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インターネットテレビ
インターネットテレビと言う言葉は、固有名詞も混ざって拡散気味になっている、少なくとも映像を映し出す機器等のハードウエアと、その機能を行うソフトウエアと、映像を配信する仕組みとサービスの意味が存在する。
ハードとしてはインターネットに接続出来るテレビ受像機と、テレビが受信出来るパソコンの表示機またはパソコン自体にその様に呼ばれたものがある。
パソコンでインターネットに接続して映像配信サービスを受けて主にサイト閲覧ソフト・ブラウザで映像・番組を視るソフトに対してその言葉を指すが、現在ではパソコンに加えて、スマホやタブレット端末とそのソフト（アプリ）も対象に呼ぶ。
インターネットの映像配信サービスには色々な方法や番組が登場しているが、インターネットテレビと言う場合はその配信時間中は提供元にインターネット接続しているものを指す。
例えばストリーミングやビデオ・オン・デマンド等が代表であり、ダウンロードによるサービス提供は除外する、通常のテレビ放送に対してビデオテープやDVDやブルーレイによる映像の提供が除外される事に対応する。
初期のインターネットテレビでは、その特徴はそれぞれの視聴者が自分の好みで選択して好きな時に繰り返して視聴することができる番組と、その仕組みを持たせた事だった。
それはインターネットに接続できる環境とパソコンがあればどこでも視聴できる方式だった、ただしメタルADSLや光ファイバADSLやWi-Fi等が登場するまでは通信速度が律速した、通信速度の向上後も通信方式とその通信速度で画像解像度は制限されている。
当時のインターネットテレビでは、そこで配信される番組は日常の通常のテレビ放送とは異なるか通常は見られない内容で構成されていた、その理由にはコンテンツの権利が問題となりそこで停滞する日本の制度も関係する、他にも放送の有料・無料の費用の問題と、視聴環境自体が普及していなくその環境整備への費用の問題も関係した、その結果として特定の視聴者層向けに作られた番組が中心になった。
日本ではインターネットテレビは通常のテレビ局とその放送内容ではなかったが、多様な制作会社やインターネットサービスプロバイダやポータルサイト運営者などの既存のテレビ局以外の企業によって進められた。
従って内容はテレビ局に依存しないものが主体になり、自身でコンテンツを持ち映像を製作出来る芸能プロダクション等が独自か提携で参入することもあった、既存の映像コンテンツを保有する者はそれをインターネットで配信する可能性を考え始める事になった。
インターネットテレビのサービスは有料から始まりその後もそれは多い、課金方法はインターネットテレビのみのサービスか例えばポータルサイト内のコンテンツの一つとして成立するものでは異なる、後者は集客目的をも含むので単独の採算性だけで運営されない。
最初から無料配信は模索された、例えば番組の途中に広告を流すことや番組中でも画面外にバナー広告を掲載する事が行われた、また有料コンテンツの中に無料のコンテンツを一部混ぜる事も最初から現在まで行われている。
テレビ受像機に専用ブラウザとモデムを内蔵させてインターネット機能を持たせる事は普及とは言えない、双方向のインターネット機能を使用したテレビ番組が作られる事はあるし、テレビ受像機でインターネットが出来る事は有っても、インターネットテレビの視聴用とはなっていない。
2000年代末には既存の地上波テレビ局も本格的にインターネットテレビへの参入を検討しはじめた。
それは試行錯誤的でありテレビ局・系列別に異なる対応となった、どのようなコンテンツを流すか、有料か無料か、有料の場合はどのような課金方法を取るかなどの課題は多い。
既存のテレビ局の強みはその保有するコンテンツにあるので、ニュース等の転用であったり、過去に放送したドラマ・バラエティ・ドキュメンタリー等の再放送を有料ビデオ・オン・デマンドにより配信（又は限定無料配信）を行った、これはその後に方向として定着していった。
テレビ放送とインターネットテレビとの同時間配信はまだ行われていない。
