理研解体を提言

がんばれ小保方晴子さん６

　理研再生研　解体を提言（朝日新聞６/13）

（以下｛　｝内は上記新聞の引用）

著者　高田敞

理研の設置した外部有識者による改革委員会は小保方氏の所属している発生・再生科学総合研究センター（CDB）の解体を提言した。

問題

｛改革委は４月に設置。｝

考察

　理研はかなり早い段階で、発生・再生科学総合研究センターの解体を考えていたようだ。

　理研は４/１に小保方氏の不正を認定し、論文撤回を求めている。同時にSTAP細胞の再現実験を始めている。

　論文撤回及び不正の認定は、すなわち、STAP細胞の存在を完全否定したことである。その後すぐに外部有識者による改革委を設置したことから、もそれが考えられる。

ところが、理研はSTAP細胞の再現実験をこの段階で始めている。完全否定したものを何故再現実験する必要があるのか。非常に不合理である。本来、不正を認定するのは、検証実験が終わってその結果が否定であった時である。ネイチャーは全世界にそれを呼び掛けている。あるかないか確かめよと。何故理研はそれを無視したのか。

　６/５の朝日新聞記事に、８月ごろ｛理研、再現実験の結果報告の中間報告｝。そして、時期は不明だが｛再現実験結果受け、論文再提出？｝とある。

　このことから、６月５日の段階で、理研はSTAP細胞の存在を確信していることがわかる。理研は何を根拠にSTAP細胞の存在を確信しているのだろう。小保方氏のネイチャーに載せた論文からだ。それ以外にない。４月１日から始めた理研のSTAP細胞再現は失敗しているようだ。７月１日に小保方氏を呼び寄せていることからそれが推測できる。それなのに、６月５日に論文再提出の計画をしている。このことから、理研がSTAP細胞の存在を信じているのは、小保方氏の論文以外にない。理研は、論文は不正だと言って撤回させようとしている。その論文を信じている。まるっきりの矛盾だ。

理研が｛論文再提出｝するための絶対条件が二つある。

①　小保方氏のネイチャーの論文撤回

②　STAP細胞の再現

①について。

論文は、同じことについて違う人は提出できない。最初に提出した人がすべての権利を持つ。したがって、理研がSTAP細胞についての論文を提出するためには、小保方氏の論文が撤回されて白紙になっている必要が絶対条件である。

これは着実に実行に移されて、論文撤回に成功した。今小保方論文は白紙である。

②について

論文を提出するのだから、自分たちでSTAP細胞を作ったという実績がいる。理研はSTAP細胞が出来ると踏んでいるから予定を立てたと思われる。

再現実験は４月１日に始めたが、成功せず。ネイチャーが論文撤回を決めた７月１に小保方氏を呼んで参加させている。自分たちだけでは出来ないことがわかったのだ。小保方氏は、STAP細胞を作るための肝心かなめのところは秘密にしていたのだろう。改革委は秘密主義を非難しているが、世界の科学界では秘密主義は当たり前だという。そうしないと、誰かが研究を盗んでいくからだ。

理研が再現できなかったということで、STAP細胞はなかったと発表しないで、小保方氏を呼んで再度挑戦しているのは、それを知っているからだ。理研は小保方氏の不正を述べ立てているのだから、本来なら、不正の証拠として、やっぱりなかったと大声で叫ぶはすなのに小保方氏を呼んで再現実験をしているのは変だ。改革委は、STAP細胞は嘘だと断言しているのに、小保方氏をいれて再現実験をしろと言っているのも変な話だ。ないと言っているのだから、再現実験など必要は絶対ないはずだ。

考察

　理研はSTAP細胞の存在を論文から確信しているふしがある。それなのに、何故４月の段階で改革委を作ったのだろう。疑問である。

STAP細胞があるなら、小保方氏には論文で不正をする必要は０のはずである。切り張りは小保方氏の言うように見やすくするためである可能性が高い。切り張りはSTAP細胞がないのをあるように見せかけるためにしたとき初めて不正になる。だからSTAP細胞があるときは、切り張りはだめであるということを知らなかった単純ミスであるといえる。切り張りは多くの科学者が行っていることは以前に書いた、調査委員会の科学者の８割がそれを行っていた。普通のことであったのだ。小保方氏一人が責められることではないはずだ。

