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ウエラブル機器
携帯電話やスマホは身に付ける物ではなく持ち歩く物なのだろう、身に付ける物に無線回線等でインターネットに接続する機能と情報関連の付加機能を加えるウエラブル機器がかなり前から提唱されて、僅かづつ世に出ている。
通信機能がない電子化製品については、アイデア製品的なものも多いし腕時計の様に水晶や音叉を利用した機構が一般化したものもある。
逆に通信機能を重視すれば、ワイヤレスマイクや無線イヤホーンや発信器類が該当するが、双方向の通信機能となると少ない。
携帯電話やスマホの後継として注目されるウエラブル機器は、具体的にスマホの機能の中のどれだけ多くを搭載できるかに関わる。
小型・軽量で一部機能のみ搭載している機器は、ウエラブル機器と呼ぶときに含めないようだ。
現在の情報機器はインターネットに接続する機能を持つかどうかが注目されている、双方向でありかつ多様な繋がりを持てる可能性が出来る。
それはウエラブル機器でも同じであり、機器自体の機能と共に接続出来る外部を含めて全体で何が可能かと見る。
通信機能に関しては、ダイレクトにインターネットに接続する場合と、近距離通信（有線含む）で例えばスマホ等のインターネットに接続する機能を持つ機器と接続してそこからインターネットに接続する場合がある。
ウエラブル機器では形状や重量などが制約されるので、持たせたい全ての機能をひとつにまとめるか、分散させるかは重要な選択だが、その選択が割り切りなのか妥協なのかが微妙な課題だ。
ノートパソコンは持ち運び可能なパソコンであり、携帯電話は持ち運び可能な電話機であり、スマホはパソコンと電話の機能とその他の機能を合わせ持つ持ち運び可能な情報機器で、その誕生以前に存在した何かに機能を追加した機器ではないが、ウエラブル機器と呼ぶときには既存の機器に通信・情報機能を追加した機器を指すようだ。
その考え方には、基の機能と追加された機能で機能が増えた事で有用と考えるか、あるいは機能が追加された事で相乗効果で足し算以上に機能が増えたかで別けられる、ただし厳密ではない、例えば小型軽量化自体が便利とする事が出来るので、そのメリットとの分離は難しい。
代表的な腕時計では価格帯は４桁くらいは幅がある、それは時計機能以外の価値でデザイン性や装飾性だ、通信・情報機能もそこに加わるのかどうかだ。
電子辞書や電卓は電子製品であり、その中には情報を内蔵する機器も含まれるが情報機器かは疑問で、通信機能があるものを情報機器とする。
少なくても書き込み可能な記憶エリアを持ち通信機能があれば、最新ソフトに書き換える事が出来る、また内蔵記憶容量に限らず通信により外部の記憶領域を使用する事で大きな能力を発揮出来る。
通信機能と端末機能を持つ情報端末機器で小型で日常持ち歩く物に付属・内蔵する形になったものをウエラブル機器と呼ぶのが主流だ、形状や元の用途的には機器のイメージでない物もある。
従来から身に付ける物には、腕時計の他に眼鏡・腕輪（ブレスレット）等のアクセサリー・ベルト類・傘・補聴器等多種考えられる、またボイスレコーダーや手帳類の様な持ち歩く物も可能性がある。
その中で端末機能を持たせる事が可能かが最初の条件で、次にどれだけ多くの人が使用する可能性があるかが条件になる。
ウエラブル機器を用途と範囲を限定するとかなり以前から使用されている。
それは美術館や城や寺等の観光案内機能だ、似た使い方は有効ならば広くあるだろう、人が身に付ける側がスイッチの時と音声や映像が出る機能の時がある、機能が少なすぎで範囲が狭すぎのイメージもあるが、それは機器の進歩があればコンテンツや利用方法はそれに合わせて進歩する。
単純にはワイヤーレスのイヤホーンとマイクの組み合わせで、距離によっては小型無線か類似の通信機能を持つ。
これらは携帯電話の基本機能より少なく、スマホの機能がコンピュータと考えてウエラブル機器にもコンピュータ機能を求めるならば、そこでスマホの変形と小型化の思想が目標になる。
