項目別バックナンバー[1]:インターネット情報:48
物のインターネット
Iotと言う言葉が独りで歩く、Interrnet of thingの略で、物のインターネットはひとつの訳語だ。
通常のインターネットは、通信する片側・または両側に人間がいた。
双方が、人間以外の事はまれであったし、いつでも介入する可能性を残していたし、そもそも過去のインターネットではその様な用途がなかった。
Iot には、双方または片方が人間的な判断・管理・能動作業をする事を前提に考えている。
有線で繋いでは用途が限られる為に、無線インターネットの普及が前提であり、無線通信の性格で各機器に電話番号を持たせてIDとするのが現状だ。
インターネットである以上は、利点も欠点も人間が操作する場合と同じであり人間が介入しないでどこまで可能かが問題となる。
既に多様な通信が人間に対して、あるいは自動で行われているが、その後者だと考えるのが単純な発想だ。
だが自動応答設定項目に限って応答するのか、不明な時に如何に対応するか等の問題が多い、ただし１対１の通信や用途限定に限ると既に実用されている。
いわゆる、想定内の応答は可能ということだが、これが汎用になると想定したインプットに限られないので桁違いに難しくなる、ただ限定使用にインターネットを使用する目的は何かと考えると不満が生じる。
物のインターネットは、人のインターネットよりも端末数の推測が難しい。
そもそも、推測が可能なのか、数に上限が存在するのかも疑問だ、パソコンのデータバス・アドレスバスが４ビットから次第に増えて行った事は知られているが、それに近い何かの方法で上限が段階的にでも増える仕組みが必要だろうと推測出来る。
有線インターネットでは、IPアドレスで個々を認識するが、無線インターネットでは電話番号が個々の認識になり、枯渇すると最初の３文字の割り当てを変更しているのが現状だが、そう長くなく不足する事が当面は予測される。
人のインターネットアドレスも急増へと動いているが、物のインターネットでは有線と無線との混合利用での対応が考えられている、人のインターネットでは大容量化通信時代だが、予想される物のインターネットでは小容量通信が中心と予想される、その大容量から小容量への切り替え装置ゲートウェイの使用を考えている。
切り替え装置ゲートウェイ使用によるアドレス増加での、物のインターネットの対応は無線WiFiスポットによる段階的な公衆回線との接続とイメージは似ているが、目的の１つがアドレス数増加という面は異なる。
ビット数の多い大容量アドレスのインターネット方式を、全てに適合させるには時間的にも費用的にも技術的にも制約が多すぎる。
そこで、基幹となるインターネット幹線のみを大容量アドレスに対応させて、そこの切り替え装置ゲートウェイから分岐する多数のアドレスは従来の資源で対応させる事は実施が容易になる。
丁度郵便番号や住所の様に、県や市までと、その先の細部への配達方式を変える事に似ている、基地局まではまとめて送り、そこから先は細分化して送る方法で考え方は全く同じだ。
インターネットアドレスにはその様な性質を持っている。
物のインターネットを利用した構想が多数語られるが、反面に実現されるものは限定された専用機だけに留まっている。
インターネット接続機器にはつきまとうセキュリティ問題が、物のインターネットでも同様に重要な課題となる。
パソコンやスマホ・タブレットではOSを始め主要ソフトのセキュリティ対策が絶えず更新されており、同時にセキュリティ対策ソフトを使用する事は上記で不足の場合の必要な対策とされている。
それは物のインターネットでも変わりはなく、セキュリティと情報漏洩や乗っ取り対策は重要な課題だ。
そして、これらには多大なコストが必要で有り用途に合わなければ実用化には進まない、専用用途なら監視・アクセスが制限されると同時に診断や対策やシステム更新が実施出来る。
物のインターネットは、言葉上は全ての物を接続するのが最終目的だが、実際は段階的に進める事になる、１：人工物、２：人自体や生物、３：データ類、４：全ての物を対象 とすると言われている。
現在のインターネットでは１：人工物＝パソコン・スマホ等が想定研究されている、通信機能とセンサー等を越えると一気にハードルが高くなる状態だ。
一時流行った、「ユピタキス」の後継と見らられている事からも最初の段階は想定されるものだ。
全てが繋がると言っても、繋がる必要があるものに限られその末端が専用に管理・制御しているものやグループは別扱いになるのは、現在のインターネットからも推測される。
