項目別バックナンバー[2]:パソコン情報:19
地名・人名
パソコンに限りませんが、地名・人名を使用するケースは多いです。 日本語変換や郵便番号変換・人名用漢字の追加等があると、パソコンソフトで は内容の書き換えが必要になります。 対応が必要なソフトの種類は多いですが、昔は有償ヴァージョンアップや有償 保守契約が多いでした。
現在は、無償アップデートが多くなりました。 ウイルス対策ソフトやOS等で行われる、ライブアップデートは迷惑な面も多い ですので、登録アドレスへのアップデートメール連絡で行います。 従って、連絡メールが確実に届くアドレスで登録を行っておく必要があります。 また、メールアドレスが変更の時は変更手続きを事前に行っておく事も重要で す。せっかくの無償アップデートの連絡をフリーアドレスや、迷惑メール扱 いで機会を失っていないか、点検したほうが良いでしょう。
地名・人名の変更は、現在は非常に多いです。 地名は、平成の大合併の影響が大きいですが、鉄道をはじめとする交通機関の 駅名等の変更も不思議なくらい多くあります。これは地図や移動手段の検索 などで重要です。同時に郵便番号・電話番号との関連つけの変更が生じるの でタイムリーに修正しないと業務等に支障を起こす事があります。
人名や漢字は、しばしば使用可否が変更になります。これへの対応も必要です。 ただし、実際はどの程度の重要度かはよくわかりません。 むしろ、流行語・外来語・略語や出生児の命名のはやりの影響が大きいでしょ う。パソコンの日本語変換は、使用頻度の高い必要な言葉や漢字が登録され ているかどうかが実際の使用では問題になります。 どちらをとっても、タイムリーな頻度で追加等の変更が必要になります。
地名・人名には別の側面もあります。それは、住所という形の個人情報です。 また、著名名称の商用利用・商標の不正利用・著作権法に違反する固有名詞の 利用です。 これらは、提供されたパソコンの日本語変換ソフトや辞書ソフトに含まれてい てもその使用方法は、個人責任での判断になります。
現在では、パソコンを利用する人の多くが辞書登録を行い、表計算ソフト等で 個人情報リストを作成します。 そして、それをコピーした媒体をなくす・ウイルス等でネットに流出する等の 事故と一応いわれますが、違法犯罪的なことが多数発生しています。 情報の入った破棄パソコンの処理を含め、地名・人名に関する問題は、プラス とマイナスの双方がある事の理解が必要です。
外部記録メデイア
簡単に機能追加ができれば、マルチメディアパソコンは不要ですが一般にはそ うはゆきません。 ワンセグチューナーが多数売り出されています。まだ対応地域は限られていま すがそれも次第に拡がる事は約束されています。
デジタルテレビ信号の一部のみを用いた、機能限定のデジタル放送ですので通 常のパソコンの機能で充分です。むしろ、携帯電話・腕時計・電子辞書にも 組み込まれていますから、パソコンは機能オーバーといえます。 USB差し込みカードと対応ソフトのみで放送地域では、全て可になります。 高機能の追求のみでなく、ミニ的なサービスであれば容易に対応可能ですので 他のサービスも検討していただきたいものです。
外部記録機器・メディアが変わってきた理由は、単純に単位記録量当たりの単 価の低下です。 内部半導体メモリー容量の増加とメイン記憶装置ハードディスクの高容量化に ともない、OS・アプリケーションソフトの肥大化が進んでいます。 その結果、それらのソフトの提供（販売）手段（媒体）がまさしく、FDD＞CD －ROM＞DVD－ROMへと変化しているのです。
移行期間には、旧媒体での提供サービスもありますが価格的に割り高になりま す。単位記録量当たりの単価の低下が理由ですから当然ともいえます。 また、メディアのコンパクト化も同時に進むので保管や色々な面で便利です。 旧タイプのパソコンでは、CD－ROMのみや、CD－RW／DVDの組あわせが残ってい ます。後者はソフトのインストールのは問題ありませんが、いまや必須にな っている定期バックアップの面からは、DVD／Wの機能も必要と思います。
CD-WやDVD－Wに書き込む時は、一度パソコンのメイン記憶装置にイメージを作 ってから、実書き込みを行うのが一般的です。 そのために、外部記録メデイアよりも広い作業領域がHDD上にあいている必要が あります。勿論改良はされてきていますが、HDDの高容量化が全てを解決して います。 また、一時は課題とされていた書き込み時間もパソコン自体の高速化やソフト の改良で書き込み容量が増えても逆に短くなっています。
ただ、これらは外部記録方式とパソコンやソフトが整合している場合で、旧タ イプや中古パソコンのリニューアルの場合は、外部記憶を増設してもボトル ネックが残る可能性はあるので注意が必要です。
CD-WやDVD－Wの普及は、珍しく順調に進んできたといえるでしょう。なぜなら ば互換性が有ったからです。 それに比べて、R/Wタイプはランダムアクセスで繰り返し使用出来るものの開発 メーカーが異なると読めなくなる事が多く、普及は抑えられています。
さて次の世代機はというと、高容量DVDですが、これは互換性のない２タイプが 現時点で存在しています。もしこれがパソコンに持ち込まれると、普及の面 で非常に大きなネックになると思います。
