2012年08月02日…No.120802-092
フィンランドの国立労働衛生研究所のMarianna.Virtanen博士と英国のロンドン大学ユニバーシティ・カレッジ（UCL）による共同研究チームによって、「長時間労働は、うつ病の発症リスクを増大させる」との発表がなされました。
うつ病などの精神障害への対策は、公衆衛生における重要な課題となっています。WHOの報告によれば、「2030年までにうつ病は、高所得国における最も深刻な病気になるだろう」と予測しています。精神的な疾患は、心身に苦痛をもたらすだけでなく、仕事に支障をきたし、職を失う原因にもなります。近年の研究では、長時間労働は、抑うつや不安などの精神症状や認知機能の低下、睡眠障害などのリスクを増大させることが示唆されています。しかし長時間労働とうつ病との関連性については、いまだ明確にされていません。
今回の研究は、英国のホワイトホールⅡ研究（※１）の一環として実施されました。研究チームは、参加者のデータの中から、抑うつ症状のない公務員の男性1626人と女性497人（平均47歳）を選出し、残業による長時間労働とうつ病（大うつ病性障害）との関連性を明らかにするために約６年間の追跡調査を行いました。期間中に、66人（全体の3.1％）の被験者がうつ病を発症（＊大規模臨床試験で採用されているDSM－Ⅲ－Rによる診断基準に基づく）しています。
調査の結果、1日11時間以上（＊残業３時間以上）働いていた従業員は、１日７～８時間（＊残業なし）働いていた従業員に比べて、うつ病の発症リスクが2.3～2.5倍にも増大したことが確認されました。喫煙や飲酒、仕事の負担や社会的支援などの条件を調整しても、長時間労働とうつ病との関連性は変わりませんでした。
研究者らは、長時間労働がうつ病の発症リスクを高める理由として、「仕事のことで家族と衝突が増える」「終業後に緊張をほぐす時間が取れなくなる」「コーチゾン（ストレスホルモン）濃度が高い状態が続く」といった内容を挙げています。Virtanen博士は、「時々残業することは個人や社会にとって有益となるが、長時間労働が続けば、うつ病の発症リスクが高まることを常に認識しなければならない」と指摘しています。
研究チームは、「ホワイトホールⅡ研究の参加者はすべてホワイトカラーであるため、ブルーカラーや民間企業の社員を対象としたさらなる調査を行う必要がある」と結論づけています。
※1ホワイト・ホールⅡ研究（Whitehall Ⅱ study）は、1985年より英国人公務員を対象に実施されている“ストレスと健康”に関する臨床試験です。
出典：『PLoS ONE online版 2012年1月25日号』
