項目別バックナンバー[2]:パソコン情報:59
ウエブカメラ
ビデオカメラを使い撮影した動画がインターネット上で多数公開されている、外部機器としてパソコンから制御される使用方法があるが、ビデオカメラにネットワーク接続機能を持たせて遠隔操作する使用方法もあり、また単に着脱可能な媒体（CD－ROM、USBメモリー等）を介して動画データを移動する使用方法もある。
前者２方法はリアルタイムで遠隔操作で離れた場所で見る事が可能だ、それはビデオカメラとインターネットの用途を大きく広げて来た。
リアルタイムで使用するビデオカメラとしては、パソコン等に追加されてビデオチャットや映像付き通話を行うウエブカメラから始まって、現在ではパソコンにカメラ機能が内蔵される事が標準になっている。
一方ではビデオカメラ自体にネットワーク機能を持たせて、そこからリアルタイムに映像を取り込む監視カメラや定点観測カメラ用途が急増している、これはパソコンでの制御を前提としない（実際にはパソコンで制御する使用方法は多い）のでネットワークカメラと呼ぶ。
ネットワークカメラは、パソコン等の制御機器なしでも映像の撮影と記録と伝送が出来るビデオカメラを指す、必要に応じて有線・無線LANを通じて記録した映像をデータを保存する機器例えばレコーダーまで伝送を行う。
ネットワークカメラとパソコン等の接続方式は有線LANケーブルが基本であり、ハブないしはルータ等の通常使用するネット機器に接続して使用する。
ネットワークカメラで撮影した映像をチェックしたり編集したり別メディアに保存したりするためにはパソコンやスマートホンやタブレット端末などの機器が必要になる、しかし映像の撮影だけに限ればパソコン等が無くても可能だ。
ネットワークカメラはその機器自身がIPアドレスを持ち、パソコン等に接続していなくともそれ単体でも動作する、故にその特徴はパソコン等を常時起動していなくても利用できる事にある。
ネットワークカメラからの映像をリアルタイムで見る場合には、撮影して記録した映像を圧縮してからLANケーブルなどを通して、ストリーミング通信して順次再生を行う、その時には直接接続される機器としてはネットワークビデオレコーダー類にもなる、この様な用途の代表は監視カメラであり、その発展と普及は激しい。
ウエブカメラの用途と言葉には、コンピュータに接続して撮影した映像をネットワークを通してリアルタイムで送信・配信するカメラの意味がある、その用途のウエブカメラは、パソコンに接続して利用するのが前提であり、単体では動作しない。
デスクトップパソコンや初期のノートパソコンでは、ウエブカメラを外部機器として接続して使用していた、最近ではパソコンのOS側がドライバを持っていることがほとんどであり、接続すると自動的に認識が行われ利用が可能になる、その接続方式はUSBが一般的で電源はUSBから供給される。
ノートパソコンでは画面上部に内蔵されている事が多くあり、この内蔵型ウエブカメラでは、ビデオチャットなどで利用者自身を撮影するのが一般的な使い方となる。
パソコン利用者を撮すのがフロントカメラと呼ばれ、利用者の視線と同じ方向を撮すノートパソコンの画面の背面の設置されるのをバックサイドカメラと呼ぶ。
デスクトップパソコン＋ウエブカメラ、あるいはウエブカメラ内蔵ノートパソコンでの動画配信は一般化して来た。
スマートホンとタブレット端末ではカメラ機能が急激に高性能化した、そこでは近年では動画撮影用としても性能が高くなり、かつネットワーク通信機能をも持っている。
スマホの使用方法としては、ネットワークカメラ用途は可能であるし、またはデスクトップパソコンの外部接続機器としてのウエブカメラとして使用する事は可能だ、前者は基本機能だし、後者としてのアプリは登場している、ただしカメラ機能はスマホ機器としてはごく一部の能力であり、臨時・短い時間使用する＝わざわざウエブカメラを購入するのは無駄という様な場合に限る。
スマホ等をコントロール機器・ビデオチャットとして使用する場合は、映像表示画面サイズやキーボード等の入力などが課題となる、追加で外部接続機器を使用する方法は有るので、長期使用を考えるとトータルの費用対効果の問題となるだろう。
スマホの大画面化、タブレット端末のタッチペンと専用キーボード使用等とノートパソコン化の動くが起きており、状況は刻々と変化している。
ウエブカメラを使用した動画配信には、バックサイドカメラでのインターネット動画サイトへの動画投稿があるが、その他にはそれをライブで行う生放送も行われていてネット放送と呼ばれる。