日本でのインターネットテレビは、最初の時期に映画を中心にした映像配信のGyaOや、特定の独自コンテンツ配信のcasTYが登場した、だがインターネットとインターネットテレビの普及前のために経営的には困難だった。
GyaOは2008年頃に登録会員数が次第に増えてビジネスとして拡がり、広告での運営の可能性が広まり、2009年にGyaOはYahoo!動画とサイト統合した、2010年からはスマホ用のアプリ対応になり広がっている。
casTYは2009年にYahoo!バラエティとなったが、2011年頃から終了方向になり動画倉庫的に残り、2017年時点ではコンテンツは確認が難しくなっている。
インターネットテレビはポータルサイトの中のコンテンツとして広がった面もあるが、スマホの普及と共にアプリを提供する複数の動画配信サイトや独自番組を配信する所が競う事となった、独自性とビジネスモデル自体をも再度競う事となっている。
ユーチューブを代表とする投稿動画サイトが普及しているが、その中に運営者が配信するインターネットテレビ機能を併設するないしは同じ技術でインターネットテレビを運営する事も生まれている。
テレビ放送のコンテンツや映画コンテンツの利用と、独自製作のコンテンツを併設したインターネットテレビも色々なビジネスモデルで運営されている。
そこにテレビ局が加わり、放送済みコンテンツの見逃し放送をインターネットで流している、あるいは何年前かの過去の番組を再放送的に放映している。
それは有料・無料があり、広告コンテンツの追加の有無もある、それの運営はテレビ局あるいはその関連業者が行い、テレビ番組のサイトとも関連している、コンテンツの種類からインターネットテレビのイメージが強い。
現在の課題はテレビとインターネットの同時配信の可能性だ、ラジオでは既に一部で実現されている、それには放送法という法的な問題があり、民放局でも著作権と関連する知的財産権の制限がある、長い歴史的な地上波運営の仕組みがあり、視聴率と広告収入という係わりも存在する。
ドメイン
ネットワーク上に繋がっているコンピューターを管理するためにグループや組織を示すものを使用する、それがドメインでありインターネットではコンピューター・部署・サイトを示す。
組織を表す名称をドメイン名と呼び世界中で唯一の名前として登録する、ドメイン名は電子メールに使用する時は「メールアドレスの＠の右側の部分となる。
利用者は未使用のドメイン名を探してそれの登録を申請して認められればドメイン名を取得できる、実際は登録業者（レジストラー）に申請と情報公開（whois）の代行を依頼する、それぞれに登録費用と代行手数料を支払う。
ドメイン名は通常は一年毎に更新を行う、更新費用が必要で有ると共に更新を忘れるとドメイン名は失効する、短期間の更新忘れは再登録手数料で復帰できる事もあるが避けるべきであり、更新管理は重要だ。
一般には利用者は代行登録業者の選定時に、事前連絡を含めたサービスがある所を探す事も大切だ。
ドメイン名は文字列からなるが、インターネット上のコンピュータ同士の通信に使用するものは、数字をピリオドでつないだ「IPアドレス」と呼ばれる番号の組だ。
「IPアドレス」はコンピュータには使い易いが、数字は人間には理解しづらいのでドメイン名を使う、この2つを対応して変換する仕組みがドメインネームシステム（DNS）でありインターネットの住所の集まりとなる。
利用者が新らたにドメインを登録して受け付けられると、それがネット上に浸透するが、それ迄には若干時間が掛かる、浸透するまでに作業を行うときは対応する「IPアドレス」を使用することになる。
ドメイン名全体では一番上位の「ルート(root)」と呼ばれる部分から、イメージ的にはツリー状に広がり、次にトップレベルドメインがありドメイン名の一番最後を記述する、それ以下は第2レベルドメイン・第3レベルドメインと続いて行く、これはDNSの構造とも対応する。
ドメイン名の右端のトップレベルドメイン（TLD）は、誰でも登録できる一般トップレベルドメイン（gTLD）と、国や地域に割り当てられた国別トップレベルドメイン（ccTLD）の2種類に分けられる。
国別トップレベルドメイン（ccTLD）は国コードを基準にした2文字のコードで、その取得は管理するレジストリが決めていて、一般にその国と地域に存在する団体か個人のみが取得できる制限があるものが多い（「.jp」も同じ）。
