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ネット・メディア
長らく新聞・雑誌がメディア媒体の中心でした。
これにラジオが加わり、そしてテレビが加わりました。
インターネットが普及しましたが、それによってメディアは増えましたが、法
整備が遅れた為にいまだに制約が存在します。
そのような状態の時に、携帯電話が普及してそれに対応したネットが普及しつつあります。
常時接続が普及したパソコンレベルのインターネットと、使用料金がまだ完全
に定額性に移行していない携帯電話レベルのネットでは差があります。
法整備を待てずに、ネットのメディアは進んでいます。
ネットでのメディアとして、新聞・テレビ等の既存の分野がウエブサイトを開
設しています。殆ど全ての、新聞・テレビ等が設けています。
内容的には、活字や放映内容のウエブ閲覧版が多いです。完全なコピーではな
く多くはジャンル別の転載か部分的な掲載です。速報性のないものはこの内
容で充分とも言えます。
勿論、異なる内容で開設サイトもあります。
ウエブサイトを充実すれば、本来のメディアが不要とも取られかねないですし
余りコンテンツが少ないとサイトの意味もなく、競合から差別化されます。
そしてウエブサイトには、最新ニュースの欄があります。これは、本来の媒体
よりも早く報じられます。
しかもネットコンテンツとして、ポータルサイトからリンクされる事も多いで
す。既存メディアのネットでの展開は矛盾を含むのでかなり微妙なのです。
ネットでのメディアとしては、基本はウエブサイトと電子メールです。
他の媒体と一番異なる事は、多くの人が容易に開設できることです。
ただし、開設しても集客は容易ではありません。
もしも、有料・商用目的の場合は集客は実績に直結しますので、開設後の運用がむしろ難しいです。
ウエブサイトの場合は、訪問者の解析を見ると検索エンジン経由の訪問者の比
率が非常に多い事に気づきます。
これゆえに、単なる企業のポータルサイトに設置されている検索エンジンでの
上位表示（SEO）が重要視されています。
そして、あらゆる手段を用いて上位表示を得る試みがなされます。
検索エンジンを使用する人の希望するサイト・情報が得やすいものが、ユーザ
ーに好まれる検索エンジンならば、現状は誰でも情報収集に使用できるとは言えないです。
多くの人に有用なサイト・ネットメディアとは何かは実は難しい判断です。
ネット検索は今現在、大きな変動を繰り返し起こしています。
検索エンジンは、たえず更新されています。色々なテスト中なのでしょう。
アメリカ・ヤフーがマイクロソフトの検索ロボット「ピンゴ」を搭載する様です。
グーグルも音声検索・ローカル検索・動的検索等の機能の充実を図っています。
検索結果を始めとしたポータルサイトやツールバーからの情報を蓄積する事で
新しいメディア情報を作っています。
ただ、検索エンジンの表示結果の有用性は依然として確保されていません。
不思議な結果や、誤った情報の連鎖という悪循環が増殖しています。
有用な情報の提供ではなく、単なる集客目的のネット情報のコピーを検出する
事が可能かどうかが、ネット・メディア成立の課題です。
ネット・メディアは、非ネット・メディアと競合しています。
非ネット・メディアにも、非コンピュータ・メディアと、ローカルコンピュー
タメディアが存在します。
インターネットの常時接続が普通のネット環境では、ローカルコンピュータメ
ディアは見えにくくなっています。古くは、FD・CD等の媒体を使用してのメ
ディアがありました。現在でも、ネットで紙ベースや上記媒体ベースでの情
報等の販売は行われています。
非コンピュータ・メディアと比べるとローカルコンピュータメディアは、情報
量が多いです。ただ、郵送・運送という手段が間に入る事は避けられません。
ネット・メディアは、ネット上で完結するか、デジタルデータのダウンロード
の手段で完結します。
ネット・メディアのハイブリッド性が、増えています。
ハイブリッドとは、電子メール（メルマガ）とウエブサイトです。
電子メールには、テキスト形式とHTML形式が使用されています。
HTML形式のほうが、画像を利用したり表現は優れています。しかし、最近はウ