一方ではフロントカメラでパソコン利用者を撮して通信相手に自分の顔を送信する事でビデオチャットが可能になり、それに音声通話を加える事で映像つきの電話が可能になった、この用途をテレビ電話と呼ぶ。
インターネットでは、文字での会話を行うチャットから、動画を加えたビデオチャットへと進み、インターネットのデータ送信に音声データを載せたスカイプ等のインターネット電話が行われて、それらを加えた映像と音声付きのテレビ電話へと進んで来た。
テレビ電話に複数人と複数箇所が参加する事でテレビ会議が行われている、そこではウエブカメラで会議の様子を撮して送信する事も行われている。
新型コロナウイルスの流行は社会全体に影響を及ぼしているが、それはIT業界でも影響が出ている。
政府が近年進めて来たテレワークの導入は徐々に増加していたが、2020/02半ばから全国の小中学校と高校等に臨時休校を要請し、イベントやスポーツ等の自粛要請から中止が拡がった、その後もウイルス流行が拡がり社会全体への外出自粛やウイルス感染に繋がりやすい人の接触の制限要請が続いた。
このような状況下で新たにテレワークを実施するビジネスが増えていて、利用者がその用途の為にツールを購入したことでウエブカメラの販売も急増したとされる。
一方ではノートパソコンの販売数も増加したが、こちらはテレワーク需要増よりもWindows 7のサポート終了に伴う買い替え需要だと言われた。
いずれにしてもウエブカメラを搭載したノートパソコンと、デスクトップパソコンにウエブカメラを加えたハードはテレワーク用途に繋がっている。
家計簿・帳簿ソフト
経理や財務関係は正確な数値を扱いと計算を継続的に行う分野だ、コンピュータの誕生は膨大な計算を扱う用途目的で拡がり、ビジネスを中心にしてメインフレームと呼ばれる大型コンピュータが使用されてきた。
パソコンの登場とその普及により、中小企業や個人事業でも利用が可能になりそこでの経理や財務関係での利用も行われてきた、同時に個人レベルでもパソコンでの家計簿等が利用されてきた。
政府は所得税の確定申告関連業務の仕事量軽減を目指しており、確定申告の電子化としてe-Taxを導入して来たが、さらに拡大を目指して本格的な推進策を打ち出している、同時に事業所得等を有する場合には帳簿の記帳と保存を
求め、パソコンでの「記帳指導」による電子化も進めている。
中小企業や個人事業に個人を含めて、確定申告の電子化も視野に入れてのパソコン利用での帳簿・家計簿の電子化が色々なレベルで密接になっている。
折からの新型コロナウィルス感染問題では、2020/03の確定申告は期限延長が行われると同時に、e-Taxの利用もアピールされた。
政府は所得税確定申告の電子化を推進しており、事業所得等を有する事業者に帳簿の記帳と保存を求めており、それの電子化を推進している、つまり日常の日々の業務からの記帳の電子化も勧めている。
国税局のホームページでは、記帳を始める人向けに「記帳練習帳」を作成している、練習帳は「帳簿の記載例を参考にして、「様式」を印刷して日々の取引を記録することで記帳に慣れることを目的にしている」とされて、「様式」を備付帳簿として活用出来るとされている。
消費税の課税事業者向けには、「課税仕入れの相手方の氏名又は名称」「取引年月日」「取引の内容」「対価の額」と「軽減税率の対象品目である旨」の記載も必要とされている。
こうした動きに対応して、市販品としてパソコンレベルでの個人事業者向けの確定申告ソフトが登場しており、そこに加えて帳簿ソフトも登場して、帳簿ソフトの記載データを確定申告ソフトに利用する連携も行われてきている。
そこでは帳簿の電子化のメリットとして、所得税確定申告の電子化を簡略化出来るとしている。
パソコンの普及はビジネス用途に加えて、家庭・趣味レベルでも個人単位の使用を一般化させた、それにはコスト面と機能面と作業性面とトラブル対策も含まれている。
メインフレームとミニコンレベルのデータベースを利用した集計や数値管理は帳簿ソフト的には機能は充分だが、コストが高く大きな組織向けで有り、専用知識を持つ専門家のみ使用可能だった。
パソコンベースの帳簿ソフトは、大型機のソフトに比べて少なくとも容易に使用出来るインターフュースを備え、シンプルなバックアップ機能を持ち、個人レベルで使用可能なコストダウンを行ったソフトが必要だった。
パソコンでの家計簿・帳簿ソフトとして普及するには、電子化と手書きレス化へ移行する事の課題があり、電子化の社会生活への浸透と公式書類への使用可否が課題であった。
