ブラジル被曝者医療で新組織
（「中国新聞ホームページ」６月６日付から全文抜粋）

　広島県や広島市などでつくる放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ、土肥博雄会長）は５日、被爆地で研修を受けて帰国したブラジル人医師たちが情報を交換・共有するためのネットワーク組織をつくる方針を固めた。高齢で来日できない現地の被爆者への医療の充実が狙い。サンパウロ市で19日、設立に向けた関係者の初会合を開く。

　ＨＩＣＡＲＥは1991年４月から、ブラジル国内の４機関から計29人を研修生として広島市に招き、広島大病院や放射線影響研究所などで放射線被害の実態や治療技術を伝えてきた。事務局によると、研修生のＯＢは帰国後、病院幹部や大学教授、政府高官などとして活躍している。しかし、互いに面識はなく、持ち帰った新旧のノウハウが医療現場などで十分発揮されていない面もあるという。

　在ブラジル被爆者たちへの治療レベルの底上げを図るため、交流組織づくりに向けて４月から準備を進めていた。初会合では、電話番号や電子メールなど連絡網作りや現地事務局の設置を提案する予定。