこれは店舗レジと類似する、入退室制限・管理用にカードを使用する用途はホテルでのカードキーに発展した。
パスワード認証以外のパソコン用途は遅れたが、スマホの普及と機器内の個人情報保護の必要性がたかまり、パソコンや個人ユースやビジネスユースにも波及している、パソコンではスマホと機能が類似するタブレット＋パソコンの２ウエイ機器が普及し始めている。
ネット＆ビジネスソフトでの暗証・認証方法の課題を持ちながら、クラウドを含めたネットワーク化が進んでいる。
パソコンとビジネスソフトはビジネスでの資料作成作業等の作業で広く活用され、そこから個々に多数の作業への活用に拡がって来た、それ故に多数のビジネス労働者と企業では業務への比重が高い。
ビジネスでは労働にたいする課題や改革が必要だとされて、具体例として情報化・パソコン化・ネットワーク化が推進されてきた、その状況において政府主導で労働者の働き方改革が提唱されて、複数の企業が取り組んで居る。
例えばフレックスな労働時間だとか、自宅などのオフィス以外でのパソコンとインターネットを利用した労働のケースなどがある、それではネットワークと通信環境は必須であり、ネットワーク上のクラウドを活用してデータや資料を共同管理・編集・共有して行く、クラウド型オフィスソフトの利用率が増えて行くだろう。
カーエレクトロニクス
カーエレクトロニクスという言葉は、自動車に搭載して使用される電子制御技術とシステムと、車載用の電子機器との合わせた意味がある。
対象は自動車の基本機能として標準的に装備されている部分の技術から、走行と運転に直接に関わらないアクセサリー的な用途も含める、運転者が直接に意識して使用する部分から、意識しない内部の技術まである。
電子制御が進歩して行くに従って、車載用の電子機器の範囲も広がり、従来は存在しなかった用途が広まって来た、近年では自動車は電子化が飛躍的に進み新機能が次々と搭載された。
同時に情報通信機能が備わり機能が拡大されている、既存の機能の多くが電子制御化を図られて来た、車載用が新らしいな電子部品の需要を創出する事で電子産業の発展とも関係が深い。
さらには電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車（ＰＨＶ）などのエコカー需要と開発が進み、通信とＡＩ技術を使用した自動運転が提案されて居る、最近では家電関係の展示会にも車載用商品・技術が出品されており、車載用電子部品市場は長期にわたる成長が期待される分野となっている。
自動車の高機能化は、エレクトロニクス化や統合化やシステム化を求める事になり、それぞれがより高い性能を求め続けて来た、それを実現する為に車載用の材料と部品の開発が行われてきた。
車載用ではその使用環境は厳しい、具体的には道路環境や環境温度等や多彩な気象条件での使用が前提であり、稼働中の震動は厳しく、長期間の連続稼働も通常に必要だ、それらは民生用の家電製品に要求される条件では不足するので車載用としての専用材料・部品が求められた。
車載バッテリの性能は重要であり、カーエレクトロニクス化のポイントでもあり改善されて来た、車載用は軽量化が必要だがそこでは前提として性能との両立の要求が強く存在する、そこに新たにＨＥＶやＥＶが登場すると高性能の要求はそれ以上に増している。
自動車は燃費改善というテーマが存在してきた、それはガソリン等の燃料の問題と排ガスの環境問題への対応からだ、そこでは搭載部品の軽量化が重要視され、あらゆる材料と部品に機能と性能を維持したままでの燃費改善対応が求められた、電子制御は燃費改善の為にも導入されたが構造の複雑化によるリスク対策が必要であり、製造方法と車載部品のモジュール／ユニット化が行われた。
自動車の高機能化は車載部品のモジュール化で進んだが、走行機能や電子制御に関する機能だけでなく、あらゆる機能・追加機能がオールインワンモジュールとして開発されて製品化された。
例えばＥＴＣ用モジュールや車載カメラモジュールや走行記録用モジュールや電波受信モジュールであり、走行に関する機能についても自動化やデジタル化やその表示機器の電子化が行われた。