モバイル電子製品ではバッテリー稼働時間が重視される。
それを電子製品だとの前提があれば、間欠充電しながら使用する事で製品設計も使用感も判断される、ほぼ１日の使用時間くらいが最低の目安だが要望としてより長い事が求められる。
それが、日常品だとの認識ならば１桁近く長いバッテリー稼働時間が求められる、それは充電を毎日は意識させないレベルだ。
例えば電池式の腕時計や従来型の携帯電話や電卓などが日常品になっており、使用者は充電は切れた時に行う認識だ。
これはウエラブル機器では大きな問題となる、通信機能や電子機器としての機能を持たない機器または使用方法では充電意識は希薄だ、そこに電子化して機能が増えても度々の充電が必要では受け入れの障壁が高い。
現実には、現在はバッテリー稼働時間の短さが電子化ウエラブル機器普及を妨げている。
クラウドサービス
スマホを始めとするモバイル機器の普及は、クラウドサービスを急激に増やした。
ローカル機器自体の記憶エリアが少ないスマホ等のモバイル機器はネット上の記憶エリアであるクラウドエリアを記憶として使用するか、ネット通信でパソコン等の広い記憶エリアを利用する事で動作する。
従って、OS自体やアプリではクラウドサービスが存在する事で成立するソフトやツールが多数存在する、それらでは、現在はそれぞれがクラウドエリアを提供している、多くは使用エリアを設定も出来る、その容量は多くはないが初期の使用には充分であり、領域の増量は有償となる。
またクラウドエリアの提供のみ行うサービスもありウエブサイト用のレンタル・サーバとは基本は同じだ。
クラウドサービスの言葉は広く使用される様になったが、当初から分類や対象はある、それは３つありニュースや紹介で使用されるので共通語として知っていた方が理解しやすい。
１：SaaS（サース：Software as a Service）
インターネット経由での、電子メール・グループウェア・顧客管理・財務会計等のソフトウェア又は機能の提供を行うサービス。
ASP（Application Service Provider）と呼ばれた。
２：PaaS（パース：Platform as a Service）
インターネット経由での、仮想化アプリケーションサーバやデータベース等アプリケーション実行用のプラットフォーム機能提供サービス。
３：IaaS（アイアース：Infrastructure as a Service）
インターネット経由で、デスクトップ仮想化・共有ディスク等のハードウェアやインフラ機能の提供を行うサービス。
HaaS（Hardware as a Service）とも言う。
「インターネット経由」というキーワードに「仮想化」と言う言葉が重なる。
その対象が、ソフトとデータとハードだと言う事だ。
クラウドサービスのソフトとデータとハードの区別は使用方法で分けるが、サーバ領域は使用方法でソフト置き場にもデータ保存場所にもなる、それはハードを意識した使用方法にも、仮想的なディスクにも想定出来る。
ディスクとして考えると、内蔵ハードディスクと、外付けハードディスクと、クラウドのディスクは見た目は同等だ、ただしクラウドサービスは通信速度にも依存する。
クラウドサービスのアクセス速度と有用性は用途的に使い別ける時代になった、ローカル間のデータ転送を伴う使用方法ではクラウドにデータを置いてそれぞれのローカル機器がアクセスする方が、ローカル間のデータ転送よりも速度的にもローカルの稼働状態に依存しない事でも有利だ。
単独のローカル機器だけでクラウドサービスを利用する事のメリットは限定的だが、たとえ個人でも複数の機器で利用する方法には多くの優位性がある、スマホやタブレット等の普及で個人でも複数機器利用は一般化してきた。
クラウド上にソフトを置いて使用する方法はそのサービス内容の変化が一番多い、そもそもがそのソフトの購入者・セットアップ者・管理者らは誰かが問題だ、ローカルのハードでローカルのソフトを使用する時は使用者自身がそれを管理して来た、管理者＝使用者が基本だった。