モバイル検索
検索大手のグーグルは、モバイル用OSのアンドロイドでアップルのiOSと共に上位シェアのプラットホームに立っている、競合相手は多数あるがOSのシェアではトップと言える。
パソコンOSのシェアトップのマイクロソフトのウインドウズOSが、モバイルOSのウインドウズPHONEで成功せずに、ウインドウズ8以降でパソコンとモバイル共用のOSへと大きく方針を変更した。
本来なら他社には大きな脅威となる筈だが、複数の副作用が生じて正否は現段階では疑問だ。
同時にノートパソコンのモバイル・タブレット化の動きが生じており、そこでのプラットホームOSは複数の争いとなる。
この状況で、グーグルがモバイル重視の戦略を取る事は理解も予想も出来る。
グーグルの検索は殆どの世界で利用されているが、独占禁止法で競合の検索エンジンとの棲み分けを要求されている事も多い。
日本では、日本ヤフーが独自の要素を加味する条件でグーグル検索の導入を認められている、これは少数派だと言えるが、マイクロソフトのビンゴ等はシェアが日本では極端に低い。
利用率の高いグーグルが積極的に、進めているのがモバイル検索だ、現在ではスマホの画面に合わせた検索結果の表示を行う。
その時に、スマホで正しく表示または利用者を意識して作られたウエブサイトをモバイル検索では高い順位で検索結果に出す設計になってきた。
ウエブサイトのモバイル対応が少なかった頃は、グーグルの検索結果にモバイル対応の表示が付いた。
同時にモバイル対応サイトを有利にした上位表示を行ったと言われる。
グーグルが積極的にモバイル対応を勧めて来た事と呼応する。
勿論、ウエブサイト毎にモバイル機器からのアクセスを期待するサイトと、そうでなくパソコンからのアクセスを重視するサイトがある。
内部に動的な機能を持つ場合は、モバイル機器では動作しない事も珍しくない、それはモバイル機器やOSに依っても異なる、同時にハードバージョンアップの早い状況では確定した仕様ではない。
モバイル機器の早い変化と対応して、モバイル検索の変化もまた早く進んだ。
モバイル検索はモバイルOSを持つグーグルの戦略要素は高いが、即時検索と組合わすと強力なツールとなる。
即時検索は、ウエブサイトの継続も評価の対象とする通常検索に、SNS等の情報から最新情報を早く対応させる検索だ。
時間要素を重視し、精度や作り込み等は軽く見る傾向はある、当然に検索結果の表示の変動も早くなる。
モバイル検索では、パソコン検索とは使用目的が異なる事が多くなる事は避けられない、それ故に即時に反映させる即時情報の入手は重要な課題だ。
検索対応ポータルサイトは、その多くが自身でもSNS絡みの情報源を持つが、自前のみでの追及よりは情報量と質を求めて、そのときどきの利用者の多いSNSとの提携を目指す事が多い。
モバイル検索利用の主なターゲットはスマホなのだが、そのハード自体が発展途中で狭く考えると将来は不明だ。
だが、モバイル検索自体は他の情報機器からの検索でも有効でかつ有用な内容を含む、利用者側からはマイナスは少ない。
ただし、ウエブサイト製作者は専用・共用とわず新作か作り直しが必要となれば負担は大きく、利用者の様子待ちも現実的な選択だ。
検索エンジン側も、利用状況を見て複数機能を持たせる対応が無難な選択だ、モバイル機器にアプリ検索ソフトだけでなく、ブラウザが搭載されてそこから検索される場合も想定が必要だ。
そして、タブレット端末・ノートパソコン・双方の複合型と登場しても、対応可能な事で有用と言える。
モバイル検索が登場してからまだ日が浅いが、グーグルの対応は急激かつ集中していた。
推定される理由は
・グーグル・アンドロイドOSの普及見込み
・モバイル機器全体の普及の見込み
・モバイル利用者の中の検索利用率が高いという見込み
・モバイル検索技術のパソコン検索へのプラスの影響の見込み
等だ。
コンテンツ重視以外に、操作性や速度などのより利用者に便利なサイトへ目を向ける方向が求められた。
全てが同時に可能とは言えないが、新規または改良ホームージ製作の意識改革を行ったとも言える。
災害等通報
自然災害の多い国である日本では、各種情報や注意報や警報が度々に出される。
その発信に付いての課題は多数あるが、如何にそれを発信元から対象地域の人に必要な速さで伝えるかの具体的な方法も大きな課題だ。
テレビとラジオでの発信に、地域によれば有線放送というのが過去から長く続いて来た定番手段だ、それ自体は変わらなく継続されるし、益々頻度も増えると予測される。
