アルヌール＝ドードレームは、長老格のマレシャル＝ド＝フランス《フランス元帥、軍の高官》であったが、ピカルディーの身分のあまり高くない貴族の出身であった。ラングドックの国王総督（1361年〜1364年）としては、十四世紀後半にこの役職を保持したものの中では、誰よりも身分の低い生まれであったので、彼の威信のなさが、優柔不断さ、それは特に特権に関する議論が勃発した時、特に明らかになったのだが、それをよく説明してくれる。1362年に、コントレイルの貴族たちにその地方の税に貢献するように命令していたが、彼はすぐに自分の立場を変え、支払いに反対する彼等の言い分を聞くことにした。その他にも、たとえばボーケール地方の貴族たちが古くからの特権が非貴族に課された税の支払いから彼らを免除すると主張したとき、このマレシャルは、彼等の意見に賛成し、反対に、国王の命令を停止させた。何年かは、政府は一様にこのような南部の貴族の抗議を拒否してきたし、実際、ジャン王は彼等が街中に所有する財源や資産にかかる税を払うように命令し続けた。1364年には、オードレームは、ロクモールの貴族たちが都市共同体の税を払わなければならない条件を減らした。彼は、ヴレの貴族たちに古い御用金の遅延金を払うことを強要することに対して乗り気ではなかったように思われる、たとえシャルル五世が彼らにそうするように命令したとしても。

　それゆえ、王権が都市に財産を持つ貴族たちに、国王の御用金のためであれ都市の防備強化のためであれ、都市共同体の徴税に貢献することを要求する際、ほとんど矛盾のない姿勢だったのに対して、ラングドックの国王総督のほうは、この政策を強要する彼自身の自信を欠いていた。1365年に、シャルル五世は、いまや王座の相続人となっていたのだが、オードレームをもっと精力的なアンジュー公ルイ、彼は国王の弟だったのだが、に置き換えた。ルイは、貴族たちに一様に彼等の庶民としての財産にかかわる税に貢献するように主張できるだけの威信を持っていたし、残っている公文書が彼がそうしたことに関して全く疑う余地を残さない。パリの高等法院は、1365年に、ラングドックの貴族たちは、タイユやフアージュやその他の彼等の庶民としての財産にかかるその地方の税を、非貴族身分のものと分担せねばならないと決定することによって、彼の立場を強化した。シャルル五世は1371年にこの決定に関するいくつかの特別な書簡を発して、現在進行中の「ばかげた訴え」を非難し、十月には、普遍的な命令を出し、ラングドックに住む貴族は、その地域で課された「租税と御用金」に貢献せねばならないとした。1372年になると、国王はもっとあからさまだった。つまり、貴族、聖職者、両替商、あるいはその他の特権を持つ人々は、非貴族としての財産から彼らにもたらされた、あらゆる種類の財産、不動産と動産の両方にかかる、税の両方に貢献せねばならない、と言った。

　この宣言は、この数年来にわたる問題を解決したように思える。この話題に関する文書は普通は多いはずなのに資料が沈黙していることから判断すると。1377年になると、「ギエンヌ公領の最終的な征服」の資金を調達するため、ラングドックの諸都市は、穀物とワインにかかる特別の御用金を払うことに同意した時、アンジュー公ルイは、武装した貴族（そしてその家族は）はこの税を免除されると宣言した。この税は本質的に例外的なものだったとは言え、この免除が意味するのは、「血の税」と言う概念が依然として生き延びていたと言うことである。実際、1370年代後半に沸き起こった、税に反抗する広範な動きが、王権に対して、貴族が彼等の責任をある特定の条件では疑問を呈した際にはもっと強調的になるように強要した。しかしながら、1383年までに、激しい抵抗の嵐を何とかしのぎ、もう一度自分達は免除されると思っている人々に対してラングドックで設立された援助金を払うように命令した。政府は、1386年にもこの命令を繰り返し、今度は高等法院も二十一年ぶりにラングドックの都市共同体の税への貴族の貢献に関する新しい規範を作った。