ただし発展途上国等の一部では、あたかもgTLDと同じ様に誰でも取得できる事にして外貨を稼ぐ手段にする国もあると言う、それらは代行業者を通して登録する事が出来る。
一般トップレベルドメイン（gTLD）には、「.com」「.net」「.info」はじめ多数が使用されている、gTLDには「.gov」：政府機関、「.edu」：教育機関、「.mil」：軍事機関の様に用途が区分された物も含まれる。
ドメイン登録の原則は例外を除いては「先願主義」となっている、ドメイン名の使用権は最初に申請した者に認められる。
登録したドメインの使用権利は最低１年だが、使用期間は期限が過ぎる前に更新手続を行うことで期間を延長することができる、更新年数は１年単位で１０年までの複数年の場合もある。
代行業者を通して更新管理を行うと、期限前に連絡があると共に、期限が来ると自動更新を行う設定のサービスも多い。
更新期限を過ぎるとドメインの使用権利は停止する、そして有効期限経過後に前登録者は45日間の「自動更新猶予期間」があり費用を負担すれば再登録が可能となる、その期間を過ぎてなお更新されないと白紙に戻って、誰でも登録可能な状態に戻る。
上記の様にドメイン名の登録は先願主義だが、商標権者優先も存在する、それは不正な目的でドメインを取得した場合は、ドメイン名の商標権を持つ者が商標権を侵害するドメインの取り消しまたは移動を請求する事ができる事であり、不正な目的とは企業に高値で売りつける為の取得や商標権者に成りすます使用方法などを指す。
アルファベット文字でドメインを作る場合の規則は
・文字数＞3－63文字
・使用できる文字＞半角英数字（A－Z、0－9）
ドメイン文字列先頭と末尾以外の半角ハイフン「-」
・使用できない文字＞全角文字
半角カタカナ
記号「＆」「\」「%」・・・・
誰でも少ない文字数をまず考えるだろうが、それではドメイン数は少なくなるので３文字以上となっている。
現在では意味と呼び方を直接反映させたドメインが多く使用されている、インターネットが普及した最初は競って３文字の略称も使用され、ドメイン使用の継続性から現在も使用されている、例えば旅行会社のドメイン「nta」「knt」が知られている。
数字は見た目の印象に残りやすいと言われ、語呂合わせ的なものを含めて、次第に使用が増加した、またハイフン記号は意味優先で設定する場合に接続用の使用が増えている。
アメリカ発のインターネットでは当初はアルファベットや数字の一部記号のみが使えた、その後に日本語の様な２バイト文字へ拡張されたが方式が複数あり使用出来るコンピュータは限られた、その後に方式の統一化と日本語入力方式の定着とフォントの常備とが一般化して、OS自体がサポートしてパソコン全体に普及した。
パソコンで取り扱うファイルが日本語対応し次に電子メールやWebサイトの内容も使用可能となった、次にURLとメールアドレスとドメインにも日本語を使いたい要望が出て日本語のドメイン名とアドレスが使用可能になった。
日本語ドメイン名のルール
・文字数：1－20文字
・使用できる文字：全角ひらがな・全角カタカナ・漢字
日本語ドメインの制限と問題点は、・対応ブラウザのみ・ドメインは.jp のみ
・日本人のみ向け等だ。
携帯電話のiモードは異なる。
ツィッター
短文投稿ツールのツィッターは独自に利用者を増やしている。
2006年開設だが近年にそれに関する話題が一般メディアを含めて登場している、ツィッターは次々と機能を増加させたり制限したり変更を加えている、対応機器も最新情報メディアに直ぐに拡げ、スマホ・アプリ登場で利用者を爆発的に増やした。
無線通信ではそれ以前は、携帯電話メールでの投稿も可能となっていたがスマホ登場以降で、在来型のフィーチャーフォン向けサービスが終了している、パソコンインターネットでは、ブラウザ上からアクセスして利用するが、最新バージョンのブラウザ以外は機能又は動作は保証されていない。
ツィッターの機能変更に対して、ツールは絶えずバージョンアップを繰り返している、そこでは古い機種やソフトへの対応を切り捨てる事で可能になる面も有り現実的だ、公式ツール以外にも色々なアクセス用ツールが登場して利用されて来たが、利用者が減少すると共にサポートを終了している。
