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モバイルサービス
インターネットへ接続可能な最初の携帯電話は1996年フィンランドで発売されたが、携帯電話の価格が下がりネットワークプロバイダが携帯電話からでも便利にアクセス可能なサービスを始めるまでは、携帯電話向けインターネットサービスへのアクセスは広がらなかった。
日本ではNTTドコモが1999年に携帯向けインターネットサービスのiモードを開始した事が携帯電話向けインターネットサービスの最初とされる。
携帯電話向けインターネットサービス（モバイルサービス）は、日本・韓国・台湾等の東アジア諸国で成長した、そして通常のインターネット普及が遅れていた開発途上国、インド・南アフリカ・ケニア等の国々で普及した。
ヨーロッパやアメリカではパソコンでのインターネットへのアクセスが普及していたので、携帯電話からのアクセスはゆっくりと成長した。
2008年に、インターネットに接続する機器の台数では携帯電話がパソコンを追い越し、開発途上国の多くでは携帯電話利用者は10倍なっている。
携帯電話の加入数は2016年で約74億に達し人口普及率は99.7%に達した、インターネットの利用者数も34億8,800万人に増加し人口普及率では47.1%に達した。
携帯電話やスマートホン等向けのインターネットサービスであるモバイルサービスの普及に伴い、アプリケーションストア（アプリストア）が登場して広がった。
アプリストアとは、スマホを代表とするモバイル端末で利用できる専用のアプリケーション（モバイルアプリ）を提供するためのサービスだ。
アプリストアには多種類で多様なモバイルアプリが用意されていて、通常ではインターネットのデジタル無線通信を通じてモバイル端末にアプリをダウンロードして使用する。
アプリの製品価格は有償の場合も無償の場合もある、さらにモバイルアプリは基本的にはプラットフォームに依存するのでプラットフォームごとに違うアプリストアが用意される事になる。
代表的なアプリンストアとしては、AppleがiPhone向けに提供する「App Store」、GoogleがAndroidケータイ向けに提供する「Androidマーケット」「Google Play」などがあり、RIMの「BlackBerry App World」、NTTドコモの「ドコモマーケット」、Intelの「AppUp Center」などもある。
その後はアプリストアの思想は、モバイル端末以外にも拡大されてきている
モバイル端末で利用できるインターネットサービスであるモバイルサービスでは、クラウドのサービスが重要だ。
パソコンでは、ローカル機器である自身の端末に大容量の外部記憶装置を保有している、それに加えて動作用の半導体メモリーを保有している。
そこではある程度の規模のOSを搭載してシステム全体をコントロールしている、OSは外部記憶装置からアプリケーションプログラムを読み込みメモリー上で動作させる、さらにデータもメモリー上で展開して終了後には外部記憶装置に保管する。
モバイル機器では用途的に小型薄型で軽量である必要がある、それは半導体メモリーのみを搭載する事で実現されている、半導体メモリーの大容量化と安価化が進んでいるが、記憶容量の不足部分は一般には外部記憶装置ではなくネット上の記憶領域であるクラウドを使用している。
クラウドでは、複数の端末からアクセスする事も可能であり、さらにはソフトウエアのアップデートがクラウド上で自動に更新されて維持されているので利用者は最新バージョンへの更新意識は不要だ、それはソフトウエアの脆弱性や対ウィルスへの脅威に対しては有利だ。
インターネットサービスの一つに「サブスクリプション」があり、特にモバイルサービスとの相性が良いとされて、特に近年に注目されてきている。
「サブスクリプション（subscription）」には「定期購読、継続購入」という意味があり、もともとは新聞や雑誌の定期購読を意味する言葉だった。
サブスクリプションサービスは、日本ではサブスクリプションを略して「サブスク」と呼ばれる、サブスクリプションサービスとは、顧客が月1回あるいは年1回などで料金を支払って受けられるサービスを指す。
例えば、代表的な音楽配信サービスには「Spotify（スポティファイ）」や動画配信サービス「Netflix（ネットフリックス）」等が月額制のサブスクリプションサービスであり、一定の料金を支払えば、音楽が聴き放題、動画が見放題になるメリットがある。
サブスクリプションと似たサービスは多数あるが、その１つの「定額制／月額制」とサブスクリプションの違いを見る。
「定額制／月額制」は定期的に決まった料金を支払ってサービスを利用したり、商品を受け取るのでサブスクリプションと同義で見る事もある、だが一般的な定額制／月額制は顧客に固定の商品やサービスを提供する事で終わる。