これは利用形態が会社等のグループになると、管理責任者を置くことが多く移行していくが、個人使用の機器やソフト内部には入らない。
クラウド上のソフトは、クラウドの保有者や管理者がいてその元で多数が共有する事は多い、そこではデータも共有になって行く方向だ、そしてその状態では使用者グループ内でも一番詳しい人が管理者となる傾向が生まれるし期待される、そしてそれは管理が向上する事に繋がる。
複数人がクラウドで繋がると全体の管理は優れたレベルになる期待があるし、大きな障害がなければ実施される。
インターネットで接続されたものはそれを介して使用できる便利さを得るが、同様に他から攻撃されたり、侵入されたり奪われたり破壊されたりする危険が急増する。
ローカルで使用した事しか経験がないか少ない利用者は、リスクがなかなか理解出来ない、クラウドサービスもその代表で導入当初は巨大または専業情報産業企業が運営利用していた、そこでは新規導入の最新ソフトやセキュリテイ意識と技術を持つ企業と部署が管理していてリスクは表面化しにくい。
それが普及して、一般の企業や情報専門企業以外の運営者が担当して扱う事になると状況は変わる、その状況ではクラウドサービス提供者の技術力が頼りになる、しかし実際の使用方法とかリスク管理方法の情報は提供されるが、実際の利用者が使いこなせるかは別問題であり、脆弱性が生まれやすい。
クラウドをメインで使用するクラウドコンピュータは、クラウドの思想を反映する、それはクラウドコンピュータあるいはネットワークコンピュータの特徴を分かり易く示す。
最初に登場した時には直ぐに広がるとの予想も有ったが、スマホとタブレット端末の登場であえて普及させていない様にも思える。
それはタブレット端末がクラウドコンピュータの性格を持っている事と、クラウドコンピュータあるいはそのOSの提唱者のグーグルが同時に、スマホとタブレット端末用のOSのアンドロイドの開発者である事が関連すると思われる。
クラウドコンピュータでは、殆どのプログラムがネットワーク上にありその管理は提供者が行う、それはバージョンアップやセキュリティも同様で個々の使用者は行わない。
モバイル通信料金
携帯電話の普及に続いて、スマホが急激に普及している。
それ以前はパソコンとインターネットの普及が通信手段として注目されていたので政府の方針は高速光インターネット網の全国的な構築と普及だった。
その具体的な策が作られる前にスマホが登場し、スマホは携帯電話の無線通信網に載ったインターネット通信手段として急激に普及している。
その利用形態からモバイル通信機器として扱われたが、その後にノートパソコンとの中間的な使用形態のタブレット端末も同時に普及して現在の大きな主力通信手段となっている。
それを受けて、スマホの普及を目指す事が目的の国の政策が出ている、その１つが通信料金の低減だが、その中には初期機器購入価格と機器買い換え費用と日常のランニング費用の低減の為の通信メーカーへの指導と新規参入促進策等が含まれる。
他の色々な分野と同じ様な競争原理の増加による通信料金の低減を図かられる、その方針は自由化による多数の事業者の参入を図ることだ、そして具体的には事業内容の分離を行う事だ。
携帯電話通信網は３キャリアが競うが、それぞれが機器の販売から通信サービスとその周辺サービスまでを全てを行っている、そして料金設定ではセットとしての割引制で利用者の囲い込みを行う、長期利用者への後付けサービスとは異なる、複雑な料金体系が出来ている。
利用者の囲い込み策は長期契約を結びその履行時の価格を前面に出す、中途解約では長期割引がないときの料金に戻り差額が違約金となる。
これは利用しないと判らない契約に、縛られる事と同時に個々のキャリアの利用者が他のキャリアへ移行しにくい事になっている、これを利用者が自由に移行出来る様に変える事も政府の政策であり、それは新規事業者の参入を容易にする。
政府の３キャリアへの指導方針は、セット化しているサービスの分離化とSIMフリー化だ。