　この件は、ボーケールの貴族と非貴族との間の都市の防衛のために課されたタイユ税に関する議論から発生した。この二つの党派の法廷におけるさまざまな陳述のうち、三つの論点が際立つ。（１）非貴族身分のものたちは以下のように主張する、貴族たちは都市におけるヘリタージュの六分の一を所有しているそして、常に城壁と防備施設の維持のための費用を払わねばならない。一方で、貴族たちが否定したのは、過去のタイユ税やフアージュを庶民としての財産に対して払ったということである。（２）非貴族身分の者たちが宣言したのは、課税の目的で作られた町の竈の一覧表の中に貴族たちも含まれるということである。貴族たちはこれも否定した。（３）「庶民達」が言ったのは、貴族たちはほとんど自ら軍事奉仕をしていないということである。反対に貴族たちは彼らはいつもそうしていると主張した。裁判所は、非貴族身分の者たちの主張を支持し、この事件の訴訟当事者に、都市の防備強化とこれ以前の課税の未払いの遅延金とに対して貢献するように要求した。しかしながら、未解決のままのより大きな問題としては、高等法院《パルルマン》が、慣習に基づいて貴族たちは税に貢献する、としたので、将来の訴訟への扉は開かれたままだった。

　要するに、1380年ごろに起きた課税に関する危機が過ぎた後は、王権はそれ以前の南部の貴族に対する立場を受け入れたように見えた。1391年に、王権が再び命じたのは、都市に財産を持つ貴族と聖職者は都市の防備施設の維持のために貢献せねばならないということであり、少なくとも1400年までは、ボーケールのセネシャルは、シャルル五世の1372年の強烈な語調の書簡を再発行し、明らかにそれが現行の政策であるとみなしていた。それゆえ、14世紀の終わりまで、南部の貴族たちは、彼等の庶民としての財産に対する都市共同体の課税を逃れるための闘争の足がかりを失っていた。このような一般的な傾向が一時的に停止したのは、1360年代の初頭と1380年ごろであり、王権が一時的に政治的に弱体化した地域においてのみであった。

　自分達の領民に対する課税を阻止しようとした貴族たちの努力は幾分違った歴史をたどった。数年間は、王権と彼らは、彼らがこの点に関して抵抗したならば、意見の一致を見てきたし、ラングドックの国王総督達は何代にも渡って、彼等の属僚に貴族の領民には御用金を課さないことを命令してきた。アンジュー公ルイは、最終的にこの伝統を1368年に終わらせたが、二年後に彼自身への反抗を招く結果となった、しかし、1370年代までには、この問題はもはや以前のように重要な問題ではなくなっていた。遠く離れたジェヴォーダンやヴレの渓谷では、農奴制が依然として重要な意味を持って存続していたので、貴族たちは彼等の領民に課税しようとする国王の役人達に依然として抵抗していた。しかしながら、一般的に言って、領主権に従属する人々への課税は、文書の中に現れなくなって行くので、おそらく、この世紀の間の資料の中に決定的な変化を我々は見出すことができるに違いない。考えられるのは、移住や解放によって、小作人たちの状態が部分的に変化し、領主達がもはや彼らを国王の税金の徴収者達から守る価値のある資産とはみなさなくなった程度にまでなったのではないだろうか。そしてまたおそらく、有給の軍隊が、伝統的な封建的奉仕に取って代わるにつれ、領主達が彼等の領民達からの支払いに依存しなくなって行き、王権の税金の徴収能力により依存していくようになったのではないだろうか。どちらにせよ、国王課税が都市を超えて主に農村部に直接的に担われるようになったころには、領主達は彼等の小作人を守ろうとしなくなっていた。

