項目別バックナンバー[1]:インターネット情報:35
SNS
アメリカでは、SNS（ソーシャル・ネットワーク・システム）に利用者が増えているそうです。
日本では、文化の違いでしょうか、第１期のMIXは停滞気味ですし、セカンドライフは話題になったのかどうか不明です。
文化の違いというのは、自由なネット空間では大きな違いになるようです。
ツィッターは、日本では匿名のつぶやきと広告が多くを占めて、コミュニーケーション・ツールとは言いがたいですし、掲示板の２チャンネルは依然として存在感はあります。
ブログは、多くの需要がありますが、コピー文化をそのまま受け継いでしまった用途の多さを感じます。
しかし、その使い易さに馴染んだ人が、自前のウエブサイトを目指して、モバイルタイプや、ワードプレスに期待する動きは多いですが、自動とカスタマイズ知識との間で彷徨う事になっていそうです。
第２期SNSとも言える、フェィスブックとグーグル＋が、日本上陸しましたが、果たして日本文化ではどのようになるのでしょうか。
フェィスブックは、名称どうりに実名と顔写真のプロファイルを登録して条件つきで公表する事で友達やサークル等を増やします。
あくまでも原則であり、上記以外は排除ではありませんが、友達への誘いと回答での繋がりが、匿名やプロファイルなしで拡がるというイメージは、思いうかばないです。
ツィッターの相互フォロー探しがフェィスブックでも果たして起きるのでしょうか。
SNSは基本の性格は色々だと思うのですが、ネットでの使い方は利用者が決めるというのが過去の実績と思います。
サポート会社が、どこまでコントロールできるのかは不明としか言えません。
利用者も日本では慣れていないので、苦労しそうです。
SNS風のサークルは、多くのポータルサイトで機能として設けられています。
時期的には、ブログのサービスと連携したものと、後から追加したものがあります。
設計的には、ブログの管理画面が「マイページ」になっており、そこからサークル的なSNSに参加するか、新しく作れる形が多いです。
ソフト的に完全自主開発ではないので、類似のものになります。
ポータルサイトが、何を目的に顧客に登録してもらい、それぞれに「マイページ」を設けてどの様なサービスを展開するのかという事になります。
SNSはそのひとつのアイテムとなった経過です。
従って、そもそもが匿名利用から始まっており、SNSも同様の性格になりました。
そのような形のSNSは、参加者が限られる事になり、機能追加のポータルサイトとの追加と共に、逆に機能削除のサイトが生じています。
インターネット以前の通信は、SNS類似のものが主流でした。
誰でもはウエブサイトを持たず、通信人口も少なくショップも限定的でした。
通信料金も高価で、ウインドサーフィンは出来ない。
目的のサイトに接続して利用する事が主です。
自然に、そこは掲示板・サークル・チャット等になります。
ニフティ・ビッグローブ・ピープル等の時代です。
接続先が決まっているならば、そこは自然とSNS的な性格を持つ事になります。
そして、インターネット時代に入りますが、意外な事にそこで接続が自由に拡がると、上記の特定の接続先は自然解消に向かいました。
そして、また不思議な事にインターネット人口が増えると、SNSが形は変わりますが復活した形になります。
MIXをはじめとする初期のSNSは、昔のパソコン通信に近い構成でした。
インターネットの常時接続が普及すると、SNSへのアクセスは自由になります。
それは、必ずしも積極的に参加しない人も多く含む事になります。
そこで、招待制が行われましたが、自由登録のSNSと比べると面倒なので、参加者が次第に減少しました。
積極的に参加しない人は除外するSNSならば、人数は気にしない筈ですが、SNSの運営に広告収入が関わると、架空ではなくとも非積極な人も参加者に含めます。
SNSは、参加者が何を求めているかが激しく変動する性格があります。
より便利なサービスがあれば、直ぐに利用数が変わる可能性を持っています。
また、運営経費の収入をどうするかは大きな問題です。
日本では、広告利用で運営して、無料で参加する人が多いのが現状でしょう。
その場合は、効果の有無が参加者数に影響します。
あとは、有料・無料、実名・匿名、付属サービスかどうか、登録制か、自由参加かどうか・・色々の要素があります。