外部記憶メディアには、別の目的を持つ物があります。モバイル・携帯用・個 人認証用などです。これらは、取り扱いの容易さ・携帯性・用途によっては コストなどの制約があります。 容量的には、少なくても記録面の保護が弱いという欠点はかなり解消されてい ます。
具体的には、磁気カード・ICカード・ファラッシュメモリースティック等がす でに広まっています。 超小型HDD・光磁気記憶などの動的記憶装置も小型化によって、耐衝撃性を高め られますので開発されています。 DVD－Rと比べると記憶容量は圧倒的に少ないですが、用途が類似している場合 はコスト競争・記憶容量競争は生じます。同時に省電力・不揮発・耐衝撃性 などが比較されます。
地デジ受信機「フリーオ」
テレビの地上波デジタル化や対応チューナー開発と普及の問題、そしてデジタ ル情報のコピー制限については既に取り上げてきました。 そこに登場したのが、違法性の限りなく高い地上波デジタル受信機「フリーオ」 です。まだ販売数の実態も把握されていない状態です。 情報としては、当然ながら暗号化して送られてくるデータの復号鍵・B-CAS カードは付属していない。そして、簡単なハードといくつかのソフトで非常 にコスト的に安価に出来ているとされています。 限りなく違法性が高いが、ソフト依存性が高いので急激に改良される可能性 が予測されます。
もしこれが普及すると、テレビの地上波デジタル化は大きなダメージを受けま す。これの対策は、安価で高性能で使いやすいチューナーの普及しかない状 況です。高値販売をもくろんでいた向きもある業界も、対応に動き始めた様 です。
違法性の高い地上波受信機（チューナー）が登場したのは、需要はあるのに製 品が存在しない現状にあるとする意見が多いでしょう。 デジタルというコピー性の高さを防ぐために、テレビ放送のデジタル受信機は 大きな制約・規格の制限が存在します。
その中でも一番問題なのが、１ハード１チューナーです。テレビの場合は大き な問題ではありません。しかし、原理的に機能を持たせられるパソコンでは 常識と離れています。パソコン本体が壊れるか買い換えても、ソフトや周辺 機器は継続使用します。また外部機器は、取り外して異なるパソコンで使用 する事もあります。これには、１チューナー１視聴機器の認証の仕組みが必 要です。これを避けて進めていたために違法性の高い地デジ受信機「フリー オ」が登場したと見られています。 需要があるのだから、合法的なパソコン用のチューナーの開発が一番の対策と する考えが主流でしょう。
新しい情報処理技術者試験
しばらく前から検討に入っていた、情報技術者試験の改革案が年末に出てきました。 IPA(情報処理推進機構）は新しい情報処理技術者試験に関する最終報告書を公 表して新しい試験制度の内容が確定しました。実施は2009年春期からです。
内容的には、「ITパスポート試験」の導入及び採点の発表。初級システムアド ミニストレータ試験を2009年春期までで打ち切り。専門分野の区分の見直し と統合。ITパスポート試験のCBT(Computer Based Testing）化を2011年度を めどに目指す。 いかにも情報分野の試験らしく、たびたび変更されています。ただいずれも目 標とした効果があまり現れていない。今回の内容はどうでしょうか。
現行の試験制度では、技術者向けが主体で一般向けの試験は「初級システムア
ドミニストレータ」のみでした。これは利用者向けの試験の位置付けでした。
今回はこれが廃止され、「ITパスポート試験」に変わります。その具体内容
は始まらないと分からないのが現実でしょう。過去も大抵はそうでした。
ただ、明確に異なるのは、
１：採点の発表、
２：CBT(Computer Based Testing）化でしょう。
１：は多くの企業が人材採用時にパソコン操作技術の有無を知りたがってい
ます。それに対して、「初級システムアドミニストレータ」資格ありのみで
は能力がわからないとの意見に対応しています。ただ、採点が重用視される
ならば再試験で点数アップを図ることも考えます。または英語の検定のよう
に、合否ではなく採点が結果になるのでしょうか。
２：は民間資格で導入されています。受験者確認とか、受験者の環境とか試
験中のトラブルとかに対する具体的な対応が明らかにされる必要があります。
最終報告書では、試験内容の変更の背景を述べています。情報処理者試験自体 がたびたび変更されています。そしてその理由はいつもほぼ同じです。 情報処理技術の広がりの中で、要求内容が急激に変化してきて従来の試験では 経済・産業界等の要求に合わなくなった。という内容ですが当然の内容です が情報処理の進歩の激しさと予想が出来にくい状況を考えれば、早急な終着 点は存在しないことが過去の状況からも予想できます。
従って、今回の変更の有効さも、また継続性も限定的であろう事は予測出来ま す。それでも、意味がなくなった旧制度は変更せざるを得なく、暫定的な意 味合いが強くても情報処理資格制度を続ける必要があるという結論になるの でしょう。 試験結果が、スキルの尺度に利用できるようにすると述べているように、たと えば就職の願書に、資格として記入すればその人の能力がある程度分かるか どうか？。現実は難しいとしか言えません。