現在では投稿の多数を占めるリツイート機能は2009年英語版に2010年から日本語版に追加された、フォローしている人のうち誰かがリツイートした場合にはリツイート投稿も自分のタイムラインに表示される事になった。
2015年から、リツイートしたユーザーがその内容に独自のコメントを追加するリツイートが引用ツイートの形で可能となった、これは元のツイートが削除されるとリツイートも削除される、またプロテクトユーザーのツイートはリツイートできない。
この機能を利用したものを公式リツイートと呼ぶ、これに対してテキストをコピーして貼り付けて再投稿する事を非公式リツイートと呼ぶ、盗作的な意味もありコピーされた側が嫌う事は多い、だが非公式リツイートを行う理由もある、元のツイートが削除と公式リツイートも削除されるが、非公式は残るからだ。
ツィッターの機能として、非公式な方法の一部が公式にサポートされる事もあるが、それも絡んで用語の使い方が混乱する方向に進む事は多い。
ツィッターに投稿するツイートには140文字の文字数制限があった、これはタイムラインが長い投稿で占められて情報量が落ちる事を防ぐ目的がある。
これが2017年後半に日本語、中国語、韓国語以外の言語で「140から280文字に緩和」された、漢字文化圏以外では情報密度が薄く制約が大きいとの判断だ。
ツィッター社では280文字に拡げてテスト使用を行いその結果で、140文字以上のツイートは全体の5％で長文でタイムラインが埋められる事はなかった、と判断して実施に踏み切った。
ツィッターでは広いスペースを埋めようとする事を意図したツイートがかなり多く見られるが、それは文字数制限の原因とは関係は薄いと言われる。
また漢字文化圏では元々で短いテキストに多くの情報を盛り込めた為に、140文字での制限でも問題はなかったとされ継続された。
ツィッターではツイートにURLを含めると文字数が増える、その為に短いURLに圧縮してから掲載する、その為のURL短縮サービス（「TinyURL」・「bit.ly」）が幾つかあった。
2011年からツィッターの公式の短縮サービスが始まり、「t.co」が全URLを対象にして用いられるように変わった、このサービスではユーザー自身は何も設定しなくてもURLは自動的に短縮されて適用される。
ツイートがタイムライン上に掲載される場合は、それぞれのアプリやサイトに応じて変えられる、多くは自動的に伸長されて元のURLが表示される。
外部サービスを使用してURL短縮すると、二重に短縮される。
公式アカウントはツィッター社側で本物であることが確認できた著名ユーザーに認証バッジと呼ぶ水色と白色のチェックマークをつけて「認証済みアカウント」と示した物だ。
アカウントにはなりすましが存在する、団体・個人名や類似した団体・個人名称を使用して団体や個人になりすましたアカウントのなりすまし発言が増えて問題となった、ツィッターが利用が広がり影響が大きくなり対策が必要となった。
ツィッター社は「利用者が自身の公式ウエブサイトからツィッターのプロフィールページにリンクを張る」ことを勧めている、同時に確認出来た場合に「公式アカウント」を設けた、申請されて確認した場合に求められるが申請しない時に連絡があるともされる。
ツィッターでは認証済みアカウントを不正に使用した場合はそのアカウントの永久使用停止等の手段が取られるとされる。
ツィッター検索機能は有用だ、検索コマンドをツィッター内の検索窓に直接入力して使用する、主には一般の検索と似た使い方だ。
専用の検索方法もある
from検索：特定のユーザーのツイートのみ＞「from:@entrypostman」
期間指定検索：指定期間内のツイートを検索＞「 since:2016-08-01 until:2016-08-31」
言語指定検索：指定した言語を検索
RT・いいね・リプライ数検索：指定した数以上のRT・いいね・リプライ数のツイートを検索＞「う min_retweets:100」
認証済みアカウント検索：認証済みアカウントのツイートを検索＞「ああああ filter:verified」
