Ｙｕ＆Ｍｅ
〜ﾅｰｽｽﾃｰｼｮﾝ〜
＊不妊・不育症＊
＊初めての受診（受診時期や費用など）
受診について
自分に合った病院を！
どの婦人科でも検査は受けることができますが、不妊についての勉強をあまりしていない医師もいるのが事実です。
できれば不妊の専門の婦人科を探して受診するのが望ましいでしょう。
わからない場合は婦人科に電話をして『人工授精はしていますか？』と尋ねてみて下さい。
人工授精ができる医師がいると言うことは不妊治療ができると言うことです。
一番大切なことは自分にあった病院を見つけること。
治療の方針や医師の説明にわかりやすさ、何より医師を信頼できるかがポイントとなります。
実際に受診して「ちょっと…」と思うときは、別の病院を訪ねることも悪いことではありません。
妊婦さんと一緒はイヤ…
中には妊婦さんの姿を見ると辛くなってしまう人もいるでしょう。
病院側で患者さんに配慮して不妊の受診日、妊婦さんの受診日を分けている病院もあります。
総合病院などは不妊専門の外来がある場合もあります。
開業産婦人科では診察日を分けていないところが殆どでしょう。
これは、病院側が「○曜日はこの病院は不妊の受診日、この人は不妊症なんだ」と差別されることのないようにあえてそうしていることが多いです。
妊婦さんの姿も「次は自分だ！！」と前向きに考えましょう。
受診はいつごろ？
赤ちゃんが欲しいと思ったその時に受診して構いません。
病院によっては予約が必要な場合もありますので、事前に電話で確認してみましょう。
一般的に初診に適している時期は、生理中、もしくは排卵前が適当です。
服装は？
内診やエコー検査が行われます。
服装は特別決まりはありませんが、脱ぎ着がしやすいものが良いでしょう。
タイトなボトムは避けたほうがいです。
捲り上げることのできるスカートがオススメ。
持っていくもの
・保険証
・基礎体温表（過去２〜３か月分）
・お金（２万円あれば安心）
・筆記用具（説明や次の検査などについてのメモをできるように）
聞きたいことは予めまとめておくこと
初めての受診では緊張したり、どうして良いかわからなかったりで、思うように医師と相談できないことも。
気になることや聞いておきたいことなどは予めまとめておきましょう。
疑問を持ったまま検査や治療を進めることのないように、わからなかったり疑問に思ったことはドンドン医師に質問してください。
費用について
不妊症の治療にも原則として健康保険は適用されますが、一部の検査や治療には保険がきかないものもあります。
また、一定の回数を超えると保険適用されないものなどの規定があります。
不妊症の夫婦が子供を授かるために、有効なのは病院での治療となりますが、治療の段階が進むほど費用も高額となってしまうのが現状です。
現在、高度治療は医療保険の対象外のため自費診療となり、さらに、一回で成功するという訳ではなく、繰り返すため多額の費用がかかってしまうのです。
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不妊治療にかかる費用は平均で年間41万円に上ることが、不妊に悩む人たちを対象にした調査で明らかになった。
不妊治療の多くは保険が適用されない。
治療経験者の３割は高額な治療費を理由に治療を中断したり、治療回数を減らした経験を持っていることも分かった。
調査を行ったのは不妊治療を研究する白井千晶・早稲田大非常勤講師（生殖社会学）。
2003年１―２月にかけて、不妊に悩む人たちの団体「フィンレージの会」（東京都新宿区）などを通じ、不妊経験のある男女に調査票を配布。
集まった有効回答366件（うち男性は７人）を分析した。
回答者のうち2002年に何らかの不妊治療を受けた人の年間治療費総額の平均は41万円。
最高額は225万円だった。
また不妊治療開始以来の治療費総額の平均は約153万円。
最高額は1500万円だった。
[2005年4月5日/日本経済新聞 朝刊]
不妊治療助成金制度
特定不妊治療助成金制度
政府が２００４年度より不妊治療に対する助成制度を決定しました。
対象となる治療は、高額な治療費が必要となる「体外受精」「顕微授精」を行う夫婦に対し費用の一部を負担しようというものです。
年１０万円を２年間、助成されます。
実施は、都道府県、市など各自治体により異なるためお住まいの各自治体にご確認ください。
（実施されていない自治体もあります。）
自治体によって
自治体によっては、体外受精、顕微授精と限定せずに、不妊治療全般に対しての助成をおこなっている場合もあります。
自治体によっては、その年にかかった不妊治療の金額２分の１まで、最高５０万円まで支給してくれる所もあります。
医療費控除
多額の医療費を支払った場合に、医療費控除を受けることができます。申告については最寄の税務署か税務相談室にお問い合わせください。
不妊治療費もその対象となります。
１年間の医療費が10万円を超えている、または所得金額の５％を超えている場合に申告することができます。
基本的にレシートや領収書類がないと医療費控除は認められません。
レシートや領収書は保存しておきましょう。