SIMはSIMカードの略で、電話番号を特定するための固有のID番号が記録された携帯やスマートフォンが通信するのに必要なICカードのことだ。
有償サービスだから利用者を特定して課金する必要があるし、通信内容は個人情報だから機密扱いで他者にはアクセスさせない必要がある。
運転免許やパスポートと同じ様に考えられ、固定電話時代は電話機がそれを兼ねたが時代もあり、電話機の自由化でイコールでなくて接続回線となっている、それを権利として購入していたが今は権利を売れる事は少ない。
携帯電話会社は最初は、携帯電話機器を含めて販売していて見かけは「携帯電話機＝SIMカード」に見えた、本来は別々で機器を自由に交換してもSIMカードを差し変えれば使えるイメージだがそうではなかった、顧客の囲い込みの機器バージョンで「長期契約」と組みあわされていた。
利用者がSIMカードを差し変えて使える携帯電話機と通信サービスの提供が、SIMフリー化でそれは当初の別れた姿だ。
「SIMフリー携帯電話」と「SIMカード」の組み合わせで個人が好きな利用方法が選べるという原理は成り立ち、それが利用料金の低減に繋がる可能性が出来る、それは利用者自身が知識がある場合に成り立つ。
携帯電話会社が機器から設定・通信サービスまで一括提供している場合は使用開始のハードルは低いし問題があればサポートが受けられる、SIMフリー携帯電話とSIMカードは使用者が選べる代わりに設定も自身が行う必要が有る。
SIMフリー携帯電話や通称・格安SIMは登場して期間が短いので、まだまだ機種は少なく、多様なSIMカードとの組み合わせ全てが調べ切れないので通信の安定性や実行速度は不明な事が多い。
新規参入業者「MVNO」（「Mobile Virtual Network Operator」の略で「仮想移動体通信事業者」と呼ぶ）は３つのMNOキャリアが保有する基地局などの設備と回線を借りてサービスを提供する。
現状では、「MVNO」の通信サービスとSIMフリー携帯電話とSIMカードの組み合わせが料金低減の可能性として注目されているがまだ比率は低い。
携帯電話とスマホのハード機器を通信契約とサポートサービスと一括して契約してきた３つのMNOキャリアに対して、契約解除時のトラブル対策と囲い込み対策として、政府は分離を指導している。
一括契約では、ハード機器はゼロ円に近い価格で提供して他の通信契約とサポート契約トータルで収益を平準化した、その結果で「通信料金が高い」「契約変更時の高い違約金」の意見がある。
通信料金の低下はハードと通信料金とサポートそれぞれで行い、個々に料金を払う内容に変更を政府は指導する、結果としてハード機器を単体販売する事で他のサービス含みのゼロ円等安売り販売を無くす事があり、「SIMフリー携帯電話」での「MVNO」参入と通信料金低下がある。
サービスを個々に分離すると、初期設定やアドレス帳データ移行や、機器トラブルや通信トラブルへの対応や保証問題が生じる、いわゆるパワーユーザーと初心者では必要とするサービス内容が異なり、従来の一括サービスを全てのユーザーは否定していない、モバイル通信料金低下とサービス方式変更は選択肢の問題だ。
現在のスマホを中心としたモバイル通信は、音声通話通信とデータ通信とデータ化音声通信から成り立っている、後者２つはデータ通信を利用する。
モバイル通信料金も音声通話とデータ通信に別れて設定される事が多い、それぞれに月極めの固定料金と従量制料金が設定されるプランが多い。
利用者がその利用スタイルに合わせて料金プランを選ぶのだが、事前にかなりの将来の期間を想定するのは難しく、料金全体に高い感があると設定と使用後の結果との差を重く考える事になる。
それが大きくなると、契約期間内での違約金を払い契約内容変更を考える事になる、それに加えて次々と新しいプランが増える事は既存の利用者には気になる、通信料金は長期契約方式の既存の利用者への配慮も必要で新規ユーザー獲得目的だけの割り引きは難しい。