一方では、サブスクリプションは月額や年額の設定はあるが、考え方としてはゴールが無くて継続性を重視している、それ故に顧客ニーズ分析や顧客満足度の改善などを行って、顧客生涯価値の向上を継続的に目指す。
インターネット閲覧ソフト・ブラウザをワールド・ワイド・ウェブと呼ぶように、インターネットと関連サービスは原理的・技術的には本来はワールドワイドサービスだ、だが色々な制約があり普及率には国・地域で差がある。
言語の制約・影響は大きく、言語圏毎に異なるサービスが一般的だ、世界のウエブコンテンツで使われている言語は、英語が51.2％でトップであるが対して日本語は5.5％程度だ。
インターネット技術での革新はグローバルに進んでおり、その技術としての性格は普遍的だ、だが現実の社会は、歴史や文化や伝統の広い意味の「制度」によって成立している。
「制度」は憲法等の成文法から、商慣行・行動規範・文化が重なって機能している、その為にインターネットは世界的に普及してもフラット化は出来にくい、技術の普遍性に対して、制度の多層性・多様性が課題となっている、インターネットの進歩と普及でもやはりそれを示している。
携帯電話とモバイルサービスは途上国でも普及している、その理由にはプリペイド方式によるSIMカードの購入という課金と加入の容易さがあると言われている、だが日本では犯罪を誘発する懸念の為にプリペイド方式は一般的ではない、これは国や地域が変わると社会での受け入れられ方が異なる例であり、グローバルに普及する技術の普遍性が逆に社会の多様性を表面化させている。
日本では携帯電話通信回線接続契約は、個人情報を開示しての契約が必要となっている、それ故に携帯電話やスマートホン等の機器が個人情報と決済用の決済口座等と対応している、それ故に機器自体が決済用に使用可能になる。
機器自体が個人認証に使用される事から、機器を使用する為には多様なアクセス認証が導入されている、ID＋パスワードは一般的だが、スマホの電話番号を使った二段階認証や、多数の生体認証が提案されて実施されている。
上記の状況を受けて、キャッシュレス決済の手段として、スマホの個人認証機能が使用されており、モバイルサービス全体が拡大している。
スマホ等の普及には、無線通信が機器購入のみの簡単設定で利用可能である事がある、ルーターの様な特定の接続機器が不要であるという特徴があり、パソコンよりも初心者にも容易な事がある、それはモバイルサービスとしてのスマホ専用サービスでも同様であり、利用者数の増加に繋がって来た。
スマホはＧＰＳ機能を持ち、移動体通信機器としても活用されている。
さらには、通信容量と速度を向上させた、５Ｇ通信がサービスを始めた。
さらに、スマホ以外のモバイル機器、例えば眼鏡や腕時計タイプの普及も注目されている。
公衆無線LAN
無線LANについては以前に取り上げて来た、それは無線通信方法の一つであり、比較的に短距離から中距離で使用される。
LANケーブルで接続される場合は有線LANと呼ばれる、それに対して無線LANでは電波を使用して無線でインターネットに接続できる、ディスクトップタイプ・据え置き型の端末でも配線不要にはメリットがある、だが持ち運びタイプの携帯タイプ端末やモバイル端末では圧倒的に無線は向いている。
無線LANの規格の一つに無線Wi-Fiがある、故に厳密には同じではないが最近では無線LANと無線Wi-Fiを同一の意味で使用する事が多い。
無線LANは、主にノートパソコンやタブレット端末やポータブルゲーム機なで利用するが、近年では端末自身に受信機器とソフトウェアを標準装備している、小型・薄型化したモバイル端末では本体以外の機器が不要でありそのモバイル性の優位さは明白となっている。
無線LANは有線インターネットにルーター等の装置を接続してそこから無線LANの電波を出している、街中の施設に於いてもそのような機器を設置して無線LANの電波を出してそこで無線LANを使用できる環境を作る事が出来る。
無線LANの中でも、個人の家や事業所以外の場所の例えば飲食店や交通機関などで多くの人が利用できるように用意されているものを公衆無線LANと呼ぶ。
ホテル等の宿泊施設や美術館や展示館等のイベント設備で、その利用者に対して使用可能な無線LANもある。
用途や設置場所の違いで、呼び名を変える事もあるが、全てをまとめて扱う事が多い。
個人が外出先で利用できる公衆電話と似た意味があるので、それと同様に外出先で利用できる無線LANと言う意味から公衆無線LANと呼ぶ。
前述の通りで無線LANと無線Wi-Fiとが厳密には異なるのと同様に、公衆無線LANと公衆無線Wi-Fiとが厳密には異なるのだが、一般的に「公衆Wi-Fi」「無料Wi-Fi」「フリー Wi-Fi」等が公衆無線LANと同じ意味で使われている。
