項目別バックナンバー[3]:ビジネス情報:45
セキュリティ
セキュリティと言っても、ここでは対ウィルス・ファイアーウォールを中心にしたセキュリティソフトが対象だ。
ハード機器とOSがセキュリティ性が高いと言う時がある、例としてアップル製品やWindows10のOSが存在するが、その実効性はどうかには不安はある。
その分野には、長く続く巨大市場のセキュリティソフト・ビジネスがある。
ソフトやデータの更新頻度は日増しに増加しているし、機能も増加しており例えば年間契約中にも、時にはソフト自体の新規更新が有る。
マルチタスク対応機器での、バックグラウンドでの自動更新は日常化している。
セキュリティ性が高いと言われる・あるいはそれを謳うハード機器やOSがあるが、実績が伴ってユーザーに認識される。
アップルのモバイル機器は、アプリをアップル・ストアのみから販売・ダウンロード出来るので、その審査によってリスクの持ち込みを監視し易い。
またシングルタスク機器や、管理下に置けるマルチタスクの機器でも、不審な自律動作のソフトの動作を制限出来る。
ローカル機器に侵入して、自律稼働で感染させるリスクは大幅に少なくなる。
メジャーなパソコン用のOSでは、ネット接続等で危険なソフトが侵入したり、多様なウイルス感染のリスクがある。
それに対処する色々なソフトが製作されて、販売されており基本知識のない初心者以外ではそのソフトの導入はほぼ必然と考えられている。
その提供メーカーは、世界中のセキュリティ障害情報を得て、即時に対応してアップデートを利用登録者に連日配布する。
連日とは、１日１回の意味で無く、必要に応じて度々と言う意味で有り、上限回数は存在しない。
セキュリティには多数の種類があり、個人ベースの使用でも推奨１セットの使用は必要だ、これはパソコン等の使用頻度と無関係に必要で、ネット等に接続時に自動更新される設定で使用する人が多い。
価格や検知精度や対策早さ等、比較項目は多数あり、複数のメーカーが競うソフト分野だが、比較情報は幾たびか見かけるが、日々変わる生き物的なので絶対的に優位なソフトが判別出来るのかは不明だ。
セキュリティソフトの性能は個人では判らない。
それ故に、個人で選定するあるいは出来る人はどれ位存在するかは不明だ、やや高価な複数の著名ソフトを無難と考えるのか、フリーソフトや無償ソフトを性能等で比較判断するのかは難しい。
導入している人の多くは、最初に導入したメーカーを使い続けるか、あるいはハードのパソコンを購入した時に付属するプリインストールのお試し版から正式登録して継続使用が多いだろう。
いくつかの更新サービスやバージョンアップがあるソフトに、付属ダウンロードを促す事もある。
ただセキュリティソフトを導入して、自動更新して保守している人は多くは問題は少ない、いまだにセキュリティに無関心な人が多い状況は重要データの流出報道を見ると具現化は一部という法則より多数存在する事は自明であり多大なリスクが存在している事になる。
現在のセキュリティソフトの主体は、総合セキュリティソフトと自ら呼び、複数の機能を持つ。
その全ての使用権のサービスを受けるか、必要と考える機能だけのサービスを受けるかは個々に異なる、提供の仕方も機能の細切れではなく基本機能を一括して、それ以外をオプションとする事が増えている。
機能が多いから良いかどうかは別問題で、機能と性能とは別に考える、必要なあるいはサービスを契約した機能が高い性能で稼働する事がまずは必要な事だ。
利用者は、最低必要な事はセキュリティソフトが最新に更新されているか、アクティブ＝監視状態に設定されているかだ。
稼働状態の表示は設定で、画面に出すことも消すことも可能だから目障りだけれども表示させて安心したい人も多いと思う、長く利用していると存在を忘れる様に表示させない傾向がある。
セキュリティソフトが後追い対応だと言うことは誰しも理解出来るだろう。
新規・新種の脅威発生に対し、如何に早く検知して対応方法を作り配布するかが日常の対応だ。
多くは、ウイルス等のパターン認識とデータベース登録追加だ、発生前には行えないし、OS等の書き換えでなく追加の別ソフトとして働く、事前対策は基本的には無理だ。
ただし、危険ウエブサイトへのアクセス禁止・警告やダウンロードへの警告を行う機能は保有する、OSによれば管理者モードで動作するとそれ以外のソフトの警告を無視して動作する事も可能だから、警告が目障りだからやみくもに消したい、無視して動作したいと考えるのはリスクが高い。