　ジャン二世の虜囚とそれによって生じた身代金はフランスの財政史を一変させ、完全な戦争状態とは結び付けられない毎年定期的な課税へと導いた。それはまた、1356年から1358年までの間にパリでの政治的な事件を誘発した。若い王太子、彼は後にシャルル五世（1364〜1380）として統治に当たるのだが、北部と西部の貴族達、彼らはそれ以後多くの軍事指揮官をシャルルに提供するのだが、彼等への王権の接近をどうにか成し遂げた。国王の身代金のための毎年の重税は、記録に残るような貴族たちの抵抗を産み出さなかった、というのも彼らは、彼等の主君が捕らわれた時の身代金のための伝統的な援助金を回避できる立場にはなかったからである。勿論、この目的のために課されたこれらの税は―有名な1360年十二月五日のエド＝エ＝ガベル《援助金と消費税》のことであるが―主に都市の商人とその顧客達によってだけ担われたのではなく、固定された収入を持つ人々《つまり貴族》にとっても恩恵のある安定した通貨にも関連があった。地主階級にとって、この一括取引は、三部会がごく最近貴族たちに課税しようとした重税よりも十分に好ましいものであった。

　一番最初の、そしておそらく一番最後のラングドウィーユの貴族たちに割り当てられた持続的な直接税は1363年の後半、つまり三部会が三フランのフアージュ（炉税）を認めたとき、に始まった。それは、支払能力に応じて割り当てられたので、実際の値域は一フランから九フランであり、その目的は、山賊《解雇されたので山賊行為に手を染めた傭兵》たちと戦う役割を持った正規の軍隊の給料を払うためであった。こういった山賊行為を犯した連中は、解雇された軍隊であり、彼等の多くの出身は取るに足らない貴族層のように思われる。彼等の略奪行為は、漫然と大衆によって、貴族たちの責任とされ、また、この問題を取り扱うための特別な軍隊の創設は、圧倒的な規模の新しい軍隊を構成することになる貴族たちに、軍人としての俸給を創出するだけでなく、貴族たちを当惑させてきた深刻な政治的な障害の問題を皆無にすることをも約束した。

　にもかかわらず、貴族たちは新しい税を嫌っていた。それに続く議会は、都市の世帯により高い税率を課すように変更したのだが、1369年に全くそれは廃止された。しかしながら、この短い中断を除いては、フアージュは1380年まで効力を持ち続けたし、それはほぼ正確にシャルル五世の治世と一致していた。彼と貴族たちとの和解は、王権の政治的そして軍事的復権に大変貢献し、彼が達成した成功は、シャルルが貴族たちに以下のことを要求することを可能にした、つまり王国が必要なときに

　何十年もの間、フランスの貴族たちは、自分達が次第に国王課税の従属下にあると感じるようになってきていた、特にそれが自分達が政治的に脆弱になったときであったり、王権が強力になった時だったりすると。このような傾向が逆転が起きたのは、結局シャルル六世の治世であり、今回も、理論上の問題というよりは政治的、現実的な理由からであった。1370年代後半の課税に対する全国的な反抗は、死に掛けのシャルル五世がフアージュ《Fouage、竈税》を1380年に廃止する―そしてこれはおそらく武家貴族に対する最後の妥協なのだが―動機を与えた。この多くの議論を呼んだ行動はあまり重要ではない、それよりも重要なのは、この税だけが危機が去った後も復活させられなかった唯一の税であるという事実である。1380年代には他の財源が十分ではなくなったとき、若いシャルル六世の叔父達は、かの有名な国王のタイユ税、近世の国王課税の基本となるそれを導入した。彼らはとても慎重に導入した、つまりそれらを最初は援助金の付加税としたのだ。1388年まではタイユ税は、割り当てられた直接税でしかなかった。