政府の所得税確定申告の電子化推進は大きな転換点となっているが、個人レベルではパソコンを越えるスマートホンの普及が起きて、その中でのスマホのソフトとしての家計簿アプリの登場は大きく状況を変えた、キャッシュレス化やレシートの写真入力などの例を含めて状況が変化している。
パソコンレベルとスマートホンレベルの個人用家計簿ソフトが多数登場してきた、そこでの家計簿ソフトに必要な必須機能を整理する。
１：費目が詳細に細分化されて、カスタマイズが可能である事。
家計簿の目的は個人の単純な使用履歴の記録だけでは意味が弱い、意味が弱いとそもそも継続する事は難しい。
主な目的は、過去の個人＝自分の支出を費目ごとに分けて記録して、相対化して比較することで、個人＝自分の支出履歴と習慣を客観的に知る事だ。
そこでは「費目」が重要であり、サブ項目を含めての個人でのカスタマイズも必要だ。
具体例として「食費」「消耗品」「教育費」「衣類」「光熱費」「娯楽費」「交際費」「交通費」「通信費」「保険料」「税金」・・・であり、まとめる事もあるが、項目ごとに内訳が分岐して行く方が望ましい。
２：日計での入力が可能な事
毎日・日付ごとに入力できるデザインが必要だ。
利用者によっては、レシート等やメモを残しておいて一定期間分をまとめて記帳する事もあり、家計簿ソフトでも似た入力も予想される。
家計簿ソフトもまとめ入力にも対応するが、誤差の可能性や効率的かは疑問もあり、毎日の操作が基本でそれが容易な事が望ましい。
３：バージョンアップサポートがある事。
無料ソフトを中心に、ソフトの製作者のサポート終了により、OSの更新等でソフトが使えなくなる事が起きる、継続サポートが望ましい。
前述の様に継続性が必要で重要でもある家計簿・帳簿と家計簿ソフト・帳簿ソフトでは、そのソフトが将来にわたって使用続けられるかかどうかも採用の判断基準になる。
現実はパソコンのハードウェアやOS等の基本ソフトが更新されて行くので、家計簿・帳簿ソフトがそれに応じてバージョンアップしてそのサポートを受け続けられるどうかの問題になる。
ソフトウェアをバージョンアップしてのサポートが無理な場合は、デジタルデータが他の家計簿・帳簿ソフトに転用・移動して使用可能かが問題となる、この場合でも家計簿・帳簿の継続的な使用が可能となる。
デジタルデータの汎用性や転用性を高くするには、データ形式が広く使用される形式でありそしてそれが使われているソフトウェアが有望になる、例えばテキスト形式でありCSV形式であり、その他でも普及度の高いアプリケーションで使用されているデータ形式が有望だ。
家計簿・帳簿用途では表計算ソフトが利用されている、異なるソフト間でもCSV形式のデータに関しては互換性があり、普及度の高い表計算ソフト間ではそれ以外の式や設定や装飾にも互換性や変換性がある。
表計算ソフトは普及しており具体的な用途も広い、用途毎に式や設定をデザインして使用するのだが、それはテンプレートとして繰り返し利用可能だ、そして汎用性が高い用途として家計簿・帳簿テンプレートは複数提供されているので自力開発しない人でも利用出来る。
個人向け家計簿・帳簿ソフトとして有名なものに「Microsoft Money」があった、これは家庭と小規模ビジネスの会計の殆どに対応していた。
普及していたMicrosoft Windows OS向けに開発されていて、そのOSとその上で稼働していたオフィスソフトの利用者には類似のインターフェイスを持っていた事で、操作性も高かった。
日本語版の最新版は 2007年10月発売されたPlus Editionであり、2009年9月に販売終了が公式に発表され、2011年1月にプロダクトアクティベーションが解除された Money Plus Sunset Deluxe 日本語版が無償で公開された。
マイクロソフトはこのソフトの開発を行わず、購入も出来なくなっているが、今でも使用している人はいる、ただしOSが更新されてもバージョンアップはなく動作保証もない。
ネットワーク上＝クラウド上にデータが保管され、アプリケーションはそのデータの出し入れ部分だけを提供するタイプが多数登場している。
その利点は、低価格で操作性が良く簡単に導入出来る事とされている、スマホのアプリとしても多数あり、一般的なスマホ・アプリの利点として存在する、欠点や問題点はこれも一般的なスマホ・アプリと同じでセキュリティと個人情報保護になるだろう。
