項目別バックナンバー[3]:ビジネス情報:39
SNSサイト
SNSの普及はビジネスとは密接です。
先行のアメリカがその内容で発展していますし、SNSの主な収入源が広告収入という段階でビジネス用途は避けられません。
多くのSNSは中に、サイトを作る事が出来ます。
ブログ系が主流ですが、無料・有料に関わらず、多種のオプションを用意する様に変わりつつあります。
機能を限定するよりも、標準に対応してプラス機能を持つのが、方向性です。
インターネットで一番使用する（アクセスする）サイトまたはツールは何でしょうか。
パソコンでは「ブックマーク」（名称は多数）登録のブラウザでアクセスするサイトは何か。
ブラウザを稼働させた時に、「ホーム」登録設定は何か。
スマホやタブレット端末で、使用が多いアプリは何か。
SNSが全く入っていない利用者は少ないと思います。
使用可能でも使用頻度は低い事は、まだまだ有り得ます。
SNS間やポータルサイト間の競争は激しいです。
ただ、優位にある事は事実です。
SNSサイトは参加制約を強くすると集客性が落ちます。
逆に参加が簡単過ぎると、想定外利用や仮想人の利用や広告・宣伝や意味のない使用が増えます。
幽霊会員や使い捨て登録などです。
交流の増える仕組みにすると、スパム的なものが急増しますし、それを防ぐと個別サイトとなって、SNSでは無くなります。
情報産業はまだ短い歴史で、SNSは特にその中でも新しいです。
従って、継続性があるのかは判りません。
新しいビジネスモデルは生まれ続けますが、継続性はこれから淘汰されて判って行くでしょう。
有料SNSは多くのビジネス構築者が考えています。
専門的というか、ジャンル限定で情報が特に多い場合は可能と思いますし、過去から存在します。
運営には、情報の流出対策が必要ですし、その監視と削除の根拠も必要です。
いわゆる知的所有権で、リアルタイム的に対策が必要です。
有料登録者のみが利益を受ける事が前提で、それが崩れると参加者は減少してビジネスとして成り立たなくなります。
そのコンテンツは制作・購入・研究等に費用が発生する筈です。
無料で容易に入手出来る内容で、有料で売る（最終的にはこの表現になります）ビジネスは原理的に無理でしょう。
SNSは会員制で基本は無料ですが、その中に有料の部分を構築する試みが行われています。
SNSサイトは増えると、それぞれの間で利用者獲得競争になります。
ビジネス用途にあらゆるSNSサイトに参加するには、管理する力が必要です。
将来予測参加でも、利用者の多い所への参入でも、同じです。
ある程度、効果の期待値が高い所に集まります。
それでは同じだから、独自路線とはあまり考えません。
ただし、個人ユースは幽霊会員の比率が問題であり、ビジネス用途は効果のある機能があるか、そして集客が多いかが絶えず比較チェックされます。
SNSサイトは機能や対応機器や、新しいサービス追加や利用の少ないサービスの統合等で活性化をはかります。
SNSサイトはビジネス用途とは、どこかで共存しています。
SNSサイトは登場時は有用と言われ、利用者が増えるとスパムや傷害等のマイナス面が多数登場して批判が増えます。
個人情報の問題や、いわゆる炎上やなりすましや、匿名性と実名との確認問題や次々と問題が発生します。
利用の増加には、自由な参加や設定や利用が必要ですが、それは逆のマイナスも生み出します。
それは、かなり必然な事と思います。
それを詰めると、SNSサイトは寿命は短いと予想出来ます。
新しい物に、とって変わられるか、機能等の改良が行われるか、何もしないと自然消滅か荒れたものになります。
寿命の短いビジネスは厄介ですが、逆に新規で急生長する事も可能です。
ビジネスモデルとしては、特殊だと言えます。
ハード＋ソフト
アップルのiPod・iPhone・iPadの成功は、ハードとアプリというソフトと、アプリを購入するストアの一体ビジネスモデルの成功です。
それは、いくつかの後続を生んでいます。
それ以外にも、チップメーカーのインテルがハード販売を広げ、ハードメーカーのサムソンがモバイルOSの開発を行っています。
情報産業では、企業買収は度々行われています。
従って、ソフト専業やハード専業メーカーでも、買収や合併や提携等で、直ぐに営業内容を変える事が出来ます。
そこには、双方を行うメリットの有無がありますが、片方のみでは他の採用待ちですが、先行して進出が可能になります。
長く続いた、インテル＋マイクロソフトの寡占状態がパソコンで続くかどうかが話題に昇り始めています。
また、スマホやタブレット用には先行ハードとソフトが存在しますが、まだまだ参入が続くでしょう。
そして、少なくてもマイクロソフトはスマホやタブレット用OSでは遅れました。
採用を高める為に、自社ブランドのハードの販売を行っています。
逆にソフトメーカーがOSの普及や新規参入目的でハードを製造したり、ハードメーカーがそのシェア等の確保の為にOSの参入をにらんでいます。
ハード＋ソフトの販売モデルは、パソコンではアップルの方式です。
一方では、ゲーム機では殆どのメーカーと製品群がこれに該当します。
それは、互換性よりも独自性や高機能性等の方を優先させて、顧客もそれを支持したかまでは不明だが、少なくても高機能性は望んでいました。
そのようなパワーユーザーの世界でした。