SNSはほとんどが、個人情報と密接な関係があります。
個人情報をどこに対しても開示したくない人は、参加しない方が無難でしょう。
ただし、日本では依然として匿名を好む人も多く、方向は分かれていると言えるでしょう。
モールや通信プロバイダーやレンタルサーバー等で、カード決済の登録を行っている場合も個人情報開示になります。
開示相手が、管理者のみか友達のみかサークル内か、SNS内かの違いはあります。
プロファイル欄はありますが、そこに情報を正確に記入している場合は多くないです。
そして、同時に個人情報の登録は管理者への信頼の有無が影響します。
従って、参加者だけの傾向だけとは言えません。
個人情報
ネットのサービスを受けるには、有料・無料に関わらず登録が必要です。
基本的には、個人情報の登録になります。
あるいは、ネット上の住所のIPアドレスという情報もあります。
ネット接続には、通常はプロバイダー契約が必要ですから、そちらの情報もあります。
これらを全て集めると、かなりの個人情報となります。
そして、ネットにアクセスするとそのログ（履歴）自体も個人情報となります。
アクセスの目的やサイトで、好みや行動対象が見えるからです。
そして、検索エンジンとかアクセス解析とかからも情報が収集出来ます。
個人情報は扱いが厄介です。
昔は、公的機関以外は拒否できる様な扱いが多かったです。
それが、公的機関でも正当な理由なしでは不可の意見も多いです。
一般には、「目的外使用は不可」が現在の平均意見でしょう。
なぜならば、多くのアンケート・ショップ・登録等にその様な記述があるからです。
もし記述が無ければ・・・、これは個々が決める事ではなく、法律が定める事ですので、記載の有無自体も法律の問題です。
ただし、問題は目的とは何かが個々に理解が変わる事です。
狭く考える事も、拡大解釈する事も可能です。
ケースの数だけ、解釈が生まれる可能性があります。
個人の趣味・嗜好は個人情報でしょうか。
無料サービスへの登録や、アンケートサイト・懸賞サイトへの応募になにげなく存在します。
匿名でメールアドレスのみで登録完了の場合でも、これの記入欄があります。
ウエブサイトへのアクセス履歴が個人情報とされる事もあります。
これらの情報は、オプトイン広告に使用される事があります。
迷惑メールやスパムメールは、文字どうり迷惑です。
ウエブサイトの広告も、目障りです。
しかし、興味が一致する広告は反応がゼロでは無いとされています。
従って広告発信側には、個人情報になります。
詐欺行為は別にして、非サービス側にはメリットの有無は一般論としては、難しいです。
ただ、送られる事は不要で、必要な時に自分で探すという意見はあります。
現在のインターネット自体がセキュリティが弱いとされています。
従って、インターネットにアクセスする限り、個人情報の流出の可能性はあるともされています。
未だに安価なソフトでは、メールアドレスをダイレクトにURLに埋め込んでいます、全く危険を越えています。
短縮URLを使用する方法も、基本的には逆変換が原則可能ですので殆どは安全性はありません。
スパムメールで、解除をさせて生きたメールアドレスを集める事は今も行われています。
携帯メールドメインのスパムメールも増えています。
インターネットとボーダーレスで使用可能だからですが、開封時にセキュリティ・ソフトの警告が出る事が多いです、受信者の機器が不明のため誘因先に動的なものを使用している事が多いようです。
ネットのプロフィールは個人情報でしょうか。
内容がどの程度正しいのか、あるいはどの程度省かれているのかは不明です。
有料サービスで課金方法に絡む事は真実ですが、公開される事はありません。
無料サービスは、メールアドレスと暗証だけで登録が普通です。
ネットオークションのプロフィール自体が、一部の情報のみが普通です。
ただし一部でも、個人情報と呼ぶ傾向にあります。
メールアドレスが最低必要なのは、連絡と無料サービスの広告目的です。
従って、死にアドレスを使用している場合は次第にチェックメールを送って、反応がない事が続けばサービス凍結をする所もあります。
ネット上で、課金商売をする場合は特定商取引法の規定でかなりの、情報を記載公表しなければなりません。
有料サービスでは、双方の情報のやりとりは避けられません。
