盗聴ネットワーク対策 03-8-25 8-26


盗聴ネットワーク対策

 

 被害者の一部は、それら盗聴された内容が秘密のインターネットサイトに掲載されて、そのサイトを知る者は誰でも見られるようにされて、プライバシーが暴露された。盗聴された情報を犯罪組織内に共有するために、インターネットを活用するケースがみられた。さらに、盗聴が、ラジオとなって流れることも行われた。これら個人のプライバシーが、社会のネットワークに流れることは脅威である。どう対応していけばよいだろうか。

 

 盗聴ネットワークについて

 無線機(盗聴器)にインターネット接続用のコネクタをつけて、そのままインターネットに盗聴した声や会話さらにはターゲットの周波数情報などを流すことができる。それらのネットワークを盗聴ネットワークと呼ぶ。その中で、盗聴ラジオとはそうやって無線機から得たものを直接インターネットにつなげて、インターネットにおいて中継するものと、さらに違法ラジオ局で放送するものとがある。盗聴サイトは一部有名な被害者に対して行われているもので、盗聴して得たことをサイトに掲載するものである。それらは共産組織内部だけではなく、一部マスコミや一般の電波犯罪者など外部にも公開されている。そうやって、個人のプライバシー情報を利用して、事実とみせかけた誹謗中傷によるイメージの悪化を狙い、さらにはアジテーションなどを行い、世論をコントロールしようとする。

 古い形式は専門の違法無線によるネットワークや犯罪組織のネットワークを通じて、人手を介して、盗聴情報を組織網に流すことが行われていた。が、近年は手間と費用の面でインターネットでそれが行われている。

 

 盗聴ネットワーク概念図

 

 概念図@ 最近の盗聴ネットワーク

各犯罪組織の会員宅

インターネット

 秘密ネットの参加者

 

無線機(盗聴器)→コネクタ→

 

                  

 

インターネット網

    ↓

秘密ネットワーク

(盗聴サイト )

(扇動サイト等)

    ↓

 盗聴ラジオ局   放送⇒

 

 

⇒ ネット接続で読む

⇒ ネット接続で読む

⇒ ネット接続で読む

 

無線機(盗聴器)→コネクタ→

 

無線機(盗聴器)→コネクタ→

 

 

 

 

⇒ 盗聴ラジオで聞く

 

 概念図A 古いもの

犯罪組織党員の自宅

犯罪組織の集会(各家庭の有志)

無線機(盗聴器)→ テープ

→  犯罪組織 で 共有

 

 犯罪組織内にのみ情報は流れ外に漏れることはなかった。

 

 

個々の解説

・盗聴サイト(盗聴がインターネットのサイトに掲載されるもの)

 ・盗聴ラジオ(盗聴が不法ラジオで聞けるもの)

 

 盗聴サイト

 犯罪組織は盗聴で得た情報などを、犯罪組織に不利益をもたらす人の活動を妨害する目的で、2001年の4月頃から、一部マスコミ向けに流し始めた。マスコミは情報提供者を秘匿するから、それは告発されず安全だという理由からである。はじめは匿名メールによるものが中心だったが、その年の10月ころにはインターネットの匿名サイトに変わる。そのたれこみサイトは私生活を暴露するものだが、その対象はマスコミの関心のある人物に限定された。一般の被害者のために、わざわざその日常生活のすべてを監視したものをインターネットで発表することはない。しだいに電波犯罪の告発など活動の妨害ではなく、マスコミを情報操作することに目的が変わった。マスコミの関心のある人物に対して、犯罪組織がその私生活の情報を送った。対象はマスコミが関心のある有名人だった。そしてやがて、盗聴がそのままラジオで聞けるようなものもできる。

 

 盗聴サイトの形態

・秘密サイト

・全国的規模のネットワーク(全国的な被害者の情報が網羅)

・犯罪組織の宣伝ページ

・多種類のネットワーク(一般用、組織内専用、一部マスコミ向け等)

・犯罪組織別のネットワーク(左翼党、過激派などのもの)

 

一般の被害者の秘密サイトに記されているだろうこと。

1、住所電話番号・家族構成など基礎的な情報

2、生活記録(恋愛、性生活、1日の行動、写真)

3、特定の問題に対する本人の考え(犯罪者ならばその事件に関する思いなど)

4、イメージダウンを狙った誹謗中傷、アジテーション

 

 盗聴サイトの対象となる人物

1、話題の渦中の人物(短期間)  例、事件の犯人、被害者、外国の大物政治家等である。

2、常に世間の注目する人物(長期間) 例、大物政治家、長く世間の関心を集める人物

 

目的は本人を怪しげな人物にみせかけることである。もう一つは情報提供者として地位を確立するために、通常ならば知り得ない私生活を伝えることである。プライバシーで得た情報に基づき、正体を暴くという類である。そして、マスコミ内において情報提供者という地位を築き、世論を裏から操作しようという目的がある。もちろん犯罪組織に不利な内容はけっして掲載されない。

 一般の人の生活を監視して、それをサイトに発表しても意味がないから、正確な監視は行われていないものである。ふつうの被害者は心配しなくていい。 

 私も電波犯罪をニュース23に告発してから犯罪者にマークされ、秘密サイトで私の日常の記録が公開されているらしい。さらに、私の声は秘密のラジオでも聞けるようだ。が、全部まだ秘密サイトを読んだことがないから、推測の段階である。実際にどんなことが書かれてあるのか興味深い。が、マスコミなどはそれらを告発しないが、個人のプライバシーを侵害するものであることは明らかだ。すぐにみつけしだいやめさせなくてはならない。マスコミがこんな個人のプライバシーの侵害を「情報源の秘匿」を理由に見過ごしているのは、私には信じられないものがあるが。

 

 盗聴ラジオ

 同じ目的で、マスコミの関心がある個人を24時間体制で盗聴するものを、そのままラジオに流すもの。既存の周波数帯ではなく、特別なラジオがあれば日本全国どこでもそれが聞ける。

 

 対策

@、盗聴サイトの摘発・閉鎖

A、盗聴ラジオの摘発・閉鎖

 

 盗聴サイト対策

 個人情報を本人の許可もなく、勝手にインターネット上に掲載するのは、プライバシーの侵害で犯罪である。よって、それを発見して、閉鎖しなくてはならない。

 

 盗聴ラジオ対策

 同じく、盗聴ラジオを発見して、警察に訴えて、摘発してもらうこと。放送局をつきとめて、それを閉鎖させなくてはならない。

 

 まとめ

 盗聴などプライバシーの情報は犯罪者個人が単独でもつだけではなく、直接インターネットに流れて、日本規模の秘密ネットワークにつながる。それはマスコミや一般もアドレスさえ知れば、読めるようになっている。一部は不法ラジオで放送される。それらで世論をコントロールしようとする。そんな巨大な盗聴ネットワークはつぶさなくてはならない。

 

 

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