イルス関係を含んだ危険度が高まっています。多くのメーラー（メール読み
取りソフト）がHTML形式の非表示に対応しています。利用者が手動で許可しないと開かない設定です。
HTML形式は同時に、ファイル容量が大きいという欠点もあります。携帯電話メ
ールではファイル容量は課金に直接繋がります。
この事から、ウエブサイトのURLを含むテキスト形式の電子メール（メルマガ）
が増えています。概要を見て興味があるもので、送付先等が安全と思うもの
のみにウエブサイトにアクセスして、HTML形式に似た効果を出します。
伝送路保有
インターネット通信業者・サービス業者には、伝送路保有者とそれを使用して
サービスを行う業者が存在します。
無線通信も普及していますが、有線伝送路は重要です。
かっては電話回線が重要でした。
そして、テレビ回線・電力回線と広がってきました。
銅線伝送路から、光回線伝送路へと移ってきました。
ただ、銅線伝送路時の問題点のNTTの寡占状態が光回線伝送路になっても再度生じています。
光回線伝送路普及に対してそれが重要問題になっています。
総務省の「光の道」構想というものがあります。
現在、光回線伝送路の構築が９０％近くなったとされていますが、光回線イン
ターネット普及がまだ、３０％程度とされています。
これを短期間に大幅に普及させる事を狙いとしています。
その場合に、情報サービス提供側のシェアが大きく変わる可能性が高いです。
特に、過去の銅線伝送路時の再来とも言われる、伝送路保有の優位を如何に考えるかです。
シェアと費用分担と、将来の展望とが絡みあっています。
過去に、ISDNというものがありました。
電話回線インターネットの時代に、専用ISDN回線で速度が速くなると言う事でした。
ただ、その恩恵は少なく利用期間も少なく、直ぐに常時接続（ADSL）に変わりました。
光回線インターネットのコストが高く利用メリットが少ないとヘビーユーザー
以外は急がない事を学んでいます。
有線伝送路の場合は、国が権利を保有していないので使用権としては管理出来
ません。（株主の場合もありますが）
結果的には、銅伝送路の時と同じ独占禁止法を背景に指導してゆく事になります。
既に伝送路保有業者のサービス内容が、細分化しています。
これは過去と同じです。利用者の便宜と合致するとも言えますが、多くの人が
その詳細な仕組みを理解出来ない事も生じます。
伝送路保有業者のサービス内容が細分化すると、連動的に伝送路を借りて接続
サービスを行うプロバイダ業者のサービス内容も細分化になります。
既に後者からは、料金体系が複雑過ぎるとの不満があるようです。
ただ伝送路保有業者のサービス内容がシンプルになっても、プロバイダ業者の
サービスがシンプルになるとは期待しにくいです。
伝送路保有と伝送路用の材料保有（製造）とは当然ながら異なります。
光伝送には光ファイバーが使用されますが、その製造とシェア争いもまた激しいです。
主材料のみならず、周辺部品も同様です。
国内伝送路の保有者は、現在は日本企業ですが、その材料に関しては現在も将
来も激しい競争があります。
伝送路保有企業が限られる事には、現実の敷設に制約が多いからですが、逆に
それを緩めると国際的な事業についても海外からの進出が予想されます。
基本的に、国家戦略に関わる事業の基幹は国の影響が及ぼしやすい範囲で進め
る事をどこの国でも行います。
企業もグローバルになり、国家間の合弁や提携が進んでいますので、純国産に
拘る事に限界はありますが、原則は国家政策と言えます。
光伝送自体は、通信回線ではかなり昔から使用されています。
海底ケーブルや一般電話回線などです。
銅線伝送路常時接続の普及時に、「光収容」で非対応になった人も多いと思います。
これは、電話回線がその時既に光伝送回線になっていたと言う意味です。
その時は銅線の電話回線を借りるADSL技術が最先端でした。
その後に、インターネット用の光伝送回線が敷設されてきました、同時にそれ
を利用するインターネット常時接続技術が普及してきました。
当時の、光収容の時は一般に銅線ADSLは非対応と言われていましたが、私を含
めて、一部の工事で使用している人もいます。
