項目別バックナンバー[1]:インターネット情報:31
ウエブメール
電子メールは、インターネットの重要な機能です。
現状は、９０％が迷惑メールと言われており、心臓麻痺状態ですがそれでも、
これなくしてインターネットはない機能です。
個人から個人（含む複数）への連絡が普通ですが、bcc機能でメルマガ風に多数に送付も出来ます。
ただし、操作ミスが個人情報の漏洩になるので、基本は使用するのはリスクが高いです。
電子メールの、発信と受信は何処で行うかの区別をすると、一般にローカルで
送信・受信する専用ソフト＝メーラーが多いです。
その他に、ブラウザ上で操作を行う「ウエブメール」も多数存在します。
ローカルのメーラーソフトは多数あります。
ただし、オペレーションシステムに添付されているメーラーや、オフィスソフ
トに添付されているソフトの使用率が圧倒的に多いでしょう。
個人単位でパソコンを使用している時はそれで十分でした。
ただ、仕事で多くの機能のメーラーが必要になるケースと、複数のパソコンを使用すれケースが増えています。
ほかにも使用方法の多様化で、ローカルのみでは対応が困難になっています。
共用のパソコンでは、メーラーは使用できません。
ただし、多くはブラウザは使用可能であり、しかもそこで自身のIDとパスワー
ドがあれば使用できるブラウザ上のメーラーである「ウエブメール」の使用が広がっています。
ウエブメールを使用した経験がある人は、受信メールの保存期限がある事が多い事は知っているでしょう。
普通は、迷惑メールボックスや削除ボックスが該当しますが、それ以外にも期限がある事があります。
理由としては、たくさんのメールアドレスを作って、使い捨てという利用者が多い事があります。
放置されたメールボックスを、無制限に管理は通常はできません。
それゆえに、ローカルの保存性の良いメーラーの使用が推奨されています。
そのローカルのメーラーでは、初期設定で受信箱の既読メールの処置があります。
即時削除から、日数指定後削除・削除しない等が設定できます。
同じメールボックスを、ウエブとローカルで使用する時は既読のメールの処置に注意が必要です。
ウエブメールの多機能化が進んでいます。
利用者にとって便利になってゆきますが、ブログ・ツィッター・SNS・複数の
パソコン間の関連付け等の統合機能は提供側にも多くのメリットがあります。
ネットの匿名性は、次第に妄想だとの理解が広がりつつあります。
ポータルサイトやプロバイダ等の持つ・収集する個人情報は、管理はされてい
るもののそれぞれの規約内で、利用価値の高いものです。
ウエブメールの機能が高くなると、ローカルへのダウンロード可能なウエブメールという概念が強くなります。
最初は、ローカルで扱う電子メールに、ウエブメール機能を付ける意味がありましたが、ボーダーがなくなりつつあります。
ウエブメールの多機能化は、ローカルのメーラーが必ずしも必要では無い程に進みつつあります。
理由のひとつは、ウエブメールはサーバー上にある＝ネット上にある事です。
勿論、アクセスにはログインからの認証が必要です。
代表的なのは、グーグルの「gmail」です。
「To Do」機能や、グーグルのマイページへのログインとして捉える事も可能です。
そこには、ネット上に多様な情報を持つ事になります。
その情報は、認証によりどのパソコン・情報端末・スマートフォーンからでもアクセス可能です。
そして、データの共有手段にもなりますし、伝達手段にもなります。
ポータルサイト
ポータルサイトが、リニューアルを盛んに行っています。
ヤフーの検索エンジンのグーグル化に伴い、広告・アフィリエイトも変更して
います。
グーグルは、iグーグルをはじめ機能をどん欲までに追加しています。
アドセンス広告・アクセス解析のサイトデザインの変更が目立ちます。
しかし、まだ使い切れない機能が増えています。
まもなく登場する、グーグル・クロームOSと搭載パソコンが登場するとより一層表面化するでしょう。
マイクロソフト・ライブが、ホットメールとビンゴ検索に多くの機能を追加してリニューアルを終えた所です。
国内の多数のポータルサイトも、多くの変更＝機能追加・統合・削除等が盛んに行われています。
ポータルサイトのリニューアルには、機能追加と削除の双方があります。
追加は、主にショップ・SNS・ミニブログ・スケジュール・各種連携機能等が目立ちます。
一方削除は、無料メルマガ・rss・アフィリエイト広告・提携ショップ・ストリーム・メーリングリスト等が目立ちます。
双方にある様に見える物は、具体的内容の再編です。
ネット広告は、変化が激しいので絶えず再編を行わないと時代に遅れます。
ショップ・モールも、同様に個人運営の増加や情報商材販売の商品範囲の広がりなど変わって来ます。
電子書籍は、まだ対応が見えてこず手探りに思えます。
動画関係は、技術の進歩と統一に動いている様に思います。
SNS・ミニブログ関係が、意外と準備止まりが多いです。
大手ポータルサイトでは、突然の変更は影響が大きいので予告が何かの形で、あります。
自分の関連するポータルサイトでさえ、滅多に行かない人は結構多い様です。
半年以上の変更予告でさえ、伝わらない事も多いとされています。