特に自動車と操作する人とのインターフェイスの改善には注力されて、そのデバイスとして車載用タッチパネルの導入があり、安全性と操作性の改良でより多様な機能のあるインターフェイスも開発された。
車載アクセリーも開発競争された、車載エアコン機能、車載ラジオ・オーディオも進化して、次に車載用デジタルＴＶチューナがアクセサリーとして開発された、通信機能はナビゲーション機能を強化したカーナビシステムの開発競争となった、人工衛星の電波を利用したＧＰＳナビシステムは最先端の機能だが、今では一般的に多くの自動車に搭載されている。
カーエレクトロニクスは車載用途として厳しい使用環境が必要であると同時に、部品点数が非常に高い事が重なり不良率の少なさの要求もまた厳しい、それ故に車載用の電子部品としての新規開発競争が行われてきた。
自動車の各機構部分の技術革新手段としてその操作にエレクトロニクスを応用する試みが競って行われたがそれはエンジン・変速機・サスペンション・ステアリング・ブレーキ・空調など広範囲の機構に渉った、例えばオートマチックトランスミッション・電子式セルフスターター・スロットル制御・自動航行システム・衝突防止システム等が有る。
IT技術で運転アシスト等の安全性能を向上させる次世代技術を搭載した自動車はスマートカーと呼ばれるが、それに辿り着く過程の現在でもネットワークに接続してリアルタイムに交通情報や各種情報を取得する技術は次第に一般的に普及しつつある。
エコカーや排ガス規制対応カーや電気駆動自動車が登場すると、新たな機構と搭載部品が登場して研究・開発が行われている。
自動車は大型化して追加機能・アクセサリーの強化の方向での機能・性能を追加して来たが、排ガス問題で規制が起きて燃費改善の考え方が生じると異なる設計思想と技術開発が必要になった。
排ガス規制にはガソリンエンジンの改良や排ガスの再燃焼の考え方もあるがエンジン効率自体の改良での燃費改善の考え方が中心となった。
ガソリン以外の燃料を使用するエンジンが開発される事もあり、アルコール燃料車や電気駆動車が登場し、それ以外にも多様な自動車が登場したがそこには新たな機構が搭載されており、それ用の電子機構が使用部品を含めて研究・開発が行われた。
自動車に電気・電子技術を搭載するには車載用２次電池・バッテリが使用される、車載用ニッケル水素電池が主流に使用されて改良されて来たが、電気駆動車やハイブリッドカー等の次世代エコカー用には性能が不充分とされていた。
従来よりも出力密度の大幅な向上と、車載用バッテリの小型化・軽量化と、充電時間の短縮と、繰り返し充電で性能が落ちない事と、長寿命化と、発火や液漏れが無い安全性と、低コスト化などの技術開発が行われて来て、例えば車載用リチウムイオン２次電池の開発が行われている。
自動車での電子化と通信化が進むなかで、注目の研究開発品が自動運転だ、自動運転車は色々な方法で周囲の環境を認識して行き先を指定するだけで自律的に自動走行させる。
専用道路にマーカーやサポート装置を設ける方式も考えられた、例えば過去にはガイドウェイバスがあったが現在は使用されていなく、コストや制約が多く普及しにくかった。
現在では自動車にセンサー類を搭載する方式の自動運転車開発が中心となった、レーダー装置やカメラ映像で進行方向と周囲を認識する方式だが、それに合わせてGPS機能も使用されている。
GPS機能は人工衛星から送られて来る映像で得る位置情報であり、現在でも自動車用のナビゲーションシステムとして普及している、そこでは地図上で行き先を指定すると、道路上で行き先を案内して目的に到着出来る、運転者に教えるだけでなく自動運転にも使用する。
無人運転が必要な場所例えば軍事的な現場や鉱山のなかや建設現場では無人運行システムが使用されるが遠隔操作との組み合わせもある、深夜を含めた製造工場での搬送ロボットカーも実用されている。
道路交通法で規制される一般公道で使用できる自動運転車の開発が現在の大きな課題となっていて、多数のメーカーやメーカー連合が競争している、許可を得てのテスト運転も行われて報道されており開発スケジュールも公開されている、高齢者の運転ミスの増加やGPS機能の精度向上など社会的な環境も揃って来た。