IPアドレスは、インターネットの住所です。
接続機器には、全て割り当てられます。
機器に割り当てられるので、使用者の情報ではありません。
しかし、通常は接続機器やサーバーを指すので使用者の間接的な情報となります。
サーバーやプロバイダーのログ情報と併用すれば、使用者情報になりえるとも言えます。
インターネット関係の法律が遅れている事もあり、第３者がIPアドレスから個人情報を入手出来る条件は限定されています。
IPアドレス＋ログ情報は、取扱の難解な情報です。
偽サイト
ネット絡みの詐欺やそれに近い行為が増えているようです。
スパムメールによるものもありますが、基本はウエブサイト絡みです。
それも大きくは２種類あります。
独自のサイトでのビジネスですが、内容が問題なものがあります。
それとは、異なるのが「偽サイト」です。
著名なサイトまたは、ブランドや商品を扱っているように見せたデザインや表示ですが、実際は異なる見せかけのサイトです。
サイトには、URLがありますので、ブラウザの表示を注意して見れば判る筈と後では言えます。
ただし、デザインや表示のみで偽だと気づかない場合が意外と多いのです。
サイト名は簡単に偽造できますが、URL名は偽造は基本的に出来ません。
長い名前の１字だけ異なって判別が難しいという事は、無いとは言えません。
著名な名称（URL）と紛らわしいものは、使用禁止の申し立てがされる事もありますし、先行した取得にも制限がされたり取り消しされたりする場合もあります。
とにかく、URL名をブラウザで表示した時に確認する事が大事です。
望むらくは、リンク先のURL名を確認してからリンク先にジャンプする事が望ましいです。
短縮URLや、間接リダイレクト等の手法は一般的には使用されていますが、金融ショップ等の金銭取引サイトでは通常は使用しないです。
いずれも、表示された時のURLの確認が必須です。
各著名サイトは、URL名の確認を利用者に連絡しています。
またトップページのデザイン変更や、スクリプトでのまねの難しいデザインを行う事が増えています。
URL名の確認はまだ利用者には不慣れなようです。
一番訪問先を探す方法は、「ブックマーク」と「検索エンジン」です。
平常からの利用者には無難な選択ですが、広告等からの訪問はリスクがあります。
最近、検索エンジンのスパム対策が度々行われていますが、偽サイトを含む、スパムサイト対策でもあります。
「ブックマーク」はハッキング以外では、URL名の確認に近いですがブラウザの多様化時代で共用や引き継ぎが出来ない事も増えています。
著名ウイルス対策ソフトではウエブサイト閲覧ソフト・ブラウザにステータスやアラーム表示をする様になってきています。
判断は、URLやドメインに応じてステータスを決めています。
アラームも手動で解除の確認を行います。
解除も、一時解除と解除登録があります。
URLやドメインを判断する事は、サイトの見かけではなく、URLやドメインの違いを見ている事になります。
これは、偽サイトの警告になりますので、アラームをいやがらずに有効に利用して、偽サイト対策にも利用したいです。
検索エンジンや提供ツールバーやアドオンに、限定的ではあるものの、スパム・マルウエアや不審なドメイン等のアラーム機能をつける方向に動いています。
ウイルス対策ソフトではなく、ポータルサイトやブラウザ関連のソフト自体に機能を持たせようとしています。
検索エンジンは、サイト情報を集めて解析します。
ブラウザは、表示に関してサイトの解析を行いますから、そこを掘り下げるとスパム行為の把握があるていどはできます。
ソフトの解析には、間違いがつきものですがアラーム等で最終判断は人間となりそうです。
本物があるから偽があるとも言えますが、サイトの情報自体が偽の場合も実質は同様です。
電子メール・ツイッター・SNS・広告等のネットの手段と、手紙等の非ネットの手段であるサイトに誘導する事もその先が偽サイトであれば明らかにスパム行為です。
その場合の差出人や情報源が偽りである事は多く、本当かどうか確認する事は困難です。
突然にそれらしい名前で、idとパスワードを送ってくることも多いです。
送り元が憶えがない、本当か確認出来ない、憶えが無い時は、偽情報と疑う必要があります。
アクセスすれば判るという考えは危険です。