現在ではそれらがより普及し有用手段かと言うと利用の低下の手段もあるし、逆にそれ以外の方法が登場し模索されている、具体的に実施されているのが電話・携帯電話回線の利用であり、インターネット回線の利用だ。
特に無線インターネット回線のスマホ等が注目されている。
災害等通報は受ける方が直ぐに聞ける環境にあるかどうかが問題になる。
団体行動中は主要者に届けば全員に広がるので、会社や学校が稼働している時間帯はかなりの人数をカバー出来る、その中で個人行動している場合はそれぞれに通知されるシステムかルールが出来て居るかが重要となる。
管理がされている企業と義務教育学校と、出席が個人に委ねられている大学や専門学校ではその事情は異なる。
各種イベントや集会とその参加者にも似た事情がある、それが外部と隔離した物でなければ伝わる可能性は高い。
課題は多数残るが、昼の生活時間では通報手段は多くそれの効率化の進め方も可能性は高い。
反面としてそれ以外の時間になると、極端に通報手段も届く可能性も減少する、特に深夜の時間帯は発信方法も制約があるし、受信されてかつ見られるかは問題点が山積する。
災害等通報方法を考える上で、災害の種類ごとに通報手段が破壊されるか使用出来なくなる事の考慮が必要だ、絶対に破壊されない手段は存在しないが、耐久性の差は存在するのでそれは事前検討が必要だ。
また、災害では破壊されないが使用者の集中で実質的に使用できない・出来にくい手段が発生する、過去の災害での電話の繋がり悪さは公知だ。
電気が止まる事もある、重要通信基地は自家発電機能を持つが受信側は不明だ、電気が必要な手段と、不要な手段とは別けて準備が必要だ。
必要要件をあげて行くとコンピュータのノンストップ運転と似た事が並ぶ、バックアップや複数の別系統手段と自動化などだ。
別系統とは例えばインターネットとインターネット電話は同じ稼働状態になり易い事が１例だ。
災害等通報はその手段が多い方が伝わる可能性は高いが、情報の信頼性も重要だ、受ける側・聞く側がどの程度に信用・信頼するか、あるいは実際に行動するかまで考える必要がある。
怖いのは風評被害だが、起きる前に通常時から風評被害を潰す必要がある、それは現実は難しい問題だが無視出来ない、例えば現在インターネットで「警告詐欺」が横行しているが対策は無闇に信じないで慎重に判断し無視しなさいとなっている。
それは災害等通報でも同じだが、無視しなさいではなく確認しなさいだが、緊急性のある物が信頼できず確認が必要な事自体が既に遅れの原因になる。
どこからの情報なら信頼出来るのかとなると限られるし、確認手段は通報以外の常時アクセス出来る事前公表サイトが信頼性で望ましい、通報内に記載する確認方法は「警告詐欺」と同様に危険があるからだ。
災害等通報はその多くが地域限定ではなく広域への通報になる、区分が難しい事と、抜けを無くす事の方が問題だからだ。
だがその事情が無関係の警報が多いと誤認識される傾向を生む、それは受け取る側の問題であり、個々の否定的な感想への対応は無理に近い。
通報と報道は安全面と過去の失敗事例を考慮して、過去よりも重大性を強調する方向に変えられている。
通報の内容は非常に繊細な内容になるが、突発的な事態では必ずしも正確に伝える為の推敲の時間との兼ね合いは難解だ、事前の想定準備にも限界はあるが準備する方向の対応しか無さそうだ。
通報手段の準備と、通報内容の事前準備と訓練が合わせてはじめて効果があると考えられる、それは受け取る側にも同じで準備なき者からの否定的意見への対応は割り切る事になる。
企業特に工場では災害訓練を定期的に行う、原則は突発訓練でなく時間を定めてかつ準備して行う。
経験しない人はそれでは実際と異なり効果が薄いと指摘する、だが稼働しながらかつ出張や休業者がいて、交代制だったり、外部からの訪問者が存在する状態では時間を定め準備した訓練でも、完璧に予定通り進む事は意外な程に少ない。
実際は電話番や、止めると費用が多額発生する装置は止めず管理者を残しての訓練になるが、その事でない。
まず人員確認が完全に行えない、訓練と言っても作業を止めて待っている訳でない、作業をしていて停止するが人の移動は多い、人数確認時にどの場所にいるかは予測出来ない、最近では携帯電話やPHSを持って居れば確認出来るが実際の災害時にアクセス集中で使えないかも知れない。
特に防災責任者が居ない時もあり、代行が適切に行われるかは難しく、それが現実の災害で複数拠点に関わる時の連絡の確認はまだそこまで進んでいない事もある。
通信手段の確保は課題だがそれが訓練では確認しにくい事も難点だ。