同様にセキュリティは絶対ではないから、インターネット接続機器に保存しているデータの安全性は絶対でない、IT機器で使用するなら外部接続のない機器を専用に用意するべきだ。
機器間通信
個人で複数の機器を保有する事が増える。
法人でいえば、個人の使用機器を相互接続させる事になる。
どちらも、既に行われているがより進むだろう。
コンピュータは利用出来るデータが同時に使用出来る程に、可能性が広がる。
データの蓄積や、コピー等で能力を高める事になるが、例えば機種変更やハード機器の買い換えなどでも移行作業が膨大になる。
そこでは、日常または一括のデータ移行方法の手段が問題となる。
機器がインターネットやローカルネットワークにそれぞれ接続されておれば、それの利用を考えるのは自然だ。
機器間通信は、多様な時代になった。
しかし、常時利用出来る事と、簡単な追加作業で可能になる事と、かなり大がかりな作業が必要な事がある。
個人レベルで考えるならば、前者の２方法を選ぶ事になる。
少なくとも、例えば電子メールで通信出来るならば、その機器間で通信できる可能性は高い。
ウエブサイトからダウンロード出来るならば、それも通信手段だ、共用・共有エリアへのアクセスが可能ならば同様と言える。
昔はフロッピィディスクで、今はCD-ROMやDVD－ROMで移す行為も意味は同じだが、簡単な追加作業に入るだろう。
外部接続端子を持つ機器同士を専用ケーブルで繋ぐ事で、双方に対応ソフトがインストールされておれば接続出来る事が増えた。
間に何も中継せずに直接繋ぐ、片方がパソコンの場合はUSB端子となり、それ以外の機器は専用端子となるがモバイル機器の多くは1つの端子で充電やデータ転送などの複数の機能を持つ設定になっている。
SDカードやマイクロSDカードを接続したり、USB用のホルダーとの併用で接続したりする、現在はプラグインプレイ機能が通常で、接続すると本体が自動で認識し対応ソフトを稼働させる事が一般的になっている。
インターネットやLANを介して、機器間の通信を行う事が増えている。
電子メールと異なるのは、クラウドを介して通信する事だ。
間にバッファ的にクラウドが入るので、容量がオーバーしなければ、双方の機器が同時に稼働しなくても通信は可能だ。
OS自体がこの機能を持つ事も増えているし、クラウドのサービスを行うポータルサイトも増えている、ただパソコンとモバイル双方用のソフト開発は負担で片方＝モバイルか？だけになるケースも起きている。
機器間通信ソフトもいくつか登場しており、容量制限のクラウドエリアも付属している。
インターネットやLANを介して、機器間の通信を行う事はデータ類の送受に使う事で、電子メール・ボックスの大型と言える。
その介在エリアを、倉庫として使用するとか、共用作業域として使用するとかバックアップデータ保管庫として使用するとか多様で、使用方法がフリーならば多彩だ。
クラウドと呼ばれる事が多いが、具体的な用途でネットディスクとかネットストレージとか色々な名称で呼ばれる。
通信する機器が、送信と受信機能（アップロードとダウンロード）のソフトを搭載しておれば、上記のエリアを介して機器間通信が可能となる。
無線通信が普及したが携帯電話の電波使用者は政府の承認制で、利用者は携帯電話の番号が個別に設定される。
機器には個別に識別用のアドレスに相当するものを振り分けられないと、どこかも誰宛かもが判らないので通信は出来ない。
インターネットのIPアドレスの枯渇は絶えず問題となっている、同様に携帯電話番号も枯渇している。
最近の話題は「ItoT」＝色々な物とのインターネット通信だが、やはり個別に携帯電話番号が必要だ、それはインターネット通信では必然だ。
暫定的な増やす対策は取られるが、将来を見据えると相当の大きなアドレス確保の方策が必要だろう、その使用費用も機器間通信の普及に影響は大きい。
モバイルプラン
ハード機器には品揃えというビジネスモデルは、あらゆる商品や分野で見られる戦略だが、必然でも万能でもなく競合時の経営戦略の1つだ。
競合のない分野では重視されないし、商品自体に競争的以外の要素が強くとも同様だ、情報産業は変動が激しいが最初は独自の商品・サービスから始まり次第に競合に進みその過程で、セットや品揃えや付属サービスが加わる。
サービスが、利用料金や使用料などになると単純に比較出来るが利用方法や状況で有利な者と不利な者が生まれる、競合がなければそれでも通用するが、高い料金固定という不満が生まれるし、それは経営努力を無くする。
