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ハイブリッドクラウド
クラウドは技術革新の激しい分野であり早期の導入は即戦力としての意味は大きい、一方では一度構築・導入しただけでは技術革新によるアップデートと進化に対して遅れる危険性もある。
その為にはアップデートによる技術革新に対して柔軟性を持ったクラウドシステムの構築を目指す必要がある、具体的にはシステム構築段階から運用方法を含めて考えつ事と、システムの将来性を考えてその拡張性をも含めて選定と構築を行う必要がある。
パブリッククラウドはシステムの管理やアップデートをシステム提供者が行うので、利用者にとっては導入もその後の運用もハードルは低い、その利用で可能な用途には是非使用したい面がある。
利用者独自の用途でのシステムの構築にはプライベートクラウドの利用は有効であり必要ともなる、そしてプライベートクラウドの有効な利用形態にハイブリッドクラウドがある。
ハイブリッドクラウドは、複数のタイプのプライベートクラウド環境を混合させて、なおかつそれらを相互接続してひとつの環境を構築する方法だ。
複数のプライベートクラウドの各環境とサービスを統合して単一のシステムを構築して成立させるので、クラウドの総合接続が必要となる。
パブリッククラウドについては可能ならば混合させるモデルもあるし、プライベートクラウドだけで構築してパブリックは分離する方法もある。
また利用者個別の独自システムになるので、オンプレミス環境とクラウド環境とを混在させるモデルもある。
「ハイブリッドクラウド」は、複数のタイプのプライベートクラウド環境を混合させてそれらを相互接続してひとつの環境を構築する方法だ、これに対して「マルチクラウド」は、異なるベンダーから提供されるクラウド環境が複数存在している、それぞれは独立して存在していて相互接続が行われていないのが通常の状態となる。
大雑把な表現では運用形態上では、クラウド運営上での単一システムか、複数システムかの違いとの見方も出来る。
プライベートクラウドを使った独自システムとパブリッククラウドとの組み合わせをハイブリッドクラウドに含める事もあるが、一般的にはマルチクラウドでは「複数のパブリックサービスを併用する場合」や「パブリッククラウドとプライベートクラウドの複数を併用する場合」や「複数のパブリッククラウドとハイブリッドクラウドとを併用する場合」等がある。
複数システムを運用するマルチクラウドの方が明らかに柔軟なのだが、前述したように相互接続されていないのでマイナス面もあるので、単純な比較は簡単ではない。
クラウドシステムが複数に別れている事のメリットとデメリットは簡単には判断できない、どちらを選択すべきかはケースバイケースだ。
それは何に重きを置いて構築するかで変わる、ハイブリッドクラウドは「業務や情報の性質による分担」を、より注目した仕組みと言われる。
複数に別れたシステムを使用する方法には、災害等のリスク対策やリスク分散を優先する考え方がある、あるいは複数システムの並列稼働に有利さを見る考え方もあるだろう。
システム構築にかかる期間の面では、独自のシステム構築の方により時間的な制約もある、それ故にパブリッククラウドやマルチクラウドを一時的に導入して、その後にそのマルチクラウド環境を最終的にはハイブリッドクラウド環境へ移行させるケースもありうる。
明確に単一か複数システムかで区別しなくて、両者の垣根は流動的であるとも考えられている。
どちらが適しているかは、利用事業者の事業規模や事業形態で変わり、さらにはITの基盤の内容でも変わる、それ故にベンダー側と打ち合わせを重ねてその中で選択していくのが良いと考えられる。
ハイブリッドクラウドのメリットは、プライベートクラウドとパブリッククラウドの単独でのデメリットを軽減してメリットを生かす事にある。
1：要件に合わせて柔軟に組み合わせられる
プライベートクラウドは、セキュリティが強固だが、使用容量の増加には対応しにくい。
ハイブリットクラウドでは、使用容量の増加等に柔軟に対応できるパブリッククラウドと組み合わせて利用する事で負荷が急に増えた場合にもデータ処理を安定して行える。
２：負荷やリスク分散ができる
利用が増えて一時的にクラウドへのアクセスが集中する時に限って、能力を強化できる。
データを分散して物理的に異なる場所で保存する事で、マルウェアの攻撃や災害時に容易に復旧可能になる、負荷分散以外にもリスクも軽減できる。
