項目別バックナンバー[3]:ビジネス情報:35
ソフト＋ハード
情報産業の内で、パソコン関連はアメリカでは個人のベンチャー企業から生まれたものが多いです。
日本でも初期には、その様なものも多かったです。
創業の目的に応じて、ハード系とソフト系とに分ける事も可能でしょう。
ただし、完全に分離は不可能です。
しかし、一部にはソフトもハードも双方手がけてきた企業もあります。
代表として、アップル・コンピュータを上げられるでしょう。
インテルは、CPUのマイクロプログラムをソフトと見る事もできますが、イメージは半導体チップというハードです。
ソフトとハードのどちらが先かは、一概にはいえません。
特定の優れた、あるいはデフォルトスタンダード的なものが生まれると、それがどちらでも、他を引きつけます。
ただ、スタンダード的な状態に育てるために、戦略的に不足する方を開発する事は多々あります。
単に優れたとか高機能ではなく、総合力とタイミングが重要な事が歴史的には見られています。
ただ、普及ハードには普及ソフトが存在しました。
アップル２のビジカルク、IBM－PCのロータス123などが上げられます。
パソコンには、歴史的に基本ソフトがあります。
初期は、BASIC言語と入出力が一体になったソフトです。
それが、ハードディスクの発達で、ROMではなくRAMになり最初にシステムを読み込む様になりました。
そのひとつの完成形が、OS方式です。
初期のOSは、例えばWindows3.1は、アプリケーションでした。
Windows95から、全体をコントロールするシステムとなりました。
アプリケーションは、全てそのシステム上で稼働するので、ハードもそれ用に設計される様になりました。
アプリケーションに付いては、使用するかどうかで選べば良いです。
しかし、多くのアプリケーションで使用するツール類があります。
例えば、マルチメディア系のツール類や、ソフトの圧縮・解凍用ツール類、FTPやPDF関係のツール等があります。
各種のアドオン系を含めれば、数えきれません。
それらも、ハードを無視する事はできません。
絶えず、バージョンアップします。
そして、スタンダードの地位を狙っています。
そして、重要なツールは開発会社は買収のターゲットになります。
ソフト＋ハードの関係が、強調されるのはプリインストールソフトに関してです。
プリインストールの定番ソフトのひとつのセキュリティソフトを使っていると、ハードの更新の度に変わる事は多いです。
何故に既使用ソフトを使用しないのかは、年間単位で更新しているとメディアなしのダウンロード更新になって、復元する事が難しいからです。
複数回更新時に、最初の製品番号を使う事はすくなく、新しい番号等が連絡されるのですが、その記録があいまいでかつ、インストールできる状態にない事が理由です。
詳しい人は、可能でしょうが別のプリインストールソフトへの乗り換えは、単純作業で多くの場合は失敗がなく時間がかかりません。
簡単にいうと、既存品利用者へのサービス体制に問題があるのでしょう。
ネット時代で、クラウドやブルートース等が拡がっています。
多数のハードで、データを共用・共有したり、リモート操作したりする時代になって来ています。
まだまだ、ハード＋ソフト的に入れ変わりきっていないですが、ひとつの方向は見えているでしょう。
逆に言えば、新規で購入するときに、選択が非常に難しいといえます。
しばらく前から、先が見えないといわれて来ましたが、漸く方向性は見えて来ました。
しかし、具体的な選択はまだまだ難しいです。
電子版新聞
メールマガジンや定期ウェブコンテンツは、古い概念です。
しかし、紙媒体の新聞がほとんど、電子版の対応に動いています。
ただし、その内容は色々です。
ポータルサイトのトピックスの多くが、紙媒体の新聞のウエブ版を優先させている現状からは、使用しない人も注目かもしれません。
メールマガジンや定期ウェブコンテンツは、無料版・無料版登録制・有料版が共存していました。
ただし、継続性があるのはコンテンツのあるものだけです。
ビジネスメールマガジン・リードメールマガジン・ポイントサイトメールマガジン等は短い期間で淘汰されて来ました。
無料版コンテンツマガジンでも、無料メルマガ配信スタンドが次第に減少しているのが現状です。
メディアと広告は、切れない要素です。
しかし、紙と電子版では広告は通常は異なります。
一部に、紙媒体版を写真画像化したものもありますが、電子版としてはとりあえずの感です。
電子版は、ネットの性格を反映した内容の独自編集版が合致し、現実にそちらに向かっています。
ただし、紙媒体を読む時間の関係で単純な電子化を望む事もあるので、併行した進行でしょう。
多くの新聞社では、ウエブサイトで速報と旧コンテンツの一部公開を早くから行っています。
結局は、複数に分かれたコンテンツの再整理になるでしょう。
特ダネと通常ネタがあるように、メディアは新聞を含めて基本は情報の２次使用と言えます。
いわゆる署名記事でも、全く独自の意見を述べているものは殆どないでしょう。
ただ、情報は加工と処理で異なった表情が現れますから、２次使用でも独創性は存在します。
日本では、地方新聞の他に全国新聞があります。
電子版新聞は、傾向として全国新聞から導入されています。