銅線伝送路を光伝送路に変える工事の時に、銅線路は取り除かずに光伝送路と
平行して残しています。
従って、両端の再接続工事で使用可能となりました。
今回の、インターネット用の光伝送路敷設も電話回線と平行する形で行われています。
光伝送通信は、容量が大きいために新たな課題を生みます。
既に稼働している、インターネット電話・ストリーミング配信・・その他多数
に加えて、新しい可能性があります。
法的には、異なるものとして個別の法律と審査・許可を行っています。
それらが、新たに加わる時には従来は複雑な認可の時間が必要でした。
具体的には、インターネット回線でテレビ放送を行うには用途が異なる為に、
電柱や伝送路が同一でも新しい許可が必要です。
総務省は、担当省も異なる場合が普通のこれらの認可を簡素化して進めてゆく
事を明らかにしています。
光伝送というものが、従来は想定しなかった多用途に使用可能な事を示す事項
でもあり、法的にも見直す状況が明らかになって来ています。
無線ルーター
無線ルーターは、屋内配線を無くす事が出来て有用です。
無線は傍受されやすいので、暗号化等の対策が必要でその有用性ほどには普及は遅れています。
今年に「ipad」が発売されて、通常の無線インターネットと無線ルーター(wifi)に対応していました。
特に後者のみを装備する機種も存在します。
これを受けて、サービス・ハード共に無線ルーター対応機器・サービスの普及速度が高まっています。
携帯電話インターネットが普及しても、常時接続はまだ通信費がかさみます。
また、電波が届かない所もかなりあります。
速度面でも、まだ不足という人も多いと思います。
無線ルーターは、ルーターまでは通常の常時接続のインターネット伝送路で繋がっています。
そこから近距離の個別端末までが無線通信になります。
一般に通常の常時接続の料金程度と、専用ルーターとパソコンの対応機能があ
れば、原則は有線常時接続に近い環境になります。
無線ルーターは混線や、セキュリティが問題とされていましたが、暗号化や認
証ソフトの対応で使用レベルになり、急激に広がっています。
配線が束になっているオフィスの改善には、非常に有用です。
オフィスの中心にルーターを設置すれば、フロアー内は問題なく対応が期待出来ます。
少なくても複数のルーター設置でカバーは充分です。
そしてゆっくりと広がっていた個人用も、ipadが携帯電話無線インターネット
と無線ルーターの双方に対応した機種と、無線ルーターのみ対応の機種が登
場した事で一気に普及し始めました。
無線機器が増えると異なる機器間の接続を保証するための規格が必要になりま
す。通信規格としては「IEEE 802.11シリーズ」が存在します。
これに基づく機器を搭載して機器自体の接続性を保証するものに、「Wi-Fi
（ワイファイ、wireless fidelity）」があります。
これは、ブランド名で「Wi-Fi Alliance」というアメリカの業界団体が認定し
た機器にロゴの使用が許可されます。
そして、認定機器間の相互接続性が保証されます。
通信規格ではないので、「IEEE 802.11シリーズ」とは異なります。
「Wi-Fi」はあくまでも機器で、認定試験合格を表します。
無線ルーターのサービスは、かなり以前から存在しています。
最終でローカルと接続する部分の伝送路の問題です。
ただ、急に増えだしたのが有線ルーターの端子に接続して無線ルーター機能を持たせる機器類です。
勿論、無線情報を出す側と同時に受ける側の対応も必要です。
従来は、無線LANカードが主体でした。
最近は、パソコン本体にその機能を持たせた機種が増えていますし、カード以
外の方式も作られています。
そして中継用の機器も使用する場合があります。
無線ルーターとパソコン等間の通信はサービス会社からのパソコン等の認証が有って始まります。
同一サービス会社（プロバイダー）であれば異なる無線ルーターでも認証されるのが普通です。
いわゆる公衆無線ルーター設置場所でのアクセスです。
無線機器でのインターネット通信は、携帯インターネット等とのモバイル接続
か、無線ルーターでの接続になります。
後者は、通常ルーターの通信端子に取り付ける無線ルーター用の機器の開発に繋がってきます。
