項目別バックナンバー[3]:ビジネス情報:29
携帯サイト
モバイルPCや一部の携帯電話は、PCインターネットサイト対応ブラウザが動作します。
しかし、全てそこに収斂する訳でありません。
アクセス機器の表示能力の向上は、サイトの大型化・高機能化をもたらします。
１サイトで、アクセスする多数の機器に対応するのは、個人ページやブログ等
のコンテンツが限られたサイトのみです。
アクセス数が多い機器に対応したウエブサイトは、残ります。
むしろ増加します。
携帯電話の３キャリアに、スマートフォンが加わったとしてもそれは同じです。
特に有料サイトや、ビジネスサイトでは顧客がサイトに合わさないので、ウエブサイトが顧客の使用機器に合わせます。
国内３キャリアの携帯電話は、互換性が乏しいです。
従って、それぞれの機能の応じたサイトをリンク集とする携帯電話ネットを形成しています。
少しでも高い機能を持たすと、別のサイトにする必要があります。あるいは別
ページにします。（対応していない機種があります・・表示付き）
トップページで機種を調べて、分離させる方式でも同じといえます。
そもそも携帯電話では、画面の大きさが異なりますし、アクセスした時の情報量の転送速度が異なります。
その制限があるのに、パソコンと同じサイトを見る必要性は無いと判断するべきでしょう。
ブログの多くの様に、システムの中に携帯電話アクセスを念頭に置いたサイト
もあります。ただし、アクセス機器で異なる見え方をするのは利用者はよく知っています。
携帯電話のユーザーは、国内３キャリアと言ってもその中に色々の機能の機種が存在する事を知っています。
携帯電話サイトにアクセスしても、特定の機種またはそれ以上・同等のみ対応という表示に度々巡り合います。
これらを含めると、一体どのくらいの種類のサイトが存在するのかさえ不明です。
通常のパソコンサイトでも、ジャバ・メディアプレイヤー・フラッシュ等を、
インストールしないと動作しないサイトは多数あります。
ただ多くは、余程の機能の弱いパソコン機種以外は、必要機能ソフトのダウン
ロードしてのインストールで対応出来ます。
携帯電話のように、未対応で終わるケースは少ないでしょう。
ブログのいくつかが、携帯電話からのアクセス可能になっています。
アクセスとは、書き込みと閲覧の双方を指します。
早くから対応しているものと、システム変更で対応可能にした場合があります。
ところが、このシステム変更でかなりのブログ等で不具合が発生しています。
特に携帯電話からの閲覧等では、サイトの全部を見るのは困難です。
コンテンツ記事や、コメント共に２度書き込みやカテゴリからのリンク不良が増えています。
また、その他にも不安定な挙動が多数見られており、やむを得ず破棄して、新ブログに移転する事も増えています。
ブログのアクセス解析で、携帯電話からのアクセスの分離や、３キャリアの分離が可能なブログも存在します。
結構、アクセス比率も高く、ブログも立派な携帯サイトだと思う時もあります。
それ故に、システム不良の多発は困った事と感じます。
パソコンサイトでも、マルチメディアソフトやフラッシュやジャバ等のソフトを必要とする所も多くあります。
携帯電話用のサイトでも同様です。
これは、３キャリアのそれぞれでも起きています。
発売機種によって、動作対応が異なる現象です。
アプリダウンロードで対応可能な場合もありますが、それでも非対応機種が出来ています。
利用者から見れば、機器買い換えを促しているかに見えますが、現実はもっと低いレベルで統一が出来ないという状況に陥っていると思えます。
用途別の機種を揃えるという戦略を取った事があれば、自然と生じる現象です。
携帯サイトは簡単に制作できると言う意見と、逆に難しいという意見が同居するのは、対応キャリアと対応機種を含めるかどうかで大きく変わります。
ネット貸しコンテンツ
貸本文化が昔ありました。今は図書館に機能がある場合もあります。
音楽・映像関係は、既にレンタル文化の真っ最中です。
そのレンタルシステムにネットを使用する事も自然なビジネスの流れです。
ネットには、インターネットと携帯電話ネットワークがありますが、ビジネス的には双方利用するサービスが要求されている様です。
そして、扱うコンテンツが非ネットを経由するものと、ネット内のダウンロードを利用できる物があります。
レンタルの世界には、売り切り商品の不振が伴い、それがコンテンツの品質低下につながるとの意見もあります。
ただそれは、ネット貸しコンテンツビジネスでどこまで考えるか、あるいは議論に参加するのかの問題にもなります。
レンタルの対象は沢山ありますが、個人が対象で影響が大きいのが音楽・映像関係です。
まずは、磁気テープ記録品で広がりました。
記録品質よりも、コンテンツが見れれば良いという人は多いのです。
そして、繰り返し使用はしない人が多いのも同様です。
まさにレンタル向きです。
ただ、そこに不法コピーが発生しましたが・・。
CD・DVD等のデジタル記録は、複数回の再生でほとんど劣化しないという特性がありコピーでも同様です。