３：コストパフォーマンスが高い
プライベートクラウドは、セキュリティが強いが導入費用が大きい。
パブリッククラウドは初期費用は低いが、容量次第で月額使用料が増える。
機密情報や長期間の継続使用の場合のシステムはプライベートクラウドを使うが、短期的システムや機密性の弱い情報はパブリッククラウドを使う、それで高いコストパフォーマンスを得れる。
ハイブリッドクラウドは、「業務や情報の性質による分担」に主眼を置いた仕組みだが、BCP対策やDR対策を早くかつ安価に進めたい時は、デメリットになる場合もある。
BCPは事業継続計画（Business Continuity Plan）であり、企業がテロや災害等やシステム障害等の危機的状況になっても、重要な業務が継続できる方策を用意しておき事業が生き延びる戦略を記述した計画書を指す。
そして事業継続のための戦略はBCM（Business Continuity Manage ment）と呼ばれる。
BCPを導入していないと災害などのトラブルが起きた時に、混乱して的確な判断ができず復旧が遅れる場合がある、会社の損失を最小限に抑えるために導入が必要と考えられる。
サーバーDR（Disaster Recovery：ディザスタリカバリ：災害復旧）は、災害による被害時にシステムの復旧を行う仕組みと体制を呼び、システムダウンによる損失を最小限に抑える目的がある。
トラブル時には、一部のみバックアップがあっても他のシステムと連動していないならば、復旧できないケースもある、復旧で必要な全システムのバックアップをDRで行う必要がある。
ハイブリッドクラウドは有効なシステムだが、それにBCP対策やDR対策を加えた実装例を考える。
・大規模障害や過負荷によるシステムダウンを想定して、複数社のパブリッククラウド環境を用いてバックアップ・リカバリ体制を構築する。
・例えば、情報収集と分析と結果開示と閲覧のようにひとつの業務をフェーズごとに分割して、それぞれで最適なクラウドサービスを使う。
・顧客情報の保管・開示を行うシステムにおいては、オンプレミス（もしくはプライベートクラウド）側で機密情報を保管して、パブリッククラウド側で情報公開を行う。
・モバイルと連携した業務システムにおいては、パブリッククラウド側でモバイルアプリケーション連携を行い、プライベートクラウド側で基幹業務処理を行う。
ハイブリッドクラウドとパブリッククラウドとの並行利用を含めた、複数システムの運用は、マルチクラウドに繋がる。
マルチクラウド
ハイブリッドクラウドを紹介したり考えているときに、比較として登場するのがマルチクラウドだ。
マルチクラウドとハイブリッドクラウドとの違いは、大雑把に分けると「ひとつのシステムとして統合されているか」という点に違いがある。
ハイブリッドクラウドでも繰り返し出てきたが、利用面から見た場合にはマルチクラウドは「リスク分散」や「同時利用」が目的とも言える。
構築するシステムの特性や予算にあわせて、クラウドを使い分けていった結果がマルチクラウドの選択になるとも言える。
マルチクラウドとは何かはおおよそ次の様になる。
・異なるベンダーから提供されるクラウド環境が複数存在する。
・それぞれ独立して存在している。
・相互接続は行われていない。
マルチクラウドの運用時のメリットは下記がある。
・複数ベンダーのサービスを並行利用できて自社独自のカスタマイズを実現しやすい。
・ベンダーに対する依存性を低減できる。
・冗長化やリスク分散によって、バックアップとリカバリなどが容易になるのでBCP対策やDR対策として優れる。
クラウドのベンダー各社が提供するパブリック・クラウドは、それぞれが得意として力を注ぐ分野が異なり、クラウドごとに提供されるサービス内容が異なる、それ故にユーザーは構築するシステムの特性や予算にあわせて使い分けを考える。
その結果として、システム選定時のマルチクラウドのメリットには、各クラウドの機能やコストを比較しての選定が容易な事と、クラウド以外の選定基準にも対応できることがある。
クラウド・ベンダーのクラウド環境は多機能や技術に既に対応はしている、だが技術革命の早い分野なので、最新技術の採用状況や機能にはバラつきが起きる、それは料金や課金方法が異なることにも繋がる。
その場合には複数のクラウド環境から機能やコストに応じて、ユーザーが最適なものを選べる事がマルチクラウド環境のメリットにもなる。