理研はSTAP細胞の存在を信じていながらなぜ不正だと声高にマスコミに言ったのだろう。

また、なぜ改革委を作ったのだろうか。疑問である。

もちろん、CDBを解体したいから、という理由ではないと思う。CDBがどうしようもないから解体すると言っているのだと思う。

STAP細胞の論文再提出のときCDBがあると、STAP細胞論文の栄誉と権利は小保方氏とその所属するCDBにある可能性がある。論文が撤回されても最初にSTAP細胞を作った組織だと主張することはできる。

論文再提出のときCDBがなければ栄誉と権利は論文を再提出した理研の人たちのものになる可能性がある。CDBが残ったとしても、中の構成人を自分たちの仲間にしておけばやはりSTAP細胞の権利は自分たちのものになる。

もちろん、日本の理研の科学者が、こんなことを考えていることは絶対ない。STAP細胞の権利は小保方氏と、その連名者のものだと理研の人たちも考えていると思う。小保方氏の栄誉と権利を取り戻すための再現実験であることと思う。

　しかし、STAP細胞を他の国の科学者や製薬会社が理研より先に再製造したら、栄誉と、権利（莫大な利権を生むと考えられる）はその人たちのものになる公算が大きい。小保方論文は０なのだから、再提出ではなく今度最初に出した人が提出になる。

　もったいないことだ。

外部有識者による改革委員会はSTAP細胞が外国の人に取られることを考えたのだろうか。STAP細胞がないということを前提とした結論だから、考えてないのでしょうね。それとも、理研が一番早く再現できると思っているのでしょうか。たぶんそうでしょう。　

ところで、改革委は、理研の人に、STAP細胞の存在についてどのように考えているか、しっかり聴取したのでしょうね。小保方氏にもしっかり事情聴取したのでしょうね。

　CDBの秘密主義を非難してるのに、自分たちは完全秘密裁判をしているのだから、小保方氏側からは何も聞いてはいないのでしょうね。

　日本の裁判は公開されます。どんな悪いことをやった人でも弁護士がつきます。被告は弁論できます。

　改革委員会も、ちゃんと被告の弁論や、弁護士による弁護を聞きそれを公正に判断したこととは思います。そして疑わしきは被告に有利にという日本の裁判の方法に準じて判断したと思います。裁判ではないから自分たちで秘密裏に結論を出していいということではなかったと信じます。日本の裁判の方法は公平です。特に、権力が、弱い個人に罪をなすりつけることがないように、公平な判決が出る仕組みになっています。理研という科学界の中心の組織が、小保方氏という若い人を非難しています。理研によって設置されたと言っても、改革委は絶対に公平な判断をしたことと信じます。

結論

理研はSTAP細胞の存在を信じています。とすると、理研は、「外部有識者による改革委員会」を設置するのではなく、「発生・再生科学総合研究センター（CDB）」と共にSTAP細胞の医学利用の研究機関を発足させるべきだったのではないでしょうか。日本国民のためだけでなく全世界の人びとのために。

改革委はマイナーな結論しか導き出せなかったけれど、STAP細胞の医学利用機関なら、きっと人々にプラスになる有意義な成果をどんどん出すことができるのではないでしょうか。

STAP細胞論文を再提出した後、STAP細胞取り消し運動をした人たちが中心になって、医学利用機関を運営するということは決してないと思います。小保方氏や、男らしく辞任した笹井氏などSTAP論文をネイチャーに最初に提出した人たちが名誉を回復してそれに携わることと思います。人の栄誉と権利を脅し取るような恥ずかしいことを日本の科学の代表である理研の科学者がやることは絶対ありませんから。