温泉や銭湯に関わる事例の紹介


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　時系列の統計について紹介したが、温泉や銭湯に関わる調査事例も見過ごせないものがある。入浴を楽しむことに水をさす気はないけれど、知っておいても無駄でない調査事例を紹介します。

●24時間風呂(循環式浴槽)　　　　　　　横浜市衛生研究所検査研究課
　　　　

　一般家庭向けに急速に普及している「24時間風呂(循環式浴槽)」も適切な管理を怠ると浴槽水中にレジオネラ属菌などの微生物が繁殖する場合があることを警告している。内容の概略は次のとおりである。
1 24時間風呂(循環式浴槽)の構造と水の流れ
2 レジオネラ属菌とは
3 レジオネラ症とは
4 24時間風呂(循環式浴槽)の問題点
5 24時間風呂への対応
6 レジオネラ症かな、と思ったら・・・

●ひろしまの水道事業　　　　　　　　　広島市
　　　　　

　自治体の水道事業は飲料水の供給だけであはありません。どこの自治体も同様ですが、家事用・業務用・公衆浴場用・プール用に区分し、使用水量や料金調停額を明示しています。家事用の料金が低く設定されていることにふれず、家庭用の1%にも満たない公衆浴場やプールを赤字の原因に上げるのも不可解です。横浜市も似たような論法で公衆浴場の水道料減免の見直しを提言しています。また、給水原価と供給単価の逆転(赤字)を大都市どうしで比較するのも参考になります。広島の場合は公衆浴場よりプールの使用量が多いのも意外です。提示された数値をただ見るだけでなく、使用量と料金や給水人口で割って比較することも大切でしょう。

●一般公衆浴場業2005年動向　　　　財団法人全国生活衛生業指導センター
　　　　　
　厚生労働省傘下の団体が公衆浴場の動向把握を2年ごとにまとめているものです。概況には次のような暗い話題が並ぶ。(1)歯止めがかからない入浴者数の減少、(2)増加する収益悪化の業者、(3)重油高騰が経営難に追い打ち、(4)1日1軒が廃業、危機感が募る銭湯経営。その原因の解明や改善策も並べられているが健康増進への規制強化や負担増も加わり銭湯が置かれる厳しい現実がひしひしと伝わってくる。先行きが暗い事業に新規の設備投資を呼びかける経営指導も空々しい感じがする。

●平成15年 都内地下水揚水の実態　　　　　　　東京都環境局
　　　　　
　地盤低下の防止に努めている成果を示すものです。昭和45年以降の揚水は昭和60年まで急減してきたが、それ以降は横ばいで推移し、平成10年から減少している。業種別でみると事業所数の36%を占める公衆浴場は揚水量では3.2%であるが、事業所数の1.2%にすぎない上下水事業が67%を占める。また、多摩地区(府中・調布・昭島・武蔵野・三鷹でほぼ半分)の上下水道の揚水量が多く、区部の割合は3%だという。神奈川県の場合は温泉の揚水規制が緩いから東京都と異なるだろう。

　ちなみに、神奈川新聞の2006/11/20には「地盤沈下の防止怠りなく」という社説もある。川崎市の川崎区や中原区で1985年以来の累計で5センチ前後沈下しているようです。
　　　　　http://www.kanaloco.jp/editorial/entry/entryxinov18/

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【2007/06/03】