これはレンタルを後押ししました。
同時に不法コピー問題が明確に表面化しました。
そして、小型・軽量化は送料が安価という特徴も生じました。
ネットでのレンタル業は、製品により色々な形態を持っています。
データはダウンロードしないで、ストリーム等で見るか暗証システムで、ウエブサイトにアクセスして見る方式があります。
通信トラブル対策で、期間制限と暗証で、一定時間はアクセス可能というレンタルです。
データにアクセスする事をレンタルというかどうかは異論があるかも知れません。
データのダウンロードでのレンタルは、専用のアクセスソフトを使用してそれにレンタルキーで稼働する仕組みが必要になります。
簡単そうでややこしい方式に思えます。
事実、上記のレンタル方式は今の有無は個人的には不明です。
やはり、手続きはネットで行いレンタル商品は郵送・宅配等が一番一般的なレンタル方式でしょう。
レンタルの条件としては、貸し出し期間が極度に長く無いこと。
レンタルでの痛みが、多数回のレンタルでもコンテンツ的に致命傷にならない事。
送品、返品が安価かつ容易に可能なこと。これは、全国レベルで該当が好ましいでしょう。
・品揃えが容易で、購入とレンタルが並立するか、レンタルが優位な事。
・同業者以外の類似サービスより、優位にあること又はサービスに差別化が出来る事。
・ネットと連動する、コンピュータ商品・サービス管理が可能か有利な事。
いくつか要因はありますが、ネットでは競合サービスが登場しやすいので優位性・独自性の比重が大きいでしょう。
例を貸本・レンタルビデオ及びDVDやCDとすると、貸本上がりやレンタル上が
りという傷みアイテムが、販売・オークションやフリーマーケット出品があります。
意外と時間の経過とともにレアになっている場合もあります。
価格は低くても、商品になる物があると有利ではあります。
ただし、在庫という保管の経費を考えると微妙でしょう。
基本はレンタルで、利益を回収してしまうのがビジネスの基本です。
ただし、レンタル回数やレンタル者の傾向などの多くの情報が得られる事も事実です。
これらの情報がノウハウとなり、新規品の購入・準備数を算出する事で効率の良い商品の品揃えが出来る事が、成功の条件です。
もし殆ど需要のないいわゆるB級アイテムも、予測出来れば非常な情報と成ります。
ネット支店
インターネットの普及と共に急激に増えたのが、ネット専業ビジネスです。
ただし、それを追う形で非ネットビジネスがインターネット対応をはじめました。
形態としては、独立会社設立とネット支店設立があります。
後者は、ショップ・モールごとに独立させる場合と、同一担当部署扱いにする場合がみられます。
前者の様に独立させる程に取引が大きいとは限りません。
ネットは、典型的なディスカウントの世界です。
同時にモール等は、個別のシステムを構築・参加料等が必要です。
従って、価格設定やサービスが個別自主サイトショップ以外は自由ではないのです。
ディスカウントの世界では、障害となるので対応が必要になります。
ネット支店は、インターネットの仕組みの中でアクセスを集め易い仕組みがある場合が有効に機能します。
それは、販売企業名・ブランド名・商標商品名・一般商品名の知名度が高く、
検索ワードとして使用されやすい場合です。
この時は、サイトにアクセスが集まり易いので、集客後のサイトの内容が重要になります。
逆に知名度が低い場合や、一般商品名等で競合が多い時等は、モールへの出品やアフィリエイト等のネット広告の利用が必要になります。
不思議な事に、非ネットのメディアでの紹介がネットでの検索に反映される事が多いです。
ビジネス的に、非ネットとの組み合わせがノウハウとなっています。
インターネットでは、実世界のブランドよりもネットのブランドを別に使用する場合があります。
しかも、事情によっては複数のブランド又は、ショップ名を使います。
これらは、ビジネスとして個別の場合も、トータル管理されている場合もあります。
インターネットのウエブサイトでは、集客を如何に増やすかは複雑な要素があります。
ただ大きなビジネス・ウエブサイトが良いのか、多数のウエブサイトにした方が良いのかは単純ではありません。
自然に集客出来るウエブサイトと、広告や検索エンジン頼りのウエブサイトでは、ビジネス戦略も変わります。
そして、しばしば変動しやすいのがネットですので、ネット支店という小回りの可能な組織が必要な事が多いです。
物販ビジネスでは、アンテナ店舗があります。
実験的・新製品・その他の顧客の情報・反応を収集するのが目的の一つとしてもうけられた店舗です。
そこでの結果が、他の店への展開や新製品開発に使用されます。
ネットのウエブサイト支店を、類似の目的で使用する場合があります。
店舗自体が、顧客の情報・反応を収集する場合と、調査サービスに依頼する場合があります。
逆に言えば、後者のサービス・ビジネスも生まれます。
ネット支店限定商品が登場する理由でもあります。