登録電子メールアドレス宛の通知も読まれない事も有るようです。
現実に、たまに訪問してもポータルサイトの使用方法がわからない事はしばしばあります。
デザインの問題と、変更で機能が判らない問題が重なっているのです。
そして最近の傾向として、動作の重いまたはエラーが発生しやすいポータルサイトが増えています。
動作が重いは、動作しないと誤解する原因になります。
技術力に問題があるか、システム自体に問題があるのでしょう。
いずれにしても、管理側の意向に反して利用しにくいポータルサイトになりがちといえます。
ポータルサイトがシステム変更を行う理由は、複数のサービスを実施する事から始まりました。
初めから多数のサービスを整えている所はありません。
同時に、次々に新しいネット関連サービスが生まれています。
これらに対応するには、新規開発・他との提携等が必要です。
そして、試験提供しますが通常は「id」「パスワード」のセットを使用します。
これを繰り返すと、どんどん増えて利用者の管理が難しくなります。
どこかの時点で、システム化して全てのサービスを１セットの「id」「パスワ
ード」で利用出来るようにするのが、利用者向けの方向です。
実施が、いつかはそれぞれの思惑ですが、遅れを取ると利用者が他に流れ、無理に急ぐと度々述べているトラブルになります。
まさに技術と戦略の微妙な戦いです。
パソコン用ポータルサイトから、携帯電話サイト対応そして情報端末等対応への動きが生じています。
ブログ系統は、携帯電話からのアクセス及び更新が可能なものが多かったです。
携帯電話にも、パソコンサイトへのアクセス可能な物もありました。
しかし、パソコンサイトへのアクセスを標準とする「スマートフォーン」とか
「情報端末（タッチパネル端末）」の急激な普及で、対応が必要となりました。
利用者が、どの端末の組み合わせで使用するか、そしてそれを統合する機能は何が必要か？という仕様は重大です。
ツィッターの様に、アクセス先が既に全てを網羅している所もあります。
「電子メール」や「スケジュール管理」「リモートアクセス」を始め色々なサービスが登場しつつあります。
IPアドレス
インターネット上の住所は、IPアドレスです。
これは、４組の数値で表されます。
これが世界で固有の、アドレスとして割り当てられてゆきます。
日本も当然に、そこから割り当てを貰っています。
４組の数字から、「IPv4」と呼ばれています。
このアドレスは、インターネットに直接に繋がっている所が取得して、プロバイダーの場合は、個人の契約者に再割り当てしています。
レンタルサーバー等も、同様です。１次とか２次とかは、直接に繋がっているのか、子供のようにサブで繋がっているのかの差はあります。
IPアドレスの枯渇問題があります。
４組の数字の組み合わせは有限ですから、いつかは生じる事です。
それが、ちょうど今訪れています。
対策は、４組を６組に増やすという内容です。
通常、「IPv6」と呼ばれています。
現状のあらゆる機器やシステムがそれに対応できないでしょうから、問題にはなっています。
ただし、かなり前から予想されていた事であり、具体的な対応の検討に入っています。
ついに、IPアドレスの本部保有が枯渇しました。
既に、世界の各地区に割り当てられているものだけになりました。
日本はアジア地区に入っているので、そこが枯渇すると新規に割り当ては無くなります。
まずは、現在日本に割り当てられている分での対応になります。
枯渇すれば、重複を増やす運用になると思えます。
同じアドレスを、複数のユーザーが使用する形です。
枯渇すれば、インターネットが使えないとか、別の方式になったら使えないと言うものでは無い筈です。
対応方法にあげられている「IPv6」は、互換性のない別のインターネットになります。利用者には区別がつかないかも知れませんが。
日本の状況は、本年春頃から「次世代ネットワーク」の試験運用の予定です。
枯渇の問題は既に想定されていましたから、「次世代ネットワーク」は「IPv6」での運用となります。
しかし、「IPv4」も引き続き運用されます。
従って、混在状態で運用する事が必要であり、試験で実証する必要があります。
方法はいくつか提案されていますが、実用的に動作する必要があります。
そのための技術的な検証になります。
今現在で「IPv6」移行を視野に入れて製品を選ぶとすると、「IPv6対応」の表示だけでは不十分です。
それは、既に述べているように「IPv4」との共用が必要だからです。
これから新しく機器を購入する場合の要件として実際に現在のインターネットと、「IPv6」の双方で動く事の確認が必要になるでしょう。
現実的には、販売側がそれを示す必要があります。
単に、「IPv6対応」の表記だけでは足りないです。
IPv6対応の詳細についてはかなり複雑になるでしょう。
機種で異なる状態がしばらく生じるでしょう。
例えば、ルーター機能・セキュリティ機能だけでも、ファイアウォール・VPN・DoS攻撃防御・アプリケーションレベル・等多岐に渡ります。
仕様から利用者が判断する事は難しく、実際に動作を検証した結果を示す工夫が求められるでしょう。