マルチクラウドに対応するメリットに、クラウド選択の時の自由度が広い事があるが、それにはより深刻な問題も含まれている。
クラウド環境の選定においては、クラウドの機能だけでは決まらない場合がありえる、具体的にはハードウエア環境と、ソフトウエアとの不一致だ。
・採用したいパッケージ・ソフトウェアがサポートしているクラウド環境が限定されていて、ユーザーの環境と異なる場合。
・システムの構築サービス提供者が対応可能なクラウド環境が、ユーザーの環境と異なっている場合。
・使用したいソフトウェアが、ユーザーが採用するクラウドをサポートしていない場合。
自社が選定しているクラウドを優先するか、使用したいパッケージやソフトウェアがサポートされているクラウド環境を優先するかは難しい選択になる、そのようなクラウド以外の選定基準にも柔軟に対応できる事も望ましい。
マルチクラウドに対応することで、クラウド選定の際のクラウド以外の問題での選択肢もが広がる、マルチクラウドの場合でもハード環境とソフト環境を含めて複数のクラウドを統合的に管理・運用する仕組みを事前に検討しておくことが重要となる。
マルチクラウドにどのようなデメリットがあるかを考えると、その一つに「クラウド間の移行（可搬性）」がある。
あるパブリック・クラウドの上で、一定規模のマルチクラウド・システムを構築して運用しているケースに於いて、何らかの理由によって現行とは異なる別のパブリック・クラウドの上でこのシステムを動かしたくなった場合に、パブリック・クラウドの特性差で必ずしもすぐに移行できない事も多い。
マルチクラウドは選択肢が多いとされるが、それでも上記はマルチクラウド環境でもよく起こり得る、マルチクラウドは選定時の自由度が大きい事が特徴だったが、システム運用中に変更したい場合には選定時とは異なり容易ではないようだ。
複数のクラウドで動く可搬性を確保するためには、初期にどのクラウドもサポートしているオープンな基盤の上にシステムを構築しておくことが対応策になる、選定時の課題の一つ「マルチクラウドの場合でもハード環境とソフト環境を含めて複数のクラウドを統合的に管理・運用する仕組みを事前に検討しておく」の内容の一つになる。
マルチクラウドの他のデメリットとしては、「マルチクラウドの管理運用の一貫性の課題」がある。
複数のクラウド環境（パブリック・クラウド、あるいはプライベート・クラウドも含む）が稼働している場合には、その管理や運用に一貫性がなくなり、その為に冗長な要員が必要となる事がある。
マルチクラウドでは、複数のサービスを併用するため運用が煩雑になりがちである、そして複数の契約が重なる事で、結果的に高コストになる可能性がある。
さらには、個々の環境で開発手順・展開手順が異なることにより、複数のガイドや保守体制が必要になる事もある。
クラウドやマルチクラウドを使用する事で、インフラ・コストが削減できたとしても、反面にその運用コストが増大してしまうと無意味になる。
この課題への対応策としては、複数のクラウド環境に対して一元的に管理・運用が可能となるようなマルチクラウド対応の管理ツールがあればそれを活用することがある、それはシステム導入時に適切な運用設計やベンダー選定で回避できるかが課題となる。
企業がパブリッククラウドの各種選択肢を評価している段階とする、その段階で追加サポートを検討する場合には全てが対象ではなく使用率が大きく変わる特定の顧客対応アプリケーションのサポートが目的となる事が多い。
調査の結果でちょうど適したパブリッククラウド・プロバイダーが見つかりその選択が満足のものだったとする、だがやがては顧客が別のベンダーのアプリケーション経由でなければ利用できない機能を求め始める事も生じる。
それらの機能を加えて統合するには、そのベンダーのアプリを購入するだけでなく、そのベンダーのパブリッククラウドでアプリを運営する必要がある、それには必要に応じて両方のアプリを動作できる必要がある。
結局は各パブリック・クラウドの独自機能を使っているうちは、マルチクラウドにおける可搬性も管理一元化も実現できない事になっている。
その対策として、主要なクラウド・ベンダーが集まっている「クラウド・ネイティブ・コンピューティング・ファウンデーション」（CNCF）では、マルチクラウドでも最適な環境を、オープンソースを活用してオープンに実現することを提案している。