全国新聞は、本社記事・地方記事・期日非指定記事等でなっています。
電子版新聞は、その発信方法や記事の選択の方法で紙媒体と配信内容や期日が変わる可能性があります。
いくつかの電子版新聞は紙媒体の新聞社が発行しています。
互いに補完する意味で、双方の読者へは割引価格で電子版を提供しています。
電子版単独での販売を行っている場合では、価格設定は高くしています。
伸び悩む紙媒体新聞社の、コンテンツの有効利用でしょう。
そもそも、かなり前からウエブサイトで行っていた梗概ニュースや、短い速報をより有効にかつ有料に使用したい、そして出来れば紙媒体との双方の生き残りの模索と言えます。
電子版新聞を読む機器の種類が増えています。
対応ハードの多様性が、ユーザーインターフェイス面でかなり発行側の負担です。
どれかにターゲットを絞り、他では見やすくはないが読めるとか、アクセスに時間はかかるが読めるとかの問題を黙認すれば、比較的に簡単に対応可能とも言えます。
しかし、それでは利用者は増えない、特に有料利用者は増えません。
扱い難いものに対して、有料の価値を持てないです。
電子版新聞への参入の増加は、スマートフォン等のターゲットのハードが見えて来た事も大きい要素です。
元々がパソコン用・ネット配信のものは、電子版という表現はしていません。
紙媒体から出発したものを電子版新聞と呼ぶ傾向にあるようです。
うっかりすると、日本では電子版のみは無いとか遅れているイメージがあるかも知れません。
確かにネット配信では、紙の新聞の様に多様な情報を扱う事が少なく、情報関係を主体にした、ジャンルを限定した内容対応が多いです。
果たして、紙の新聞でどの程度の読者が全体を読んでいるか、あるいは一部しか読んでいないのかが問題になるでしょう。
ある特定の一部しか読まない人が多いならば、ジャンルを限定した情報対応の既存のネット配信で、ジャンルのみを考慮すれば電子版として既に対応しているとも考えられます。
ネットラーニング
ネットを利用して離れた場所で、何かを学習するネットラーニングは、早くから提唱されました。
そして、その時々の環境に合わせて実施されて来ました。
通信コスト、必要ハード、サーバ能力、公開インフラなどが絶えず充実の方向で進化しています。
昔を思い出せば、電子メールを使う事を考えました。
次に、音声チャット機能の利用が考えられました。
この時代は、電話会議やその次のテレビ電話会議との差別化ははっきりしていません。
まだネットワークの優位性が弱かったと言えるでしょう。
離れた所で学ぶ事は通信教育との差別化を何で行うかが課題です。
リアルタイム制・早い双方向性・コスト・・幾つか見つかると、導入が始まりました。
ただ、初期にはレベルのはっきりしない内容や、受講すると以降に仕事があるとかの詐欺的なものが氾濫していて問題になりました。
問題の大きさは、当時は特商法の整備が遅れていたこと・突然に会社が倒産的に消えてしまう事・ネット特有の全国的受講者展開のために、該当会社の存在する地区以外の在住者は在住地の生活センターに頼るしかないですが（運営が税金のため納税地区しか対応出来ない）情報さえ入手困難でした。
ましてや債権の回収は無理な事でした。
少ない費用で始められて、失敗すると消えるネットビジネスの悪い見本になりがちで、結果的に普及は遅れました。
フリーソフトが存在し、著作権フリー書籍が公開されていますから、フリーのラーニングも存在しそうです。
実際に、無料動画サイトにそれに当たる動画がアップされていたり、無料メールマガジンが発行されています。
その先に、それらの有料配信という方法もあります。
自習かと思うでしょうが、通信教育はそれの郵便版でしょう。
ネットで行った方が効率は良いです。
それと双方向性のつなぎは課題ですが、広がりやすいネットラーニングです。
電子書籍との差が微妙とも言えます。
ネットラーニングのイメージは、双方向性の遠隔授業でしょう。
遠隔の規模は微妙に異なります。
その場合の同時間に場所は異なっても、人がネットを介して向かいあうのが効率が良いのかが課題です。
最初は、遠隔だけで満足でしたが、次第に自由な時間に・・が加わりました。
双方向性と同時間のどちらを優先させるかの選択でしょう。
ネットラーニングを採算性でみると、講師と生徒の比率が問題になります。
はじめの発想は生徒側の移動が不要からの発想です。
それで人数が増えて、しかも上限が原則無い事がメリットです。
しかし、それは利用者が現実に非常に多い場合です。
多くの場合は、生徒の人数は少なく、採算性から中止のリスクが絶えずあります。
利用に便利＝増員とは限らないという課題があります。
それ故に、自習形式・疑似通信教育タイプが登場するのです。
ネットでも採算性は大きな要素です。
ネットラーニングではないですが、講演会や勉強会などのラーニング動画を、後ほど提供する事もあります。
双方向性はなく、動画マニュアルや動画情報商材と言えます。
ネットラーニングでも通常の講演会や勉強会でも、コンテンツになり得ます。
教科書的に制作した自習形式・疑似通信教育タイプ商材との比較は個別で異なるでしょう。
あらゆる事が２次使用商材になりえますし、その提供方法は録画物とネット配信があります。
後者も度々述べていた、自習形式の勉強方法・商材です。