ハード関係は殆どが競合が生まれる環境にあるが、ソフト関係は寡占が目立った、そして通信関係は国営から始まり民営化され、徐々に競合が生まれた。
パソコン通信は、旧電電公社の電話回線と密接にはじまった。
通常の会話電話を利用した音響カプラーから始まり、電話回線利用プロトコルから普及したが、ウインドウズOSが標準サポートした事で急激に拡がった。
そこには、アクセス先の幾つかの基地が無料から有料会員制まで存在し、その幾つかは次のインターネット時代のポータルサイトに引き継がれた。
現在でのプロバイダーに当たるものは、電話回線提供の旧電電公社（現在のNTT）のみで、電電公社の民営化に伴い新電電（現・KDDI)や高速通信等が参入した、そこでは末端の接続はNTT回線を使用し、基地局を結ぶ通信網が競合となった、それはインターネット電話が普及するまで続いたし、現在も存続する。
インターネットの普及で、プロバイダーが登場し基幹と枝のサービスを含めて一気に競合となった、ただし電話回線インターネットから常時接続方式（メタルADSL)次ぎに光ファイバー常時接続及びケーブルテレビ利用等が、混在して競った。
常時接続方式だから、カタログ仕様は回線速度と回線使用料金という比較選択する事は少なかった、実使用上のトラブルやサービスは地域や技術力によりカタログでは不明だった。
モバイル機器の通信サービスは地域の概念を無くした、ただしサポート範囲は制限があり、それをアイコンで４段階で表示した。
通信の３段階と通信圏外だが、それは通信容量の制限でもあるので音声通信では切断するが、呼び出しや電子メールは可能という事は多かった。
基地局数や通信容量の向上で内容が変わり、有線の末端までの引き回しが不要なので、有線と比較して設備投資を含めて競う予知が多かった。
ただし、使用電波領域は政府の認可制であり無限の競争とはならなく、類似サービス間の競争という、固定電話に慣れた第三者には判断が難しい内容の競合となった。
同時にハード機器と通信サービスがセットになって提供される事になり、パソコンインターネットよりも判り難くなり、携帯電話にスマホが加わりインターネット接続されるとより複雑化した。
通信サービスに割り引きサービスが付くことはしばしばある。
ただし、携帯電話やスマホ等の携帯電話会社の提供サービスでのモバイルプランの多さは異常に多い。
各種の割引プランを前面に出し、加入条件に契約期間の制限を付ける。
固定電話のレンタルの代わりに当たる、ハード機器の提供価格も契約期間の制限や過去の使用期間のポイントから安価に提供する、通称ゼロ円も存在した、提供した機器を他の通信提供者とで使用されない仕組みも繰り込まれている。
設定契約期間に対して、新機種の登場やプランの増加等の期間が早くなると利用者の中に不満が起きる事があった。
モバイル無線通信は使用電波の割り当てを受けて行うので、担当省庁から指導を受ける事が生じている。
少し前に「光の道」構想なるものが有ったが実現しないうちに消えた、それは無線インターネット＞モバイル無線通信の普及も影響するだろう。
モバイル無線通信を進めるのが代わりの構想と見るが、複数キャリアの競争と使用価格の下落と、通信会社主導から機器メーカーの参入も図る計画だと思える。
民間の競争を管理するだけで実際に普及が進めば楽な政策だが、情報産業の急速な変化を考えた場合は固定的で大きな成果に繋がるとは予測し難い。
少なくとも、機器メーカーの力を上げる効果が乏しい。
主にモバイル機器向けの無線通信インターネットが普及し、その対応機器のスマホ系のハードが普及してきた。
インターネット回線は基幹部は、電話回線と異なるが末端では電話回線使用から始まり現在でも使用されている。
その場合はどちらかが不通になれば、末端から見れば不通になる、その後は電話回線以外を使用するインターネット回線も増えたので、災害時等での電話回線とインターネット回線の不通は、別々になり、電話回線が有線と無線との共存・併用になったのと、同様にインターネット回線も有線と無線との共存・併用になった、そしてどちらが災害時の耐性があるかも微妙になった。
無線回線は基地局の耐性に依存する面が強く、通信容量の通話とデータ通信の振り分けで、多くの容量を必要とする通話の混雑よりもデータ通信を確保する事で集中時に有用となる、インターネット回線利用の音声通話も存在するので一概には断定は出来ない面もある。
可能性としてインターネット回線での災害時連絡・通報と、その大きな部分としてのスマホ系に政府・自治体が注目する事になった、そしてその普及を確保する為に、無線通信会社への介入となった。