固定電話が主流の時代では公衆電話が普及していた、だが携帯電話とスマートホンが普及した事で公衆電話は数が激減した、同様に外出先でもスマホと同様に無線通信でインターネット接続が可能になった事があり、現在では無線通信方式が多く使われている。
現状では、外出先では公衆無線LANと無線通信とが、併用されている状況だが、公衆無線LANは公衆電話に対応しているが利用料金面で異なる。
公衆無線LANは、多数の利用者（公衆）を相手として、無線LANを利用したインターネットへの接続を提供するサービスであり、例えばノートパソコンやスマートホンやタブレット端末等のモバイル機器の保有者が、例えば外出先や旅行先で、インターネットに接続できるサービスを言う。
公衆無線LANのアクセスポイントの周囲で、サービスを利用できる場所を、無線LANスポット、Wi-Fiスポット、フリースポット、ホットスポットなどと呼ぶ、一つのアクセスポイントから受信できる範囲は、半径30m程度から見通しが良ければ半径50m程度までだ。
公衆無線LANは、旅行者などの利便性を高めるために完全無料で提供しているものから、携帯キャリアや回線業者が自社の契約者向けに提供しているものもあり、有償で提供されるサービスもある。
無線通信回線のインターネットも普及しているがその契約プランの多くは、パケット通信量に上限がある、公衆無線LANがあるところでは極力に公衆無線LANに接続する人も多い。
飲食店などに於いて。携帯キャリア自身が公衆無線LANサービスを用意している事もあるが、そこでは携帯キャリアが自身が提供する無線通信回線の混雑を軽減したい狙いもあると言われる。
公衆無線LANを街中で使用する目的では、基地局となるアクセスポイントが設置される、その場所は主に人が多数集まる場所であり、具体的には商業施設であり、公共交通機関であり、さらには公共施設や宿泊施設であり、そして学校等になる。
公共交通機関としては、駅構内・空港施設内・バスターミナルが設置場所としてあるが、鉄道車両内やバスの車内や航空機内にも設置される事も多い、アクセスポイントが設置される場合が全体的に多い。
屋外で公衆無線LANを使用する時には、アクセス向上のために、電柱等にアクセスポイントが設置される事も多い。
ホテルや飲食店やイベント会場のような場所は、多くは事前契約を伴う特定多数の人にサービスを提供しているのだが、そこでは施設の利用者の利便の為に無償かつ事前契約の必要のないアクセスポイントが設置される場合が多くある。
それ以外には、自宅をアクセスポイントとして提供する形態も登場している、それにより住宅地域でも公衆無線LANのサービスが提供され始めてもいる。
公衆無線LANは日本でも、有料で利用できる場合と無料の場合がある。
有料で提供される場合は、提供者は電気通信事業者に限定されるので、サービスの利用には電気通信事業者との会員契約が必要な場合がほとんどになる、それが海外からの来日旅行者が日本国内の公衆無線LANを利用できない原因となっている。
公衆無線LANの開始からしばらくの間は、料金形態は従量制と定額制だった。
移動体キャリア（携帯電話会社）に於いてスマートホンの普及による回線容量のひっぱくが起きて、その対策としての公衆無線LANへのオフロード促進を狙った、そこでは自社の契約顧客に対する付加サービスとして、主契約への包括料金制（実質的に無料）で提供したり、安い付加料金で提供する場合が多くあった。
この為、キャリア以外の従前よりの公衆無線LAN事業者は、料金的にもアクセスポイントの面でも対抗が困難になり撤退する業者も現れた。
自治体や公共交通等が観光事業推進目的で、主に海外からの来日旅行者の利用を狙い無料公衆無線LAN設置の動きがあった、ただし新型コロナ・ウィルス感染問題以降は海外客の受け入れ制限があり、この面では利用は停滞している。
公衆無線LANを利用できるスポットは拡大している、その結果としてその利便性はさらに高まると考えられる。
だが、一方では無線通信である事や、公衆回線の性格をもつ事から、情報の漏洩や盗み取りが起こりやすい、さらには偽のアクセスポイントを設置した上での盗み取り行為も現実にも起きているとされる。
それ故に、それらに対する対策はセキュリティ上の必須項目となっている。
それに加えて、モバイル機器での使用が中心になって来て増えている事から、端末機器の盗難や不正使用のリスクもある。
さらにはオフィスや屋外での使用時には、のぞきこみや接続放置時の無断使用のリスクもある。
個人認証問題は、アクセスの容易さと安全性とは両立しにくいケースが多い、スマートホンが搭載している、ログイン方法や個人認証方法の進化はセキュリティ対策全体を進化させており、普及への影響も大きい。