　これらの変更は、宮廷における党派政治の文脈でおきた。シャルル五世は、彼の前任者に反抗してきた、北西部の貴族家系の協力を得て彼の権力を確立してきた。彼等の影響力はシャルル六世が未成年の間、つまりブルゴーニュ公フィリップが宮廷で全権を握っていた間は減少させられたが、1388年に彼の叔父を宮廷から締め出すと、シャルルは、彼の父が信頼していた助言者達を重用した。1392年の彼の狂気はブルゴーニュ公を権力の座に復帰させ、フィリップの敵と見なされた者達は、退けられた。反ブルゴーニュ党は依然として北部と西部の貴族からなっていたが、シャルル六世の弟であるオルレアン公ルイによって率いられた。1407年のルイの暗殺は内戦へとつながり、それにイングランド軍の侵入と1370年代の国王課税の機構の崩壊とが続いた。これらの政治危機の時代の間、互いに争う党派は、貴族たちのご機嫌伺いをした。1404年に死んだブルゴーニュ公フィリップは多くの貴族の反感を買ったが、彼が一旦政府を統制下に置くと、彼らに対して譲歩を申し出るようになった。彼こそが、国王課税における貴族の地位を永久に変更した二つの国王勅令に最も責任のある人物であろう。

　それらの中で一番最初のものが現れたのは、1388年の春であった。それは注意深く言葉を選んだ文書で、以下の事を知らせようとしている、つまり、最も新しい援助金の賦課税が、それは7.5％の間接税として徴収されていたのだが、商業に対して有害であることが証明されたことと、それが割り当てられた「タイユ」に置き換えられるべきこととを。しかしながら、この勅令は以下のようなものに対して、税の免除を認めている、つまり、貴族の家系にあって貴族的に生きている、つまり、商売に携わらず、軍事的な職業に定期的に従事しているものすべてに対して。以前の割り当てられたフアージュ《fouage、炉税、竈税、戸別賦課税》が直接的に農村の貴族層によって分担されていたのに対し、それに取って代わったもの《タイユ税、割税》は、明らかにある条件を満たした貴族たちを免除していた。この免除はすぐにタイユ税以外にも広がった。断続的な援助金の徴収に関する勅令のなかで、最も新しいものは、1383年に存在するのだが、その税が貴族にどのように影響を与えたかという疑問に関しては完全に沈黙を守っている。しかしながら1393年にブルゴーニュ公の権力の座への復帰に続いて、新しい援助金に関する国王勅令が以下のように宣言した、つまり、ある種の貴族はその世襲的な地位の産物としてこれらの税を払う必要がないということを。この文書は、タイユ税のこのような免除について述べるために五年前に使われた言い回しを正確に繰り返している。

　それゆえ、1393年までに定期的に課された間接税と、状況に応じて課された直接税の両方は、ある状況の下ではある種の貴族は免除されるという了解の下に徴収された。つまり、政府は特権に基づく抗議に抵抗してきたし、決定的な原則の確立を避けてきたが、新しい免税は重大な政策転換を見た、どれほどそれが決定的かはよくわからなかったが。軍事的な職業の遂行は、定期的に小額とはいえ有給の奉仕を国王の軍隊にすることとして定義できるだろう。つまり、それはまた、彼らがその地域での行動と傭兵としての雇用に適切な装備を所有したということをも意味する。しかしながらそれ以後は、訴訟はある特定の先例や特権に基づいて行われるのではなく、彼が二つの国王勅令によって定義される免税された貴族であるかどうかに基づいて行われた。そのような案件を扱うのは、高等法院《パルルマンParlement》ではなく、租税院《クール＝デゼデ》であった。