そのビジネスモデルだけが続くとのイメージがあったかも知れません。
ハード＋ソフトのビジネスモデルがノウハウのアップルの、スマホ・タブレット端末戦略が双方を変えようとしています。
ハード毎に、ショップ等のアプリやソフトを制作して、販売商品を共通にするビジネスモデルが、機器とOSが寡占でない競合状態での有効なビジネスモデルでしょう。
結果的に、機器によっては機能を落とすイメージの場合もありますが、ソフト的にデータが共用なのは、長期的にはプラスと考えます。
逆に、短期の使い捨て的な商品ではどうかとなりますが、コストや雑誌等の即日性が向上するならばメリットと考える事もあります。
ハード＋ソフトと言うように、どちらも欠ける事は出来ませんが、どちらかの普及＋寡占が、他方も普及＋寡占にする事もあります。
パソコンでは、インテル＋マイクロソフトがそれに当たります。
「アップル２」は、「ビジカルク」という表計算ソフトの存在が大きいでした。
「IBM-PC」は、「MS-DOS」と「ロータス－123」の存在が大きかったです。
日本では、MS-DOSは日本語フロントエンドプロセッサーの「ATOK」の存在が大きく、DOS/Vの「IME」の登場までは寡占でした。
現在は、パソコンソフトの多くがC言語風言語で書かれて、多様なハードへ移植が容易になり、OSとミドル普及ソフトの動向が影響しそうです。
それ故に当面は未定のモバイルが、激しい競合状態です。
現在、パソコンは販売数の低下で会社や部門の売買や合併が行われています。
スマホやタブレット端末も、シェア競争や将来の競争を念頭に売買や合併が行われています。
その中には、ハードだけ或いはソフトだけと絞る事が減少しています。
もう情報ビジネスで、片方のみでは勝ち組はごく少数になると予想されています。
ハード＋ソフトのビジネスは、選択ではなく、必然性が大木の場合に生じています。
情報ビジネスが、ハード＋ソフトの分離の基盤の弱さを見せ始めています。
ブランド買収
パソコン生産からの撤退が増えています。
情報産業では、度々撤退・買収・譲渡が行われています。
その時に、知名度があるパソコンにつけられたブランド名の取扱も対象になります。
アメリカのベンチャー企業では、企業名と商品ブランド名が同じ時もありますが、日本では殆どが総合電機・情報メーカーの事業の一部なのが普通ですから、事業の売却にブランド名を含む事もありますし、省く事もあります。
ブランド名を含む時も、買収企業が独自ブランドを持つ場合は、使い分けか選択になります。
販売地域で変える事もあります。
もしブランド名が同じでも、著しく互換性がなさ過ぎると全く意味がないです。
互換性は、ハード・ソフト・インターフェイス・サポート全てに言えます。
ブランドとは、全ての互換性が存在する事を期待させます。
これは、メーカーにとって継続するには負担になる事が多いです。
逆に言えば、互換性の保証があれば、対応メーカーはどこでも同じと言えるでしょう。
パワーユーザーと初心者では受け取り方が異なるでしょう。
買収企業は、ブランドも買収しても使用するかは難しい選択です。
情報機器の正式品番は、憶えにくく間違い易いです。
その為に愛称的に、ブランド名やバージョン名や年号や季節名をつけて判りやすくする事は多いです。
後者は、「2014春モデル」とか「サービスパック１」とか、色々なサブコードです。
ブランド名が商標か、会社名か、事業所名かは個別に違いますが、一番知名度に影響する名称になり易いです。
命名する方も、使われ方を意識しますから当然です。
知名度の高い名称の使い方は、重要なのです。
情報産業の企業や部門の買収は、技術目的や生産力か拠点の目的か、ブランドを含めた営業目的など多彩です。
購入側は、何を買うのかで対応も変わります。
ただ、拠点や営業やサービス拠点の移動が伴う事も多く、従来利用者への保守サービスを一定期間継続の必要があります。
これは、顧客の囲い込みと見るか、保守の負担と感じるか微妙です。
一般には、最近のようにパソコン生産が飽和状態では、後者が増えており、撤退側がそれ移行も保守対応する事が増えています。
ブランドイメージというより、企業イメージの観点と言えるでしょう。
競合分野と寡占分野と、国策分野で企業買収は異なります。
独占禁止法がありますので、買収と集中には制約があります。
企業が同じで、複数ブランドを持つ場合でも、独占禁止法上は不可の事もあります。
企業または部門買収とブランド買収は、成立後の勢力・シェアによって効果や成果が変わりますが、一番効果がある時は寡占状態で、それは認められない事も多いです。
国際化時代では、個々の販売国で扱いが変わる事も普通に起きます。
アメリカ発情報が最新ニュースなのがネット分野でしたが、日本本社（支社）発も増えました。
また、アジアの生産圏情報からアメリカ等の企業の生産や新製品予想をする事も増えてきました。
その時のニュースソースや調査機関も、信頼性はひとつのブランドと言えます。
電子版の情報誌と、ニュースソースや調査機関は密な関係にあります。
電子版の情報誌の利点の速報性とワールドワイド性は、ある程度の提携と公式発表と調査情報で成り立ちます。
その内容で個人・法人レベルは情報を入手しますが、入手元は信頼性というブランドと言えます。
有料情報は特にそれが厳しく要求されます。