　実際、訴訟は少なかったし、「デロジェアンス」を研究してきた学者にとっては驚くべきことに、「租税院《クール＝デゼデcour des aides》」の記録にこの種の事例がほとんど発見できないのである。その理由の一つは、間違いなく、全政府的な財政機構の分解が、シャルル六世の精神的な病気の進行に続く数年間に始まったことであろう。シャルル七世の政府が最終的に定期的な税を1430年代後半に再び創設したときに、貴族の免税は既決の結論である必要はなかったし、王権のほうも、租税の免除に代表されるような貴族の地位に対抗できるような証拠を持っていなかった。しかしながら再び政治的な要素が、最も重要なものになってしまった。シャルル七世は租税に関して彼の貴族たちと敵対することができない状態だった、というのも、彼は彼らの援助《シャルルは貴族たちの援助を》を、彼らが彼の好意を《貴族たちがシャルルの恩寵を》必要とする以上に必要としていたからだ。

　1436年に、援助金《援税》が最終的にそして恒久的に復活したとき、それに効力を与えた勅令は、1393年に使われたのとまったく同じ言葉を繰り返した。その次の臣民に対する課税に関する勅令は、その九年後、つまり、シャルル七世が、定期的に給料を払われる軍隊を復活させ、「勅令軍隊《コンパニ＝ドルドナンス》」によって恒常的に武家貴族の雇用を創出した時に出された。この軍隊にかかる費用の多くは、タイユによって生み出されたのだが、そのタイユは1439年の三部会がそれに同意して以降は何の諮問もなく王権によって毎年徴収されていた。1445年の財政に関する国王勅令は1388年の、つまりタイユに関する責任に言及した言葉を繰り返していない。それはある特定の種類の貴族が免除されることは繰り返しているが、その言葉はより曖昧になっている。1445年以降のタイユのこのような免除は、真正の大学生、当然ながら彼らはすべて国王の役人（通常の役人?officiers ordinaires）に就任するのだが、その彼らと、貴族的に生き、武器を購入している貴族（貴族としての血統については言及がないし、「貴族的に生きること」を定義する努力もしなければ、貴族としての生活様式と軍事的な貢献の間の関係についても説明が少ないが）、も含んでいた。貴族としての地位と、タイユ税の免除はまったく同一のものというわけではなかったが、1445年に物事は確立してしまい、数々の成功の好機によってすらその免除を挑戦されるような貴族はほとんどいなかった。

　私は以前にもシャルル五世の治世と、シャルル七世の治世とに共通点が多くあると示唆したことがあるが、とくに、1360年代と、1435年から1445年までの十年間における、課税への態度、通貨政策、そして「常備軍」との間に共通点が見られる。こういった相似は、財政上の特権の領域までは広げられない。1350年代後半の危機以降、シャルル五世が自分の陣営に引き付けてきた地方貴族達は、政治的には脆弱で、課税を逃れようとしてもその根拠を既に失っていた。それに加えて、十四世紀半ばには、財政的な特権に関するはっきりとした学説はなかった。シャルルはさまざまな譲歩によって貴族達との交流を深めたが、税を払うときになると途端に、相対的に強力な立場から彼らと交渉した。

　しかしながら、シャルル七世は、彼の治世をかなり絶望的な難局から始めることになった。貴族達の忠誠を彼と争っていた競争者は、有力な取り巻きによって地歩を固めた諸侯たちであった。彼の治世の初期は、農村経済の荒廃によって特徴付けられ、それにより貴族達の財産は容易には回復しなかった。貴族達は、軍事的な雇用を探し、税に抵抗することが、財産管理上の急務だと考えた。しかし、1388年と1393年の前例をひっくり返すことは政治上不可能であったし、しかも、誰かそれを望むものがいたかどうかは疑わしい。十五世紀の後ろから三分の二の時代のフランスの王権の復活は、骨の折れる過程であったし、諸侯より下の位階の貴族達の協力を得て初めて可能になったものである。この階級を除外することなど考えられないし、軍隊も議会も彼らによって担われていた。シャルル七世もルイ十一世も1440年以降課税による歳入を増加させてきたが、十四世紀の彼等の前任者と違って、貴族達の財政上の特権に基づく抗議に抵抗することによって、得るものはなかったしむしろ多くを失ってしまった。